みな小屋

Ｋｉｓｓ ＦＭ、突然中国語放送に

兵庫県丹波地域を移動中、カーラジオで神戸のＦＭ局「Ｋｉｓｓ　ＦＭ　ＫＯＢＥ」を聴いていると、篠山市内で頻繁に雑音が混じり、時折なぜか中国語の放送に切り替わってしまう。原因を調べてみた。（今泉欣也）

同ＦＭは神戸市の摩耶山上に親局、県内６カ所に中継局があり、７種類の周波数で放送している。エリアによって最適な周波数が異なり、例えば丹波市では、市内にある氷上中継局の７８・３メガヘルツで鮮明に聴くことができる。
一方、篠山市には中継局がなく、地理的に親局（８９・９メガヘルツ）と氷上局の受信エリアだが、姫路中継局（７７・６メガヘルツ）が入る場所も。３種の電波が混在し、同じ周波数に合わせたままでは、きれいに入らないケースもあるようだ。
それでは、突然聞こえる中国語の放送は何か‐。独立行政法人情報通信研究機構（東京）は、上空の特殊な電離層「スポラディックＥ層」による混信だと指摘する。この層は５月から夏にかけて突発的に発生。「海外のＦＭ電波が反射して届き、同周波数の放送に影響を与える」という。
混信が起きるのは親局の８９・９メガヘルツ。国内ＦＭ局で最も高い周波数だが、中国や韓国では日本よりも高い周波数帯が使われており、電波が重なる。混信は篠山以外の地域でもみられ「（電波が）上空から降ってくるので防ぎようがない」と同ＦＭ。混信は国内の局同士でも起きるという。
解決策として、総務省近畿総合通信局（大阪市）はインターネットラジオの利用を勧める。「スマートフォンで聴けるので持ち運べるし、雑音も混信もない」。中継局の設置については、経営が厳しい国内ラジオ業界の実態からも難しいとみられ、同ＦＭも現時点で予定はないという。

ＭＢＳラジオが落雷で放送停止 放送開始後初トラブル、約２時間半

　毎日放送（大阪市北区）は２９日、アンテナに雷が落ち、近畿地方の大半で午前３時半ごろから午前６時１０分までＡＭ放送が停止した、と発表した。落雷による放送停止は同社が１９５１年にラジオ放送を開始して以来初めて。記録に残る放送停止は、２０１０年３月の人為的なミスによる約１分９秒のみだという。
同社によると、本社から予備の送信器を使用して代替放送したが、ＡＭ電波は大阪市内と北摂地域周辺にしか届かなかったという。兵庫県内をはじめ放送エリアである近畿地方の大半で「聞こえていないと思われる」と説明する。

　大阪府高石市の高石送信所にある高さ１４４メートルのアンテナに雷が落ち、送信塔の真下にある絶縁パネルがショートしたといい、同社は落雷を放電する仕組みが機能しなかった原因を調べている。

短波のラジオ NIKKEI、10月から6MHz中心の送信体制へ変更。背景にradiko利用者増

短波放送のラジオ NIKKEIは、10月1日から放送送信体制を変更。ラジオ NIKKEI 第1、第2それぞれで、3MHz、6MHz、9MHzの3つの周波数帯で同時放送していたが、10月からは最も聴かれている6MHzを中心に送信し、一部時間帯は3MHzで補強・代替する体制に移行。9MHzは通常は休止し、大地震など大規模災害の発生時などに緊急放送に利用する。

　放送時刻に変更はない。ラジオ NIKKEI 第1は終日6MHzで放送し、朝と夕方以降のみ3MHzで補強。ラジオ NIKKEI 第2は、朝から6MHzで放送し、もともと6MHzの免許のない午後7時以降は3MHzで代替する。

　昨年1月から1年間、全国からモニターを募って3つの周波数の聴こえやすさを調査した結果、平均的には6MHzがどの季節もどの時間帯も最も聴こえやすかったという。また、日没以降は季節によっては3MHzが聴こえやすいこともわかり、こうしたデータを踏まえ、「大地震など大規模災害が発生した際は、被災地でその季節のその時間帯に3MHz、6MHz、9MHz のうち最も聴こえやすい周波数を選んで発信し、災害報道を確実に伝える体制を敷くことができるようになった」という。

　また、「ラジオを取り巻く環境が大きく変化する中で、放送と通信(ネット)の融合に対応し、経営の安定、効率化を図るため」とも説明。リスナーが、スマートフォンやスマートスピーカーを使い、radikoからラジオ NIKKEIを聴くようになった事も背景にあるという。

　ラジオ NIKKEIでは、ラジオで聴こえにくくなった場合は、「広報お客様センターが、スマホやパソコンで聴く方法や、そのためのアプリを入れる格安スマホを紹介させていただく」としている。

米軍電波問題、英語やりとりで誤解か 京都・京丹後

米軍経ケ岬通信所（京都府京丹後市）がドクターヘリ運航に伴うＸバンドレーダーの電波停止要請に応えず、救急搬送が遅れた問題で、防衛省や米軍、府、市、消防など関係機関が２日、兵庫県豊岡市の豊岡病院で初会議を開いた。同省によると、米軍は「停波を了承し、その後取り消した認識はない」と説明したという。
　会議は原因の検証と再発防止を目的に非公開で実施され、３７人が参加。宮津与謝消防組合消防本部と米軍が経緯を説明した。同省は会議終了後、原因について「（同消防本部と米軍が）ともにマニュアルに沿った対応ができていなかった」と説明した。
　関係者によると、停波要請手続きは英語を使って決まった文言のみでやりとりすることが定められているが、当日の電話連絡では定形外の英語が用いられたという。その結果、双方に誤解が生じ、同消防本部が停波要請について「ａｐｐｒｏｖｅｄ（承認された）？」と聞いたが、米軍側は「手続きが受理されているか」との意味で受け取り「Ｙｅｓ（イエス）」と答えた。その後の最後の電話で、米軍側は「今すぐは停波できない」と返答したという。
　通信所周辺の飛行制限区域内における救急搬送事案で、同消防本部が５月１５日午前８時５２分にした停波要請に対し、米軍は一度は停波に応じたが、同９時４分に「停波できない」と連絡した、とされていた。
　また、７月中の整備完了見込みとしていた通信所の発電機の騒音対策として導入する商用電力について、防衛省は災害対応で送電系統を見直したため、１０月末に延期になったと明らかにした。
レーダーを巡っては、電波が航空機の計器に影響を与える可能性があるため、緊急を要するドクターヘリなどが近くを飛行する際は米軍が一時的に停波する取り決めがある。