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原子力廃棄物は
地球に戻せ！！
最終処分場として核廃棄物を 「地殻下のマントル内に」還戻せよ！
放射性廃棄物が出す放射線が、
生物にとって安全なレベルに下がるまで、
欧州の基準では少なくとも10万年かかるとしている。
地球からいただいた物は 地球に返そう。
放射性廃棄物の最終処分には、
もっと本質的な検討が必要である。
技術が伴わないからと言って安易な解決法に走ってはならない。
日本列島は
北米プレートとユーラシアプレートの二つの大陸プレートに乗り、
それぞれ東北日本・西南日本、その境界領域が
フォッサマグナと呼ばれる
異質の地層構造を持つ中央地溝帯となっている。
フォッサマグナの厚さは、
平野部で地下約六千、山地部で約九千メートルにも及び
新生代の火山岩と堆積岩によって埋積されている。
東縁は新発田小出構造線及び柏崎千葉構造線、
西縁は糸魚川静岡構造線（糸静線）と考えられている。
この大陸プレートの動きや地球上の地殻変動は
全てプレートテクトニクス理論で裏付けられる。
日本の東及び東南には、
太平洋プレート及びフィリピン海プレートの
二つの薄い海洋プレートがあり、
千島海溝及び
日本海溝、相模トラフ、南海トラフを収束型境界として、
北米プレートとユーラシアプレートの二つの大陸プレートの
下部にめり込むように地球深部のマントルに引き込まれていく。
また、フィリピン海プレートと太平洋プレート間にも
収束型境界としてマリアナ海溝がある。
地球内部の熱は、
その大半が放射性元素の崩壊熱によると言われている。
地球深部にひき込まれた地殻プレートは
その熱によって個体であっても流体に近い挙動を示し、
マントル対流が起きている。
温度の高いマントルが上昇してくる場所は
発散型境界の海嶺となり、
地表においては海嶺から海溝に向かって海洋プレートが動いている。
このマントル対流は、
地球表面の大陸を動かしてきた。
2〜2.5億年前のパンゲア超大陸から分裂を繰り返し
現在の地球が造られ、今後も動いていく。
こうして、地球表面の大陸は約4〜7億年かけて
離合集散を繰り返すことになると言われている。
研究者の報告では地質学的証拠から
過去3回の超大陸を確認していると言う。
地球上の地震や火山活動の殆どは、
マントル対流の収束型境界における
プレート間の摩擦によって蓄積されたエネルギーが
解放されることによって引き起こされている。
間違いのない事実は、 収束型境界においては海洋プレートが
大陸プレートの下にめり込み地球深部に引き込まれていくことだ。
この引き込まれた海洋プレート内部でも
大規模な断層運動が起こり、地震が発生することもある。
しかし、既にこれらのプレートは
マントル対流によって地球深部に向かっている。
再度地表に戻るには、
マントルの最深部で地球の核と接し、3000℃程度まで加熱され、
熱膨張による比重低下がなければ地表面に上がってくることはない。
また、マントル内は常時放射性物質の崩壊が起こっており、
新たに放射性廃棄物が投入されたところで、
その影響は皆無である。
結論から言えば、プレートテクトニクス理論の収束型境界から、
マントル対流によって沈み込む海洋プレート内に
放射性廃棄物を挿入し、
「地殻下のマントル内に還流」させることが
最も有効な方法となり得ると考えられる。
日本海溝底から数キロメートル地下の
海洋プレート下層部に
放射性廃棄物を挿入する方法である。
わが国には深海潜水技術がある。
また、海底下数千メートルにある地層まで
掘進することが出来る深海底掘削技術がある。
現在は海洋研究や地震、
資源などの調査探究目的の技術であるが、
資源回収などを実用化するためには欠かせない技術であり、
世界最先端を行っている。
これらの技術を総動員すれば、
調査研究も含め、10年もあれば
放射性廃棄物の最終処分を開始することができよう。
ＳＦのようだが、
海底作業用の移動ステーションを設ければ、
海底資源回収と放射性廃棄物最終処分の基地として活用でき、
一石二鳥である。
プレート沈降で飲み込まれて一件落着かどうかはわかりませんが、
深海底での処分は科学的には可能と考えられています。
高レベル放射性廃棄物でさえも、海洋処分が検討されていました。 深海の底は、 高レベル放射性廃棄物を隔離するための場として
適切な条件を備えていると考えられる。
仮に廃棄物中の放射性核種が
長い時間の間に環境中に出たとしても、
深海底の堆積物による吸着が期待できることや、
核種の濃度が海水により
大きく希釈されることが期待されるなど数多くの利点がある。
一方で、制度的には、
廃棄物その他の物の冬期による
海洋汚染の防止に関する条約（ロンドン条約）によって
放射性廃棄物の海洋投棄が
国際的に禁止されていることなどがある。
技術的に有望と評価する根拠はあるものの、 現在、この選択肢を現実的に考慮している国はない。
核燃料サイクル開発機構 （いまは日本原子力研究開発機構）
わが国における高レベル放射性廃棄物地層処分の 技術的信頼性—地層処分研究開発第2次取りまとめ—
別冊 地層処分の背景(1999) http://jolissrch-inter.tokai-sc.jaea.go.jp/pdfdata/JNC-TN1400-99-02...詳しいことは、p25-28あたりに書いてあります。 技術的には可能であるが、
社会的な事情で止まっているようです。
低レベル放射性廃棄物については、 海洋処分は有力なオプションだったようです。
（既に少し捨てていたようです）
1975年8月末に、 15カ国による海洋投棄規制条約（ロンドン条約）が発効した。
これは、低レベル放射性廃棄物の海洋処分等について、
ロンドン条約において
締約国の特別な許可を得ることにより実施が認められる条約である。
わが国は、
1980年11月14日に正式加盟し、海洋処分を計画した。
しかしながら、関係国の懸念を無視した
強行実施や地球環境の問題に鑑み、
海洋投棄の実施は極めて困難であり
現実的には行われていないことから、
わが国では今後、海洋投棄は選択肢としないとの
原子力委員会の決定が1993年11月2日になされた。
このような内外の情勢の中、
第16回ロンドン条約締約国協議会議において、
放射性廃棄物の海洋投棄の禁止等が
1993年11月12日に正式に採択された。
なお、わが国でも 1955年より1968年までの間、
日本放射性同位元素協会が
放射性同位元素の分配作業で発生した
極く微量の放射性廃棄物を日本周辺の海域に投棄していた。
ATOMICA こちらも、社会的な事情で断念されていますが、 科学的には大丈夫と判断されていたのではないかと推察されます。
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