日中金論:議論、評論、反論

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敦賀原発:直下に活断層の可能性…規制委有識者会合が見解

毎日新聞 2012年12月10日 16時39分(最終更新 12月10日 17時04分)
http://img.mainichi.jp/mainichi.jp/select/images/20121210k0000e040147000p_size5.jpg
敦賀原発の(手前から)1号機、2号機
 日本原子力発電敦賀原発(福井県)の敷地内にある断層を調べていた原子力規制委員会の有識者会合は10日、2号機原子炉建屋の直下に活断層が通っている可能性があるとする見解で大筋合意した。
 会合を傍聴した規制委の田中俊一委員長は「今のままでは再稼働の安全審査はとてもできない」と述べた。
 活断層の上に原発の重要施設を造ることは認められていない。日本原電は追加調査する意向を示したが、敦賀原発2号機の運転再開は絶望的で、廃炉を迫られる可能性が高まった。
 有識者会合は今月1、2日に現地調査し、新たに見つかった地形を活断層と判断。これが2号機原子炉建屋の直下を通る可能性が高いとの見解でほぼ一致した。【西川拓】

日本の右傾化、衰退に拍車をかける=香港メディア

転載元:チャイナネット 発信時間: 2012-12-02
 
12月16日の衆議院総選挙を目前に控え、民主党が政権与党から転落し、野田首相もその座を下りると予想されている。日本は世界政治の歴史において、「7年間で7回の首相交代」という記録を樹立することになる。
◇右傾化による票稼ぎ
前東京都知事の石原慎太郎氏の「太陽の党」と橋下徹大阪市長の「日本維新の会」の合流により、強力な第三極が台頭しつつある。妄言を連発する石原氏は、これまでも政府の尻を叩き釣魚島(日本名:尖閣諸島)の国有化を促した。数日前には日本の核抑止論を打ち出した。
中国や韓国等の経済発展が著しい。中国のGDPは2009年に日本を抜き、世界2位となった。しかし日本人はアジア一豊かな国という美しい夢の中に浸りきっており、現実を受け入れ、気持ちを切り替えることができていない。また中日両国の釣魚島問題、日韓の独島(日本名:竹島)問題等が日本人のナショナリズムを呼び覚ましている。最終的な投票結果は、日本人の石原氏ら第三極の台頭および領土問題解決に対する意向を反映するだろう。これは将来の政局を左右する道具になる。
民主党は第3代首相で末路に陥った。民主党の三つの基本方針(対外関係では、より平等かつ正常な日米関係を求め、中国との関係を構築すると同時に、中米・中日関係のバランス化を図る。自民党の50年間の執政の基礎とされる、政府・官僚・財閥の特殊な関係、鉄の三角を打破する。国民生活を重視し、減税により景気を刺激し、失われた20年から脱却する)は、すでに迷走化している。しかし日本の政府債務残高は拡大されるばかりで、経済は低迷に直面している。国民は民主党および政府に対して失望している。
安倍氏が首相に就任したとしても、首相を交代しただけで上述した三つの基本問題を解決せず、長期的かつ効果的な経済・国民生活改善策および外交戦略がなければ、日本が泥沼から脱することはない。
◇反省しない日本 衰退を加速
 
 安倍氏はこのほど相次いで、その政治方針を示している。領土問題解決について、安倍氏は自衛隊を国防軍とするよう提案した。安倍氏はまた集団的自衛権を行使し、日本版の国家安全保障会議(NSC)を設立する等の政策を発表しており、「タカ派」の右翼色を漂わせている。安倍氏はその一方で、政権公約の中で中国・ロシア・韓国との関係を改善すると強調している。このような方針のブレは、選挙における票稼ぎのためだ。習近平国家副主席が総書記に就任すると、安倍氏は就任祝いの手紙を送り、中日関係の発展に対する希望を表明した。一方で「日本の財政首相」と呼ばれる経団連も安倍氏に対して、中日両国関係の積極改善を求めた。安倍氏は現実主義者のため、首相就任後は日本の国益を現実的に考慮すると分析する声もある。
安倍氏は経済政策において、GDP成長率3%、物価上昇率2%の目標を掲げた。日本は20年間に渡る景気低迷を経て、GDP成長率が1%未満に低下し、出口のないデフレが10年間も続いている。これにより、日本の景気回復が完全に不可能となった。安倍氏はこの際に上述した公約、大きな「スローガン」を掲げたが、その実現は非常に困難だ。
日本の新政権は経済を重視する限り、中国という大きな市場を避けては通れない。この市場を守るためには、自らの過ちを正し、中日関係の改善に取り組まなければならない。さもなければ、石原氏のような軍国主義の「日章旗」を信奉する歴史の遺物が勢いを得て、日本の衰退を加速させるだろう。
(了)
新ベンチャー革命2012年11月16日 No.675

タイトル:TPP交渉参加表明で米オバマ新政権に尻尾を振ったつもりの野田総理:中国重視のオバマにハシゴを外される可能性が大

1.年内の衆院総選挙の争点はTPPか

 2012年11月16日、衆院が解散され、年内の総選挙が行われる見通しとなりました。

 米大統領オバマの再選が決まり、11月14日深夜、野田総理はオバマと10分間の電話会談を行って、TPP交渉参加表明を行ったと報道されています。そこで、今回の年内総選挙はTPP選挙と言われています。15日、JAは早速、TPP反対決起集会を開いています。そして、500万人のJA関係者に向かって、次期総選挙ではTPPに賛成する候補者に投票しないよう呼びかけました。

 日本政治に対する選挙民の関心は、景気回復、消費増税、震災復興、原発問題、そしてTPPくらいでしょう。TPPに関心が高いのは、やはり農家です。

 米や小麦などの関税が撤廃されたら、日本の農業は壊滅することが見えています。JAがTPPに反対するのは当然です。

 一方、米国市場に依存するグローバル日本企業で構成される経団連などは、TPP賛成ですから、日本のTPP参加を巡って、国論は真っ二つです。

 われら選挙民は、経団連を支持するか、JAを支持するかの二者択一を次期総選挙で迫られます。

 本ブログのTPPに対する見解はすでに明らかにしています(注1)。それはTPPが日本の食糧安全保障を脅かすことが明らかなので、日本の農業を壊滅させる危険のあるTPPへの日本参加は反対です。

2.野田総理はオバマ政権二期目における米中関係の流動化が見えていないのではないか

 再選の決まったオバマに尻尾を振ることしか能のない野田総理のTPP認識は、2010年11月に行われたAPEC横浜にて議論された中国抜きのTPPそのままなのではないでしょうか(注1)。しかしながら、この時期とオバマ再選以降の近未来のアジア太平洋地域における米国の外交戦略は大きく異なってくるのではないでしょうか。

 今後、二期目の米オバマ政権とポスト胡錦濤の中国習近平・新政権の外交がどのように推移していくのか、現段階では不確実です。

 一方、今、はっきりしていること、それは、本ブログ前号No.674にて示したように、再選後のオバマの対日関心は決して高くないということです(注2)。

 アジアへの輸出を増やして、米国内雇用を改善したいオバマ新政権にとって、輸出先として万年不況の日本市場より、高成長の中国市場の方が魅力的なのは明らかです。そこで、来年早々、オバマ新政権は、同じく新政権となった中国・習新政権にアプローチするのは間違いありません。オバマ新政権は、これまでの米戦争屋政権と違って、対中仮想敵国視を大幅にトーンダウンさせるはずです、その証拠に、オバマ政権は2014年リムパック(環太平洋合同軍事演習)には、中国を参加させると表明しています(注3)。米国覇権主義者にとって、まさに“昨日の敵は今日の友”なのです。

 このリムパックは、元々、アジア太平洋地域において、中国やロシアや北朝鮮など共産主義国家を仮想敵国と見立てて軍事演習する趣旨のものですから、ここに中国を参加させるというオバマ政権は、かつての米戦争屋系米政権とは180度、異なるとみなすべきです。

 にもかかわらず、米戦争屋に戦後67年も牛耳られてきた悪徳ペンタゴンの日本人指導層には、米国のアジア太平洋戦略の転換がなかなか理解できないようです。

 悪徳ペンタゴン外務省官僚に翻弄されていると推測される野田総理も対米認識の転換ができていないと思われます。

なお、上記、米国戦争屋(世界的寡頭勢力の主要構成メンバー)およびそのロボット・悪徳ペンタゴンを構成する日本人勢力の定義は本ブログのNo.576の注記をご覧ください。

3.日本にとって、TPP参加は日中離反に利用されるだけ

 オバマ新政権にとって、アジア太平洋地域でもっとも関心の高い国、すなわち、米国産業界にとって有望市場国は日本ではなく、中国であることは明らかです。

 そこで、オバマ政権は何とかして対中輸出を推進したいはずです。その際、米国にとって、日本は対中貿易のライバルとなります。

 その結果、米国は日本を孤立化させようとするのは当然です。その意味で、米国主導のTPPは、日本を米国サイドに囲い込むのに利用される可能性が大です。

 そして、米国はちゃっかり中国と二国間で別途、貿易協定を結び、漁夫の利を得ようとするはずです。

 米戦争屋に毒された悪徳ペンタゴン日本人指導層は、相も変わらず、日米同盟の深化ばかり、なんとかの一つ覚えのように吠えていると、いつの間にか、米国オバマ新政権からハシゴを外される可能性があります。

注1:本ブログNo.222『日本のTPP加盟:エンバーゴ(兵糧攻め)の国家リスクあり』2010年10月29日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/19914670.html

注2:本ブログNo.674『再選されて自信をつけたオバマ米大統領はなぜ、日本を無視する行動に出たのか』2012年11月15日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/30878931.html

注3:本ブログNo.647『米国防長官重大発言:環太平洋合同軍事演習リムパック2014に中国を招待?自民・民主の親米右翼、日米安保マフィア、石原都知事、ネットウヨ、マスコミも真っ青!』2012年9月20日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/30489123.html

ベンチャー革命投稿の過去ログ
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-Oakland/1386/melma.htm

テックベンチャー投稿の過去ログ
http://www.geocities.co.jp/SiliconValley-PaloAlto/8285/column-top.html

転載元転載元: 新ベンチャー革命

 この回は、「その4」に相当するが、いちおう、今回で(この記事は)最終回としたい。
 
 石原自身は、最近、自分自身のことを『暴走老人』などと呼び始めた。
 これは、田中真紀子が、彼のことを『暴走老人』と呼んでくれたことに気を良くして、その『あだ名』を早速使用してみたということのようだ。
 
 ただし、石原氏の人々の感情と大きくずれてしまっているところが、ここでも感じられるが、そもそも田中真紀子になど関心のある人は非常に少ないと思う。

 
 田中真紀子は、以前、外務大臣に就任したときに行った行動について、合理的な説明がつかないので、『親父さんとまったく異なって、能力の非常に低い政治家』とほぼ見なされている。
 最近でも、ノーベル賞受賞の山中伸弥氏に、野田内閣の有志?で『洗濯機』を贈って、世間の失笑を買っている(ノーベル賞受賞の連絡があったときに、山中氏が故障している洗濯機を修理していたというのが、その贈与の理由?らしい)。
 
 この田中大臣が、石原慎太郎の新党結成のことを、『まるで暴走老人みたいだ』と比喩したようだ。
 石原慎太郎は、『暴走老人』と呼ばれて、単純に喜んでいる(世間の話題になってうれしいということだろう)が、今の世の中、『暴走老人』という言葉には、おそろしい連想が働く。
 
 もちろん、石原慎太郎が、尖閣諸島について騒動を自ら引き起こし、先の展望もないままに中国に対して『挑発』行動を開始したのも、立派?な『暴走』である。
 だが、それ以外にも、世間では『暴走老人』とみられる事件が発生している。
 例えば、石原が都知事をつとめていた東京都の世田谷区で10月10日に、86歳の元警察官が、隣人の62歳の隣人を日本刀で切り殺した後に、自殺している。
 
 トラブルの原因は、はっきりしないが、ともかくこの元警官(元警視)が、隣人の女性に馬乗りになられて叩かれた?ことを、『(人格を否定するような)侮辱だ』と憤慨したことが伝えられている。
 また、この元警官は、隣人の女性とのトラブルについて、地元の警察と相談していたことも報じられている。
 
 この日本刀を振り回して、隣人の女性を切り殺す老人は、それこそ、今日、日本の国民あるいは東京都民が、『暴走老人』といわれて連想する(石原氏以外を別とすると)トップの人物であろう。
 
 もちろん、この老人と隣人の女性との間に何があったのかはわからない。
 しかし、元警察官ともあろうものが、日本刀で切り殺し、その後、『法の裁き』を受けるのではなく、自殺をしてしまうというのは、元警察官(元警視)という自分自身の、これまでの生き方をも否定するようなものだともいえる。
 
 この元警視は、日本刀を振り回すところといい、隣人の女性とトラブルを起こし、馬乗りになられたのが『最大の侮辱?』などと称するところといい、何となく石原慎太郎をほうふつとさせるところがある。
 
 もちろん、石原慎太郎は、『斬るぞ』『斬るぞ』とか(記者に対して)『殴るぞ』などと記者会見で言ったりするが、今のところ、(後者についても、少なくとも公の場では)そのような行為には及んでいない。また、例えば中国と、この事件の隣人の女性とはただちに、比較することはできない。
 
 しかし、『暴走老人』という言葉で、こういう人物が、多くの日本の国民の脳裏に浮かぶことを承知の上で、石原慎太郎は、『暴走老人』という言葉を軽々しく使っているのか。
 いや、もう一度考えると、この元警視のやったことは、まだしも『大したことではない?』のかもしれない。彼は、人一人を殺し、その罪の贖いとして自殺をとげた。

 それに対して、石原慎太郎の『暴走』という行為の結果として、一体、何人の人が亡くなり、何人の人が悲嘆にくれることになるのか、想像をすることすら嫌になる。
 はっきりいうが、石原は、一体、どこまでが本気で、どこからが『冗談?』なのかはっきりしない。それに、『本気』と『冗談』の境目を、冷静に判断する能力がどこまであるかも疑わしい。
 
 また、外交問題等の難しさは、こちらの主観的な『思い』とは別に相手の国、あるいは周辺諸国、世界の国々がどのように感じ、行動するかも考慮に入れながら、判断をしていかなければならないという点にある。
 石原氏に、そのような能力はもともとない。
 80歳という年齢とは関係なしに、彼には、20歳の時にも、30歳、40歳、50歳の時にも、そういう能力はなかったと思う。
 
 政治というのは、政治家自身の思い、『こういう政策をやりたい』とか、『総理大臣になりたい』とかそういう思いとは別に、国民、広範な人々の思い、あるいは『幸せ』のために行うべきものだと思う。
 石原という人物に、そのような考えかたがあるとは思えない。
 
 彼が考えるのは、自分自身のこと、そして家族のことである。
 これは、小説家としては特に問題のある考えかたではない。むしろ、小説家には家族のことなど考えず、自分自身のことしか考えない者も多いようだから、比較でいえば、『立派』な部類かもしれない。
 
 だが、政治家としては決定的に、能力が不足している。
 少なくとも政治の世界に、『暴走老人』は不要である。
 
 自分自身を『暴走老人』と呼んで喜んでいるような政治家は、さっさと引退したほうがよい。むしろ、引退をすることこそが、彼が現在、『日本』に対してできる最大限の『御奉公』なのではなかろうか。
 
 
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転載元転載元: 北京老学生・浙江省嘉興(ジャーシン)市の日々

アジア太平洋が世界で最も"富"を保有する地域に
--日本の富裕層は360万人



クレディ・スイスは22日、2012年度「グローバル・ウェルス・レポート」を発表した。同調査は、世界の富に関する包括的な調査分析レポートで、今回で第3版となる。

それによると、欧州債務危機および世界的な景気減速を背景に、世界の家計の富の総額は2011年央から2012年央の過去12カ月間で、12.3兆ドル(現行為替レート・ベースのドル建て)、前年比で5.2%減少し、約223兆ドル(約1京7,394兆円)となった。世界の家計の富の総額が減少したのは、2008年に起きたリーマン・ショックに端を発する世界金融危機以降初となるという。

地域別に見ると、アジア太平洋地域は前年比1.45兆ドル(1.9%)減少したものの、総額74兆ドルとなり、世界で最も富を保有する地域となった。欧州は同10.9兆ドル(13.6%)減の69兆ドルで、減少額は世界全体の減少額の88.6%に当たる。一方、米国は米ドルがほとんどの通貨に対して上昇したことから(対ユーロでは前年比14%上昇)、同1.3兆ドル(2.2%)増の62兆ドルとなった。

日本については、東日本大震災による景気へのマイナス影響にもかかわらず、家計資産総額は前年比1.3%増の28.1兆ドル(約2,190兆円)に拡大し、世界2位の座を堅持。これは、対ドル円高進行(前年比約2.5%上昇)が影響したと考えられる。

また、世界の富の増加への寄与度に関しては、1位米国、2位中国、3位日本となった。

成人1人当たりの富の平均額が最も大きい国はスイスで47万ドル。以下、2位は豪州の35万5,000ドル、3位はノルウェーの32万6,000ドルと続き、上位3カ国に関しては前回と変化は見られなかった。アジア太平洋地域においては、豪州がトップで、次いで日本の6万9,708ドル、シンガポールの25万8,117ドルとの順となった。

成人1人あたりの富の中央値を見ると、圧倒的なトップは豪州の19万4,000ドル。以下、スイスの8万7,137ドル、ノルウェーの7万9,376ドルと続いた。

個人の純資産額が5,000万ドルを上回る超富裕層(UHNW)は全世界で8万4,500人と推計。国別では、米国が世界全体の45%に相当する3万7,950人で最も多く、次いで中国が4,700人、ドイツが4,000人、日本が3,400人、英国が3,200人、スイスが3,050人となった。

日本における純資産額100万ドル以上の富裕層は前年比8万3,000人増の360万人となり、米国に続いて世界2位となったことが判明。2017年までの向こう5年間で見た場合、日本の富裕層人口は51%増え、540万人に拡大すると予想されている。また、1万ドル以上の富を保有する成人人口の割合は95%超、10万ドル以上の富の保有割合は62%と、世界の平均水準の約8倍という高い比率となっているという。

転載元:Gooニュース

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