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大東亜共栄圏は東アジアから欧米列強を追い払い、
東アジアの自主独立と民族協和を目指した理念であ
る。
その実現のために、大日本帝国は大東亜戦争を仕掛け、フィリピンからアメリカを、ベトナム・ラオス・カンボジアからフランスを、マレーシア・シンガポール・ビルマからイギリスを、インドネシアからオランダを追い払った。
１９４５年９月、日本が降伏文書に著名すると欧米列強が再び東アジアに舞い戻ったが、旧植民地諸国は独立を目指して彼らと戦った。
結果、ベトナムを除く東南アジア諸国とインドが独立を勝ち取った。
ベトナムはフランスとの独立戦争には勝ったが、南ベトナムに傀儡政権を樹立した米国を相手とするベトナム戦争が始まった。
長期にわたる泥沼の戦争により米国経済は疲弊し、ニクソン大統領は一方的にドル紙幣と金との交換停止を宣言した。
米国の経済覇権の土台が崩れた瞬間だった。
結局、米国はベトナム戦争には勝てずに撤退し、フィリピンの米軍基地は閉鎖され、東アジアの拠点は日本と韓国のみとなった。
更に、イラク・アフガンの１０年戦争による莫大な出費が米国財政に追い討ちをかけ、いわゆる財政の壁に直面した。
米国は戦争の継続どころか、現有戦力の維持すら困難となった。
国家財政が破綻すれば軍事力は維持できない。 逼迫した米国財政の現状からすれば、東アジアからの米軍の撤退はあり得る話となる。
その場合、東アジアに力の空白が生まれるが、その穴を埋めるのは人民解放軍なのだろうか。
しかし、人民解放軍の海洋進出と軍事費の増加は周辺諸国の重大な脅威となっているから、北朝鮮とインドは核武装に走り、東南アジアや韓国、そしてロシアの軍事力増強に歯止めがかからない。
非暴力主義のガンジーを生んだインドは中国とパキスタンに領土の一部を奪われて目が覚めた。
日本もまた「平和を愛する諸国民に囲まれている」という憲法前文の幻想から目が覚めた。
自主防衛力なくして国家の存続はあり得ないことに気付いた。
中国を盟主とする縦型の東アジア共同体なら、東アジアの共存共栄は期待できない。
そこで、中国経済が破綻して軍備増強が困難となり、共産党一党独裁政権が崩壊するまでの間、米国には日本の同盟国として、東アジアに留まってもらわなければならない。
そのためには、自衛隊を米大平洋軍の強力な同盟軍に育てあげ、米軍の忠実な協力者として、米国を喜ばせる必要がある。
近い将来、中国共産党一党独裁政権が崩壊し、古代中国の戦国の７雄程度の中規模国家に分割されたとする。
そして、米国には感謝と丁重な労いの言葉と相応の権益を提供し、朝鮮半島南部と日本列島からお引き取りいただけたとする。
その時、長かった大東亜戦争が終わり、再び自主独立と民族協和を目指した大東亜共栄圏がスタートする。
それにつけても、安倍政権を支持しなければならない。
 コメントらんから
先日
ミャンマーが中国の協力を見直すと声明しました。
ミャンマーの軍事政権はバカではなさそうです。
ミャンマーは中国と距離をおきはじめました。
ミャンマーの協力がないと、
中国の「真珠の首飾り作戦」は崩壊してしまいます。
新春秋戦国時代を始めるのかなー
そうなると、それはそれで面白くなりそうな気がします(^_^)
実は「始めないかなー」が本心W
期待致しましょう(^_^)
ところが、
一方ではタイの軍事政権が支那への接近を露骨にしていますね。
タイは、民主主義国家でしたが民主主義の原則にのっとって選挙を行
うとインラック派が多数派を占めてしまうので、都市部の連中が面白
半分にクーデターを起こして、それに付け込んだ軍部が支那の言いな
りに政権を掌握した。
同じやり方で、他の亜細亜諸国にも軍事クーデターを起こさせて、支
那の陣営に取り込まれると言う危険性と政権の弱さが有ります。
日本は的確に亜細亜の現政権を支える行動をしないとかなり危険です
。
おっしゃられる通りかも知れません。
発展途上国では、軍人は常にエリートであり、
国の行く末に大きく関係しているようですね。
シナリオ通りになることを 中国の崩壊が少しでも早く訪れることを
祈ります。
 大東亜戦争は
まだ
終結せず。
悪の帝国・中国が 滅び
大東亜共栄圏が 成立する時
先の大戦は
完遂するのですね。
自主独立国家になれる事を願い、
安倍総理を応援ですね！^o^
多くの国民が、先の戦争を正しく理解し、
日本国に誇りを持てた時、
大東亜戦争も本当の終結に近づくのではないでしょ
うか。
２１世紀の大東亜共栄圏を想い描こう
希望がわいてくる大目標です。様々な未来図が思い浮かびます。
その時が来たらば、チベットウイグルモンゴルも自由な国になるよう
に、願いを忘れずにいましょう。
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2014年08月13日
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コメント（6）
 なでしこりんさんのブログより転載します。世界中の日本の子どもたちを「朝日のウソ」「韓国の暴力」から守ろうよ！
朝日新聞の誤報の事実を世界に拡散するからぜひあなたも手伝って！
読売新聞系の「The Japan News」が
「朝日新聞の捏造記事」を英文で報道しています。
まずは皆様ご自身で記事の保存をおこなっていただき、
あらゆる「つて」を頼りに拡散をお願いいたします。朝日新聞は、
「自分たちの犯罪行為」を世界に謝罪する気はないようです。
ならば「私たちの手」で情報の拡散をおこなうしかありません。
日本国民と世界中に暮らす日本人の名誉を傷つけながら反省もせず、
謝罪行為をおこなわない朝日新聞関係者への攻撃を強めると同時に、
「朝日のウソ」「韓国のウソ」を世界中に伝えましょう。記事の一部をご紹介します。
Misperceptions about Japan
「日本への誤解」
The report added fuel to anti-Japan sentiment in South Korea, and also became a basis of misperception of Japan spreading through the world.
In its Tuesday morning edition, the Asahi concluded—for the first time—that
Yoshida’s remarks were baseless, and finally retracted
the newspaper’s reports regarding the remarks.
（朝日新聞の）その報道は、韓国の反日感情に燃料を注ぎ、
世界中に広がっている日本への誤解の基礎になった。
火曜日の朝日新聞はその朝刊で−初めて−「吉田の証言には根拠がない」ことを認め、最終的にその証言に関する新聞報道を取り消した。
a much earlier stage.
Doubts about Yoshida’s remarks have been raised as early as
1992. The newspaper’s negligence in allowing the issue to linger for
more than 20 years is deplorable.
私たちは、「（朝日新聞は）もっと早い時点で訂正をおこなうべきであった」と指摘せざるをえない。吉田証言への疑念は早くも1992年から提起されていた。
20年以上も問題を引きずっている「朝日新聞の誤報」は嘆かわしいかぎりだ。 （一部抜粋）
⇒
朝日のデマ報道が韓国人をあおり、
在米日本人の子どもたちへのいじめに発展しています！
「ライブドアニュース」によると、朝日新聞社長の木村伊量が
「謝罪を拒否」したとことを伝えています。報道機関が、みずから誤報を認めて
おきながら、「謝罪を拒否」するというのは常識では考えられません。
以下、ライブドアの記事です。
政治評論家の加藤清隆氏が、朝日新聞の木村伊量社長と、従軍慰安婦報道が誤っていたと朝日新聞が認めたことについて、会話した事を明かした。 朝日新聞は5、6両日にかけ、これまでの慰安婦報道を検証する記事を掲載。 朝鮮人女性を強制連行したという吉田清治氏の証言は虚偽だったとして、
記事を取り消した。
加藤氏は朝日新聞の検証記事が掲載された5日、木村氏と会う機会があった為、これらの記事に対する同社の姿勢について質問したという。 加藤氏は「（朝日新聞が）ここまで吉田清治という人間の取材が間違ってたと、 16本に及ぶ記事を全部取り消しますという。そこまで言うならば、
はっきり一面で謝罪した方が良いよと、それが朝日新聞のためですよと
言ったけども」と、その会話内容を語った。
しかし、木村氏は「歴史的事実を変えることはできない。 従って謝るようなものではない」と述べ、謝罪を拒否したという。
加藤氏は、新聞社がこれほど多くの記事を取り消すとなった場合、 けじめとして「謝罪文の掲載」と「社内の処分（32年前で関係者がいないなら
現在の社長、取締役、編集担当、編集局長など）」が行われるべきだと主張。
今回の一件で謝罪がなかったことにより、
逆に問題を拡散させたのではないかと懸念した。
http://news.livedoor.com/article/detail/9134890/
今、私たちがなすべきことは、世界中にいる日本の子どもたちを
正直言って、日本国内に存在する新聞社で、日本のみならず海外にまで
デマ情報を日常的に拡散し、これほどまで「日本を辱め、日本人を苦しめた」新聞社は「朝日が史上最悪」でしょう。遅かれ早かれ、木村伊量には何らかの天罰が下ることになるでしょうが、私たち日本国民はもっと怒るべきです。朝日がやっているのは、バカな韓国人を扇動して、日本人を攻撃させているのですから。
朝日新聞関係者全員が、日本国民と、アメリカで韓国人から攻撃を受けている
日系人、在米日本人に謝罪すべきです。 手遅れにならないうちにすぐに！
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転載元: 全1ページ
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