「核抑止」幻想に踊らされるバカ、踊るバカ

このところ、やたら「核武装」論議が元気がいい。

「読売」によれば、核武装論議を避けるのは「感情的な核アレルギー」だとのこと。
これが仮に百歩譲って「感情的な核アレルギー」だとして、それは間違ったことなのか。むしろ健全な感情として、私はこの国の誇りに思います。
大国同士が「現実的な対応」(読売)とやらを重ね、核武装のチキンレースを競ってきた結果としての、核の恐怖に支配される現代世界の姿について「読売」はどう考えるのか。日本の核武装を視野に入れて冷徹に議論できるような人間が、私には恐ろしい。何かが麻痺しているとしか思えません。
北朝鮮の核保有に対抗して「わが国も核保有の検討を」などとのたまう輩には、北朝鮮を批判する資格は全くないと考えます。こうした議論が許されるなら、アメリカの核の脅威に対抗して新たに核を配備するとの北朝鮮の言い分も、同様に許されなければなりません。

それはさておき、常々疑問に思うのが「核抑止」なるものが本当に存在するのか、あるいはどうして存在できるのか、ということ。
結論から言えば「それを主張する人間が、自分も含めて人間がバカだということを信じているから」ということになります。

順を追って説明しましょう。

核抑止論を支える原理が、「相互確証破壊」ってやつです。相手が核ミサイルを撃てば、こちらも必ず撃って相手国を完膚なきまでに破壊する。それを両国が信じているからこそ、お互いに核兵器の使用を思いとどまる、というもの。「核があることで攻められる可能性が低くなる、やればやり返すという論理はあり得る。当然、議論があってもいい」(中川昭一自民党政調会長)てな感じで、けっこうノーテンキに信じられています。

なるほど、たしかに「まだ何も起こっていない段階では」それも成り立つように思われます。
しかし、ひとたび実際にどちらかの国が発射してしまったらどうでしょうか。わが国に向けてすでに、撃墜不可能なほど大量の核ミサイルが飛来しつつある。この段階で、国家滅亡(少なくとも国家の運営上致命的な人的・経済的被害)はどうあがいても不可避と言っていいでしょう。このうえ、報復措置として核ミサイルを発射することに、何か意味があるでしょうか。そうすれば核抑止どころか、世界規模の核戦争に発展して人類滅亡すら招きかねません。それよりは、たとえ自国は滅びても、少しでも人類の破局を避けるために報復を思いとどまる選択のほうが理性的で賢明と言えるでしょう。

こう考えると「撃ったもん勝ち」ということになって、相互確証破壊など成り立たないはず。それでももし核保有国の指導者が核抑止を信じて撃たずにいるとすれば、彼らの論理を突き詰めるとたぶんこういうことです。
「理性的に考えれば、たとえ撃たれても撃ち返さないほうが賢明だ。しかし相手はバカだから、それが分からずに撃ち返してくるかもしれない。だから、こちらから発射するにはリスクが大きすぎる」と。しかも同時に「相手も同じように信じているだろう」と信じるわけです。つまり「オレはバカだから、攻撃されたらやり返すかもしれないぞ。だからそっちも撃つなよ」という言い分を相互が信じることで、初めて核抑止が成り立つ。人間がバカであることを前提としたシステムなわけです。(お互い協力するのが得か、裏切るのか得か、という問題の構造は、囚人のジレンマと同じ) しかし、多国間でこうした同じ前提を常に共有でき、均衡が保てる保証は皆無。たとえ核戦力が同等でもこうした均衡はいつでも破られうるし、核抑止論は虚構である疑いが濃厚だとみています。

「核武装の論議を」という主張はつまり、無事に終わる保証のないチキンレースに参加するかどうかを検討しよう、ということ。自国の防衛という部分最適に固執するあまり、人類の存続という全体最適をないがしろにする愚行にすぎません。それでも検討したきゃ勝手にすればいいが、初めから検討に値しない議論です。

「国家の武装を通じて安全保障を達成し得るという信念は、軍事技術の現段階では、人類全体を破滅に導く幻想にすぎない」(アルベルト・アインシュタイン)

「私たちは、どちらの集団をより好むにせよ、その集団に軍事上の勝利を与えるためにどんな処置がとられうるかを考えてはならない。私たちが考えなくてはならないのは、そんな処置をとればすべての側に悲惨な結末をもたらすに違いない軍事的な争いを防止できるかという問題である」
「およそ将来の世界戦争においては必ず核兵器が使用されるであろうし、そしてそのような兵器が人類の存続を脅かしているという事実から見て、私たちは世界の諸政府に、彼らの目的が世界戦争によっては促進されないことを自覚し、このことを公然と認めるよう勧告する。私たちは彼らに、彼らの間のあらゆる紛争問題の解決のための平和的な手段を見出すよう勧告する」
(「ラッセル・アインシュタイン宣言」(1955)より)