みどりの青空のひとり言

22.10.30新米うまいよ／横浜でＰＲ／ＪＡみどりのパルシステム米栽培研究会

米の消費拡大につなげようと、ＪＡみどりのパルシステム米栽培研究会の会員６人が１０月３０日、横浜市で開かれたパルシステム神奈川ゆめコープの商品展示会に参加しました。

 

商品展示会は試食、試飲、サンプルの提供などで来場者に商品をよく知ってもらうのが目的。組合員５００家族に、同栽培研究会が生産している有機栽培米「ひとめぼれ」と、「まなむすめ」の試食を勧め、ＰＲしました。

 

来場者からは「ひとめぼれは香りが強く歯応えがあり、まなむすめも初めて食べたが適度な粘りがあっておいしい」と好評でした。

 

同栽培研究会の三神新会長は「生産者が消費者と直接触れ合うことの大切さを強く感じた」と話しています。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

写真＝無農薬栽培のコア・フード米をＰＲ

22.10.12新規需要米荷受け／コンタミ防止へ搬入日指定

　ＪＡみどりのは、飼料用米や米粉用米の新規需要米などの荷受けを１０月上旬から始めました。作業は５ヵ所カントリーエレベーターで行っています。主食用米との異品種混入（コンタミ）を防ぐため、搬入日を指定しました。

 

　２０１０年の新規需要米の栽培面積は、３５７ヘクタール。０９年は１１０ヘクタールから大きく増えました。そのうち飼料用米は、３３７ヘクタールで９４％を占めます。主に「まなむすめ」を栽培。出荷重量は約１，８５０トンを見込んでいます。

 

　カントリーエレベーターで調整した飼料用米は、JA全農みやぎを通して飼料メーカーに販売されるほか、当JA管内でも「宮城野豚（ポーク）みのり」を飼養する畜産農家などで使用されます。米粉用米の製粉会社との販売契約も済んでいます。

 

　ＪＡ米穀課の担当者は「転作強化の見通しの中、新規需要米の取り組みが増える見込み」とし、米トレーサビリティー法やコンタミ防止など的確に指導していく方針です。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

写真＝カントリーエレベーターに搬入された米粉用米

22.09.30美里、涌谷の両町長らにも／緊急的な米需給調整対策を要請

　ＪＡみどりのは９月３０日、美里町の佐々木功悦町長と涌谷町の大橋荘冶町長に米の緊急対策に関する要請書を提出しました。

 

　内容は、①２０１０年度産米の適正な需給と価格環境を整備し、米価の大幅な下落を防ぐことや②需給状況を改善するため、過剰米を主食用市場から隔離することを柱とし、政府による緊急的な需給調整対策の早期決定など４項目。

 

　１０年産米の大幅な価格下落や０９年産の持ち越し在庫を抱える産地・生産者の所得減少などで、国の需給調整と戸別所得価格補償制度に参加した農家ほど、営農の不安や制度への不信を抱きかねる状況を訴え、その不安を抱く状況を改善してほしいとして要請しました。

 

　同日は、美里町議会の相澤清一議長と涌谷町議会の大橋信夫議長にも要請書を提出。大崎市の伊藤康志市長と大崎市議会の三神祐司議長にはＪＡ古川とＪＡいわでやまと合同で要請書を提出しました。

 

 

 

 

 

 

 

写真＝佐々木美里町長に要望書を提出する相澤組合長（左）

 

 

 

 

 

 

 

 

 

写真＝大橋涌谷町長に要望書を手渡す相澤組合長（右）

22.09.27環境保全米などおいしさ再認識／涌谷米づくり委員会

　涌谷米づくり委員会は９月２７日、涌谷町のＪＡみどりの涌谷営農センターで新米試食会を開きました。

　町議会議員や米づくり委員会員ら５０人が、環境保全米「ひとめぼれ」や農薬や化学肥料を慣行栽培より半減して栽培した「生協米ササニシキ」、「パルシステム米まなむすめ」の新米を地場産のホウレン草や「仙台小ねぎ」といった食材を用いた副菜とともに堪能しました。

 

　参加者は「試食した新米はどの品種も香りが良く、甘みがあり、とてもおいしかった」と笑顔をこぼしていました。

 

　佐々木長市委員長は「米価の低迷で大変な今だからこそ、米のおいしさを再認識し、消費拡大をすすめていきたい」と意気込んでいました。

 

写真＝新米をおいしそうにほおばる出席者

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

写真＝ふるまわれたご飯3種・小ねぎそば・ホウレン草のおひたし・ミズナとキュウリの浅漬けなどなど

22.09.15「環境保全米」生産拡大へ／資材絞り込み助成

　ＪＡみどりのは「環境保全米」の生産コストを抑えるため２０１１年産から、新たにコスト削減に向けた営農支援策を行う。

　「環境保全米」や特別栽培米の栽培に使う肥料と除草剤を絞り込み、重点品目を設定。肥料で１袋（２０ｋｇ）当たり最大２００円を助成する。

　今年産の宮城県産米の販売戦略が「売り切る」ことに重点に置き、「環境保全米」の優位性を前面に出した販売対策を行うことから、ＪＡは生産の拡大が差し迫った重要課題と判断。

　２０１１年度用農業資材の予約注文分からの営農支援策を浸透させ、早期に「環境保全米」の作付けが増えることを期待する。

　新たな支援策は「環境保全米」の奨励策を組み替えることで設定した。

　この支援策で「環境保全米」の栽培面積を１２年産まで、７０％まで引き上げたい考えだ。JAは、１３日から２日間、各地域で集落座談会を開き、組合員に支援策を説明した。