みどりの青空のひとり言

22.06.09トンボの幼虫・ヤゴ、メダカ、ドジョウ･･･／田んぼの生きもの確認／JAみどりのなどが調査プロジェクト／環境に優しい農業へ／水質・土壌も

　ＪＡみどりの、みやぎ生協、東都生協、田尻産直委員会、大崎市などで、２００９年度に発足した「田尻地域田んぼの生きもの調査プロジェクト」が今年度もスタートしました。水田やその周辺の生きものなどを定期的に調べる活動。生物が多く生息できる環境に優しい田んぼでの生産が、米消費者への安全・安心のPRになるーーという考えに基づいています。

 

　今年度１回目の９日は、構成団体の代表者ら２４人が参加。田尻地域にある圃場整備をした水田を含む３ヵ所で、田んぼの生きものや水田周辺の植物のほか、水田の水質と土壌も調査しました。生きものは、水田から、トンボの幼虫・ヤゴ、水路からはメダカやドジョウなどが見つかりました。また、植物の調査では３０種類以上の草花を確認しました。

 

　２回目の調査は３０日を予定しており、生産者が中心となって田んぼの生きものをすくい取る調査を引き続き実施するほか、赤とんぼの羽化殻も調べます。

 

　プロジェクトの参加組織は向こう３年間、①環境に優しい水田で生産した安全・安心な米の消費を促す活動②調査結果を米の栽培技術に反映されるーーことを検討していきます。

　顧問のＮＰＯ法人田んぼの岩渕成紀さんは、今回の調査結果について「圃場整備後の水田で継続的に生きもの調査を行うことで田んぼの生きものが年数の経過と共に豊かになっていく過程を確認したい」とまとめました。

　環境保全型推進農業と米穀の販促活動の拡大につなげる狙いです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

写真＝水田に入り生きものを網ですくう参加者

 

22.04.26有機農業推進へ／生産技術を強化

　ＪＡみどりの有機農業推進協議会は４月２６日、美里町のＪＡ南郷営農センターで第３回通常総会を開きました。２９人の会員が参加し、２００９年度事業報告など３議案を承認。役員選任では、相澤成典会長が留任しました。

 

　相澤会長は「管内で有機農業を頂点とした環境保全型農業が広がりつつある。会員の思いを消費者に伝え、販売を拡大していきたい」と意気込みを話しました。

 

　管内の１０年産有機栽培米の予定生産量は、今年１月に実施したＪＡ管内アンケートの調査結果によると、昨年のＪＡ集荷実績より約１０％増となっています。

 

　同協議会は今後、消費者との交流会や現地検討会、有機ＪＡＳ認証にかかわる研修会を通じ、生産技術の強化や人材育成に力を注ぎ、有機栽培米の生産拡大に努めていきます。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

写真＝総会同日に行われた現地検討会の様子

22.01.28有機稲作の普及拡大へ／有機稲作推進協議会が研修

　有機農業の新規参入支援と実践者の技術向上を目的に、ＪＡみどりの有機農業推進協議会と稲作生産部会は１月２８日、美里町の南郷営農センターで有機稲作研修会を開きました。管内の稲作生産者ら１００人が参加しました。

　相澤成典会長が「環境保全米の頂点といえる有機米の作付面積拡大につなげて欲しい」とあいさつしました。

　茨城大学の中島紀一農学部長が「有機稲作の課題と可能性」と題して講演。「有機稲作生産は、土壌をつくることから」と呼び掛けました。県農林水産部の町直樹技師は、宮城県の有機農業の推進状況について情報提供しました。

　また、ＪＡ管内の有機稲作生産者やみやぎ生協の横山明夫商務らが「各視点から考える有機農業推進」をテーマにパネルディスカッションしました。参加者は具体的な技術説明や販売環境の現状に真剣に耳を傾け、有機米の販売方法などの質問を活発に行っていました。

　協議会事務局は「今後、有機農業推進には、消費者への普及啓発活動を充実させ、消費をつくり出すことが重要だ」と語りました。

写真＝パネルディスカッションの様子

21.12.15水田の可能性世界に発信／「たじりたんぼの生きもの宣言」／田尻地域田んぼの生き物調査プロジェクト

　ＪＡみどりのなどでつくる「田尻地域田んぼの生きもの調査プロジェクト」のメンバーら６０人が１５日、大崎市にあるＪＡ田尻支店で「たじり田んぼの生きもの宣言」を発表しました。水田の生物多様性の持つ意義と可能性を全国、世界に向けて発信しました。

　この宣言は、美しい田園風景や持続可能な米作りを未来に残すことなどを目的に、「安全・安心な田んぼを目指す」や「健全な土作りを行います」といった、人や環境に配慮した水田農業を目指す１２項目を設定。プロジェクトメンバーは「生産者や消費者などが共通に認識してほしい」としています。

　プロジェクトは、環境保全型推進農業と米事業の拡大につなげるのが狙い。ＪＡを中心に、消費者としてみやぎ生協と東都生協、生産者として田尻産直委員会や地区の営農組合代表者ら、関係機関としてパールライス宮城や大崎市などが参画しています。

　活動では、多くの生物によって人と田んぼを支えていることを表現した基本理念マークと、人と多様な生きものの共生を表した米袋マークを作成。盛況に向けた今年産米の出荷袋や販売袋にそれらを貼り付けて活動をＰＲしていきます。

　宣言の発表と同時に、プロジェクトメンバーが今年４月からの活動や今後の活動方針を報告。中でも特定非営利活動法人（NPO法人）田んぼの岩渕成紀理事長（５３）は田んぼの生きもの認証制度のあり方について「調査と分析を経て宣言し、その後に認証マークを作成するのが本来の認証制度のあるべき姿だ」と提言しました。

　佐々木陽悦プロジェクト実行委員長（６２）は「農業者同士のみならず消費者や行政、ＮＰＯ法人の連携を強め、この宣言で生物多様性の重要性を広く訴えていきたい」と意気込みを話しています。

写真＝「たじり田んぼの生きもの宣言」を全国、世界に向けて発信するプロジェクトメンバー
（１５日、宮城県大崎市で）

21.06.22環境守っておいしい酒／社員や生産者が水田の生き物調査

　大崎市松山の酒造会社「一ノ蔵」の農業部門・一ノ蔵農社は２２日、地域の酒造適合種を栽培する水田にすむ生き物調査しました。社員や松山町酒米研究会の会員グループから約１０人が参加しイトトンボのヤゴやカイエビを確認。カエルやクモの種類と数を計測しました。

　調査方法は、特定非営利活動法人（NPO法人）環境保全米ネットワークが古川農業試験場の環境保護部との協力で作製し、同ネットワークの小山重郎さんが指導しました。

　一ノ蔵農社では「多様な生き物が住む水田で、米を作り続けることが環境を守り、さらに安全、安心な酒造適合米で作った日本酒として商品価値を高められる」と期待しています。

　一ノ蔵農社は、酒造適合米の栽培に使う化学肥料や農薬を慣行の半分以下に減らす特別栽培に取り組んで３年目。試験田では、疎植や米ぬかペレットを散布した濁り水の抑草効果なども試しています。

　浅沼栄二参事は「生き物調査の結果は、今後の栽培試験とのかかわりを考える貴重なデータになる」と話しています。