今 言論･表現の自由があぶない！

京都の米軍Ｘバンドレーダー、配備前の合意破り停波要請拒否

　◆ 京都のＸバンドレーダー
　　　停波拒否でドクターヘリ遅れる （電磁波研会報）

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京都新聞のウェブサイトから

　京都府伊根町で５月１５日に起きた交通事故の負傷者をドクターヘリで搬送するため、同府京丹後市の米軍経ケ岬通信所に配備されているミサイル防衛用「Ｘバンドレーダー」からの電波の送信停止を要請したところ、米軍がこれに応じなかったために搬送が１７分遅れたと、京都府が６月１日に発表しました。
　負傷者の命に別条はなかったとのことですが、「軍隊は住民を守らない」という沖縄戦の教訓を思い出させるような出来事です。

　各メディアの報道によると、負傷した７０代男性を搬送するため、地元消防本部はドクターヘリの出動拠点となっている公立豊岡病院（兵庫県豊岡市）にドクターヘリを要請しました。


　ヘリは３分後には離陸し、救急車との合流地点とした米軍基地の東側にある京丹後市の経ケ岬灯台下の駐車場に向かいました。
　ヘリがそこへ到着するにはＸバンドレーダーの強力な電磁波が流れる「飛行制限区域」を通らなければならないため、消防本部は米軍に停波を要請。

　５分後、米軍は「停波承認」と回答しましたが、その７分後に「停波不能」と変更されました。
　その時すでにドクターヘリは「飛行制限区域」に入っていました。

　◆ 医師、看護師、操縦士が電磁波被曝

　「停波不能」の連絡を受けたドクターヘリは、急きょ旋回して飛行制限区域を離れ、４ｋｍ離れた自衛隊経ケ岬分屯基地内のヘリポートを新たな合流地点に設定。
　その結果、人命救助は１７分間遅れ、ヘリや搭乗していた医師、看護師、操縦士らはレーダーの強力な電磁波に曝露されてしまいました。

　「飛行制限区域」は米軍通信所の海側の半径、高度とも６ｋｍの半円柱状の空域での日本の航空機やヘリの飛行を禁じたものです。
　電磁波によって人体やコンピューターなどの機器類に影響が及ぶ危険性があり、ドクターヘリや海難事故などで航空機の運航が必要な場合は、消防機関などが米軍に停波を要請することが認められてはいます。

　レーダーの配備を認めた京都府は「要請すれば速やかに米側は停波する」と説明していましたが、米軍との間の合意内容そのものは明らかにされていません。
　以前の２回の停波拒否公表されず米軍が停波を拒否した理由について、防衛省は「言葉の問題でコミュニケーションがうまく取れなかった」と説明しましたが、詳しい事情は公表されていません。

　また、同通信所の運用が始まった２０１４年１２月以降、停波を拒否されたのはこの件で３回目であり、以前の２回は停波拒否があった事実そのものが公表されていませんでした。【網代】

『電磁波研会報 113号』（2018年7月29日）

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スマートメーターのデメリットは、家庭の中までも監視の海に飲み込まれること

　　＝スマートメーター強制をやめさせる院内集会＝
　◆ ジャーナリスト・斎藤貴男さん講演（要旨） （電磁波研会報）

　私は主に監視社会との関係についてお話ししたいと思う。先ほど（電磁波研の網代が）スマートメーターのメリット・デメリットについて話されたが、メリットと言われているものに共通するのは、だれにとってのメリットなのかがハッキリしているということ。つまり、事業者にとってだ。
　事業者がスマートメーターからのデータで新しいサービスを生み出せば、一般の生活者もメリットを受けると考えることもできるが、それは人によってそれぞれだから、それをもってすべて生活者にメリットだと言うことはできない。

　◆ 「お宅の古い冷蔵庫、買い換えませんか」という広告が
　新しいサービスとは、具体的には、先ほど紹介された独居老人の見回りサービスだとか、宅配業者が留守宅に行かないで済むようにするなどだけでなく、いずれ考えられるのは、広告だ。


　リアルタイムで（３０分おきでも）電力の消費状況が分かるということは、その人の生活パターンがすべてわかる。
　これを電力会社がただテータ化しておくだけでは意味がないので、確実に考えられるのは、広告会社に売って、広告会社が「お宅の冷蔵庫は電力消費効率が悪いですよ。古いようですね。そろそろお買い換えになったらいかがですか」という広告を送りつけてくる。

　他にもマイナンバーなどのデータも集めてくれば、「お宅は育ち盛りのお子さんが３人居ますね。たくさん食べるでしょう。だったら○○社のＯＯ型がいいですよ」という広告が毎日毎日送られてくるようになる。

　あるいは「夕方６時から、○○テレビのアニメを見ていますね。そう言えばお宅には○歳になる男の子がいますね。その子の○月○日の誕生日には、そのアニメのおもちゃはいかがですか」。
　こういう広告が送られてくる。

　今でもパソコンでアマゾンで本を買えば、読書傾向が解析されて「こういう本がおすすめ」みたいのが来るが、それがさらにあらゆるジャンルに広がるだろうということだ。

　◆ スマートメーターで家庭の中まで監視
　もちろんそのデータは政府も利用するだろう。
　今でもマイナンバーがあり、盗聴法があり、特定秘密保護法があり、共謀罪があり、街じゅうに張り巡らされた監視カメラがあり、携帯のＧＰＳがあり、監視ツールだらけだ。私たちの日々の生活はすべて国や大企業に見張られていると言って過言ではない。
　もしも逃げ場があるとしたら、それは唯一家庭の中ぐらいだったのだが、そこまでも監視の海に飲み込まれる。スマートメーターとは、簡単に言ってしまうと、こういうことだろうと思う。

　「政府」と言ったが、さっきも大河原さんがおっしゃっていましたが、あの政府ですよね。ハッキリ言って政府の体を為していないと私は思っている。今の日本はただのならず者が支配するジャングルのような場所になっている。
　その中で彼らに見張られるなんて、そんな馬鹿臭いことがあって良いのかと私は思っている。私が考えるスマートメーターのデメリットは、まさにそういうことだ。

　おそらく最初からすぐにそういう状態になるわけではないだろう。だけど、普及率が高まっていけば、そういう状況に人々は慣らされていく。
　私は電磁波がとりあえず理由ではないが、携帯電話が嫌いで持っていないのだが、電話がかけられなくなってしまった。大阪へ出張した時に公衆電話を探して３時間ぐらいさまよったことがある。
　国が決めたことに従わないと逮捕されるというような軍政国家では日本はない。だけど、従わなければならない状況にいつの間にか追い込まれていく。
　スマートメーターに限らず、すべて同じやり方が踏襲されている。

　◆ 生き方の選択肢が狭められる
　この問題はちょっと大げさな言い方をすると、一人一人の生き方の問題ではないかと私は考えている。
　監視社会である他にも、税金はお勤めの方であれば源泉徴収と年末調整で、自分で確定申告することも許されない。サラリーマンの方は税金に不満があっても国税庁に申し入れることもできない。
　「文句があったら勤務先に言え」と。勤務先に下手なことを言ってクビになるわけにはいかないから、不満があってもだれも逆らわない。
　だから佐川（宣寿。前国税庁長官）さんのような人が現れても、納税者一揆はこの国ではあり得ない。消費税も税金を払っている意識がないから、増税に皆さん寛容だ。そういう税制が使われている。

　街を歩けばいつの間にかチェーン店ばかり。飲み屋に行こうにも和民しかない。小物を買おうにもセブンイレブンしかない。自由社会であるはずなのに、いつの間にか選択肢がなくされている。
　「監視社会」と言うと、どうしても反権力的な思想が監視されるという話になりがちだが、それだけではない。あらゆる生き方の選択肢が狭められるということもまた、そうなのだ。
　「自由」なのは消費の自由だけであって、それ以外の生き方が許されない。私たちは、あの政府にしてみれば、単なる労働力であり、兵力であり、息をするサイフである。それ以外の真っ当な人間らしい生き方を許されなくする道具の一つがスマートメーターでもあるように、私は考えている。

　◆ 増え続ける監視ツール
　監視ツールは、どんどん広がっていて、司法関連法制が大幅に「改正」されて、従来認められていなかった捜査のやり方がいくつか認められた。
　たとえば「司法取引」。「お前が伸間のことをゲロったら、少し罪を軽くしてやる」という捜査の仕方だ。

　また、盗聴法の範囲が拡大された。従来であれば警察が盗聴をしようと思ったら通信事業者のところに警察官が出向いて、そこの職員の立会のもとでなければ盗聴できなかった。しかし、法改正で、警察が通信事業者の立会抜きでも盗聴できるようになった。
　しかも従来は殺人とか重大犯罪の容疑だけに限られていた盗聴要件の、大幅な拡大があった。
　極端な話、変質者の警察官がいれば、狙いをつけた女性の家の盗聴もできることになってしまっている。そういう一部不心得者のやることでなくても、何か気に入らない団体や個人の盗聴を警察が組織的にすることもできる。
　それが実際に犯罪に関係があったかなかったかは捜査してみなければ分からないわけだが、ただ嫌がらせや弱みを握るためだけにも盗聴できてしまう。

　これからおそらく法案化されるだろうと考えられるものに「会話傍受」があって、目星をつけた人間あるいは組織の建物、オフィスや自宅に勝手に捜査官が侵入して盗聴器や監視カメラを据え付けて出てくる。リアルタイムに、常に監視することも構想に入っている。実際アメリカではＦＢＩがやっているそうだ。
　今や、そういう時代状況だ。そこにスマートメーターが入ってくることの恐ろしさを、私たちはよく考えておいたほうが良いと思う。

　◆ 再生可能エネルギーとの関係
　再生可能エネルギーは太陽光にしても風力にしても、原発、火力、水力とは違って不安定だと言われている。不安定であるなら従来以上に節電しなければならないし、不安定な電力を上手に使うためにはスマートメーターできちんと管理しなければならないという説明がよくある。

　だが、それとこれとは別である。原発推進の政府ではあるが、一方では再生工ネルギーへのシフトも当然視野に入れている。たとえば原発事故があった福島県では会津若松市で、「会津若松スマートシティー構想」を進めている。
　これは、ＨＥＭＳとＩｏＴ（あらゆるものをインターネットで結んで連動させる）を組み合わせて、たとえば水力、地熱などの再生可能工ネルギーによる発電を加速させ、スマートグリッド（電力の流れを供給側、需要側の双方から制御できる送電網）で結ぶというもの。消費電力の最適化だけでなく高齢者世帯の見守り、道路や橋梁など公共施設の状況の把握、防災体制の強化等にも役立てる。
　事故を起こした福島県で、そういう新しいエネルギー作りを推進するという意味では良いごとなのかもしれないが、それが即スマートグリッドとか、スマートシティという概念になることに私は非常に危惧を抱いている。

　結局、再生可能エネルギーを大義名分にして、各家庭の監視を進めようとしているだけではないかとも考えられる。
　原発から再生可能土ネルギーへのシフトは不可避であり必要だとしても、それを口実にしたスマートメーター導入のようなだまし討ちを受け入れないということが大事だと思う。

　マスコミがなかなかスマートメーターの話題に乗ってくれないが、マスコミは監視社会についても共謀罪だとか政府が思想信条に直接介入するやり方についてはそれなりに報道する。
　しかし、スマートメーターに限らず、エレクトロニクス、機械とか、民間マターの監視社会問題には、非常に鈍い。大きな理由のつは、やはり広告だろう。
　原発商題のときに電力会社の広告の問題がかなりクローズアップされたが、ＩＴ関連には、広告の問題が非常に大きく働く。マスコミ報道を一概にバカにしてはいけないが、あまり当てにするわけにもいかない。いろいろな形で運動を進めていく必要があると思う。
　生き方の問題ではないかというのは私なりの考え方なので、皆さんがそれがに共感してくださるかどうかは分かりませんが、そういう考え方もあるだろうということで、私からの話は終わります。ありがとうございました。【まとめ・網代】

『電磁波研会報第 １１２号』（２０１８／５／２７）

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リニア新幹線は、巨大企業の利益を最大化させその他のすべてを犠牲にする

　　＝東京・大田で市民集会＝
　◆ リニア新幹線は原発とセット

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リニア中央新幹線がやって来る 嫌！嫌！嫌！

　「百害あつて一リニアなし・・・エイプリルフールなら良かったのに」と題する講演会が４月１日、東京・大田区内で開かれた。建設会社最大手４社による談合が発覚し、トンネル工事による崩落事故も発生するなど問題続きのリニア新幹線についての講演会がリニア・市民ネット、ナマケモノ倶楽部主催、リニア新幹線を考える沿線住民ネットワーク共催で開かれた。集会はアニメあり、講演、対談ありの興味あるものになった。

　◆ 採算も活断層も無視した工事
　はじめに、中村徹さん作成の『リニア中央新幹線がやって来る ヤァ！ヤァ！ヤァ！』（リンク）と題する、リニア中央新幹線の問題点をユーモアたっぷりに、大変わかりやすく解説したアニメが上映された。



　その問題点の第一は、リニア中央新幹線は現新幹線の４・５倍程度の消費電力を必要とする原発とセットになったプロジェクトであることだ。

　第二の問題は、リニア中央新幹線は採算が合わず経営破綻をまねく恐れがある無謀な計画である点だ。
　現在の東海道新幹線の年間座席利用率は６割程度。その同じ東京〜大阪間のルートに人口減少のなかで（リニアが大阪まで開通する２０４５年には１５歳〜６４歳の生産年齢人口は、現在より２５００万人減）、建設費９兆円超を投入してリニア中央新幹線を走らせるのだから採算が合うわけはない。現に２０１３年ＪＲ東海の山田佳臣社長は、記者会見で「リニアは絶対にペイしない」と述べている。
　収支が悪化していくことは明らかであり、東海道新幹線などの料金値上げや、最悪の場合は経営が破綻し、公共性が高いことを理由に日本航空のように税金が投入される可能性もある。

　第三は危険すぎる走行ルートの問題だ。
　リニアは、真っ直ぐ走ることでスピードを出す乗り物だ。そこで東京〜名古屋間のリニア新幹線の走行ルートを直線で結ぶために、用地買収の必要のない地下トンネルが全ルートの８６％を占める。
　そのルートは、南アルプスを貫通し、世界最大級の活断層・中央構造線と糸魚川−静岡構造線が交差する、日本有数の大地震地帯にトンネルを掘り、時速５００キロメートル超のスピードで走る。もし、通過中に大地震が起きれば大惨事となる。リニア中央新幹線は、原発と同様に活断層を無視する無謀なプロジェクトといえる。
　しかも、リニアには運転手がいない。リニアは中央制御室の遠隔操作で運転する。
　もし、事故が起きても現場判断での対応ができない。あるいは、中央制御室からの遠隔操作が不能になると長大な地下トンネルに乗客が閉じ込められることになる。リニア中央新幹線は恐怖の超特急、リスクを覚悟して乗れということだ。

　第四は、長大なトンネル工事に伴う環境破壊の問題である。
　トンネルを掘れば残土が出る。その残土は東京ドーム５１個分にものぼり、その大量の残土を運ぶために一千数百万台のトラックが走り、周辺住民に騒音や排気ガスを撒き散らすことになる。また、その膨大な残土を置いた場所が環境破壊になる。

☆

　アニメ上映後、詩人のアーサー・ビナードさんや環境運動家の辻信一さんの講演と２人の対談が行われた。
　そのなかで、ビナードさんは、リニア新幹線に関する新聞の見出しは、「２０２７年開業めざし加速」、「超巨大都市誕生へ」などと夢物語として摘いていると指摘し、「この物語をっぶさなければ、あとの世代は誰も背負えないような負担となる。これを止めることは僕らの責任」と述べた。
　また、辻さんは、「グローバリゼーションは、巨大企業の利益を最大化させ、その他のすべてを犠牲にする。その文脈でリニアのことを捉えたい」と述べた。
　また冒頭に上映した中村徹さんのアニメについて触れ、「僕は感動した、安倍首相とリニアの関係なども追加した上で、みんなで広げよう。僕らの責任は大きい」と参加者に呼びかけた。

　なお、中村徹さんのアニメは「リニア中央新幹線がやって来る」等とネット検索すると、手軽に見ることができる。
※リニア中央新幹線がやって来る ヤァ！ヤァ！ヤァ！
https://www.youtube.com/watch?v=u-cLZ2m6324

『週刊新社会』（2018年5月1日）

http://wind.ap.teacup.com/people/12847.html

高校生が行ったWiFiの電磁波が生物に与える影響の実験

　　《世界の裏側ニュース》
　◆ WiFiやスマホの電磁波が生物に与える影響が一目でわかる写真
　　　学生の実験がWiFiの恐ろしい真実を明らかにし、科学者らの関心を集める（2017年12月24日付）

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ルーターなしの種子が茂った緑に爆発し、ルーターの隣の種子は茶色く、ぎざぎざで、突然変異している

　デンマークのユトランドにある学校で、９年生の少女のグループが実体験に基づいた好奇心からある生物学の実験を行いました。
　学生の一人、リーア・ニールセンさんの説明：
　「携帯電話を頭の近くに置いて寝ている場合に、学校で集中することが難しく、さらに寝つきが悪くなることがあると私たち全員が感じていました」
　みんなが同じ経験をしているところから好奇心を持った少女のグループは、ＷｉＦｉの電磁放射線が生体細胞に与える影響を調査するための実験を考え出しました。


　【実験の内容】

・４００粒のクレスの種子を、１２個のトレイに分けて蒔きました。

・２つの部屋にトレイをそれぞれ６個ずつ配置。

・２つの部屋は温度が同じで、それぞれのトレイには実験期間全体を通して同量の水と日光が与えられました。

・一つの部屋ではWiFiルーターの横に種子の乗せられたトレイが置かれ、それだけが二つの部屋の唯一の違いでした。

　*-*-*-*-*-*-*-*-*

　WiFiルーターからは、携帯電話から放出されているのと同じタイプの電磁波が出ているため、この実験でルーターを使用することで、携帯電話を頭の横のテーブルに置いて寝た場合の影響を再現したことになります。

　【実験の結果】
　実験開始から１２日後、二つの部屋に分けられていたトレイの上には驚くような結果が観察されました。
　https://www.dailydot.com/irl/wireless-router-wi-fi-plants/

　★ ルーターのない部屋に置かれたトレイ（写真右）
　　　・クレスの種子は健康的に成長していた。

　★ ルーターのある部屋に置かれたトレイ（写真左）
　　　・種子はまったく育っていなかった。
　　　・さらに一部の種子には変異したり、完全に乾燥しきっていたものもみられた。

　【実験後の生徒の反応】
　実験に参加した生徒は、衝撃的な結果を目撃してから携帯電話の扱い方を大きく変えました。

　ニールセンさん：「まさかこれほどまでの影響があるなんて本当に怖く、結果を見て私たちはとてもショックを受けました」

　「今では私たちの中に、ベッドの横に携帯電話を置いて寝る人はいません。携帯電話は離れた場所や隣の部屋に置いています。またコンピューターも常にオフにしています」

　この研究は学校からよく受け止められただけではなく、国際的にも広く知られるようになり、生物学者や放射線の専門家らが今回の発見の重要性を認識するなど国際的な関心を集め始めました。

　ストックホルムの大学、カロリンスカ研究所のOlle Johansson教授は、今回の実験に多大な関心を見せ、追跡研究を計画しているほどです。
　同教授はブリュッセル自由大学の教授とチームを組み、少女たちの発見の評定を始める予定になっています。

　（画像　実験を行った学生のグループ　出典： YourNewsWire.com ）

【参考】http://awarenessact.com/a-group-of-grade-9-students-made-a-startling-discover-about-wi-fi-capturing-the-attention-of-international-scientists/?=AA

https://www.dailydot.com/irl/wireless-router-wi-fi-plants/

（抄訳終了）

*-*-*-*-*-*-*-*-*

　【コメント】
　イギリスでも携帯電話の電波を５Ｇ（第５世代移動通信システム）に移行しようとしているそうですが、こんなのが実現されてしまうと地球上の自然の電磁波が乱れることはもちろん、人間などの生物全般に対する影響も大きなものになるでしょう。

　そこまでするほど携帯の電波なんて、大事なものなのでしょうか？

　本文の実験を行った学生さんたちは、寝る時にだけ気をつけているというような表現がなされていましたが、もちろん起きている時も携帯電話の使用には慎重になりたいものです。

『世界の裏側ニュース』（2018-01-24）
https://ameblo.jp/wake-up-japan/entry-12347157051.html

http://wind.ap.teacup.com/people/12842.html

学校では有線ＬＡＮに！ＷＨＯがゲーム依存を疾病と定義へ ：電磁波研会報１１１号から

　★ タクシー会社で健康トラブル（プリウスが原因？）

　場所は伏せます。運転手約８０名の中堅タクシー会社に勤めるＡさんからの相談。５年前に乗務タクシーが、それまでの日産系だったのがプリウス３０系になりました。それからがんが４人発生しました。そのうちの一人は急性白血病で亡くなりました。
　８０人中４人で５％ですが、それ以外にも体調不良を訴える同僚が増え、Ａさん自身も血圧が１３０前後だったのが、１５０平均に上がりました。
　健康障害の時期が５年前からなので、「プリウスが原因なのではないか？」と不安に思い、元の日産系に戻してほしいと会社に掛け合いましたが、まったく相手にしてくれません。
　このような事例はほかにないでしょうか−という内容です。会員の方で情報がありましたら教えてください。【大久保】


　★ 長野市で学校無線ＬＡＮで対応してもらった
　長野市のＭさん。子どもが通う学校に導入された無線ＬＡＮが心配で、学校側と話し合い、授業で使う時以外はスイッチを切って欲しいと要求しました。
　担任の先生が理解ある人だったのがラッキーで、「授業がない時はスイッチを切り、無線ＬＡＮの電磁波が出ない状態」で対応してくれました。通っている学校の無線ＬＡＮが各端末でもスイッチを切ることができるタイプだったのがよかったみたいです。
　無線ＬＡＮそのものの導入を阻止するのは極めて難しいことですが、せめて授業で使わない時は、電源を落とすタイプのものを考慮するのが、教育委員会、学校の責務だと思います。【大久保】

　★ ＷＨＯがゲーム依存を疾病と定義へ
　世界保健機関（ＷＨＯ）の報道官が１月５日、オンラインゲームやテレビゲームのやり過ぎにより日常生活が困難になる症状を「ゲーム障害」という新たな疾病として定義し、「国際疾病分類」（ＩＣＤ）に加える見通しを明らかにしたと報じられました。
　スマートフォンの普及などに伴い、ゲーム依存が日本など各国で問題化しており、ＷＨＯは新たな疾患にすることで「各国政府が予防や治療、患者の社会復帰などの対策を決める際に考慮できるようになる」と期待しているそうです。

　ＷＨＯが国際疾病分類の第１１版（ＩＣＤ−１１）の草稿に加えた「ゲーム障害」は、ゲームをしたい衝動が抑えられなくなり、日常生活など他のことよりゲームを優先し、健康を損なうなど問題が起きてもゲームを続け、または、よりエスカレートさせてしまう特徴があるとのことです。
　こうした症状が少なくとも１２カ月続き、本人や家庭、社会、学習、仕事などに重大な支障が起きている場合、ゲーム障害として診断できると説明しています。

　国際疾病分類とは、疾病、傷害及び死因の統計を国際比較するための統計分類で、アルファベットと数字を用いたコードで表され、人口動態統計や健康情報の管理に使用されています。
　ＩＣＤ−１１は、今年の中頃に公開予定とのことです。【網代】

『電磁波研会報 111号』（2018/3/25）
http://dennjiha.org/

http://wind.ap.teacup.com/people/12802.html