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 尿からプルトニウム=作業員5人、内部被ばく―放医研

 日本原子力研究開発機構の大洗研究開発センター(茨城県大洗町)で作業員5人が被ばくした事故で、放射線医学総合研究所(放医研、千葉市)は19日、5人全員の尿から、ごく微量のプルトニウムが検出されたと発表した。

 放医研は内部被ばくがあったと推定。被ばく量は調査中だが、「健康に確定的な影響があるとは考えていない」と説明している。

  原子力機構は事故翌日の7日、1人の肺から2万2000ベクレルのプルトニウム239が検出されたと発表。5人が搬送された放医研の検査では肺からプルトニウムが検出されず、尿などの排せつ物を詳しく調べていた。

 原子力機構の児玉敏雄理事長は19日午後、東京都内で事故後初めて記者会見し、「原子力に携わる組織として誠に憂慮すべき事態であり、特に地域住民、関係自治体に非常に不安な思いを与え、おわびする」と謝罪。自身の進退については「今の私の責任は原因究明の陣頭指揮をしていくことだ」と述べ、辞任を否定した。

6月19日 16:29時事通信配信
2017年6月6日(火)に発生した燃料研究棟(PFRF)における汚染について、
6月13日のプレス発表後の状況

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平成29年6月15日

大洗研究開発センター燃料研究棟における汚染について(続報4)

国立研究開発法人
日本原子力研究開発機構
平成29年6月6日(火)に発生した燃料研究棟(PFRF)における汚染について、6月13日のプレス発表後の状況を以下のとおり報告します。(以下、新しい情報には下線を付記)
  1. これまでの機構の主な対応
    核燃料物質を収納した貯蔵容器(*)の点検作業中、貯蔵容器内にある核燃料物質が入った容器を封入した樹脂製の袋が破損し、作業員5名の汚染を確認した。身体汚染検査を実施した結果、鼻腔内に最大24Bq(α線)を確認した(6/6プレス発表)。(**)
    核燃料サイクル工学研究所において、作業員5名の肺モニタ測定により、最大2.2×104Bq(Pu-239)が確認されたため、国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構放射線医学総合研究所(以下、「量研 放医研」という。)に移送し、体表面の再除染、肺モニタ等を実施した。
    一方、立ち入り制限区域を設定している燃料研究棟108号室内の汚染状況について、測定を行った(6/7プレス発表)。
    本件については、原子力規制庁への面談を行った(6/12プレス発表)。
    昨日(6/14)、現場からデジタルカメラ内のSDカード(作業者が6/6当時、作業状況を撮影したもの)を回収し、画像の確認を実施した(添付1参照)。
    *当該貯蔵容器には、高速炉燃料の開発のための試験等に用いたPu酸化物、U酸化物、その他が貯蔵されている。貯蔵核燃料物質全量の金属重量換算で、Pu、Uがそれぞれ26.9%、73.1%であることは、確認できているが、酸化物以外に含まれている組成、成分等については、現在調査中である。なお、今後の原因究明で核物質の総量を明確にすることになると、比率等で核物質防護上公開できない値が算出できてしまうことになる。従って、核不拡散上からも現状は公開を差し控えたい。原因究明等で明らかにできるかどうか判断できるようになった際に説明できる範囲で説明する。
    **作業員5名のうち3名が所持していたポケット線量計の読取値として、2μSv, 3μSv, 60μSv (放射線業務従事者の年間被ばく限度50mSvの2万5千分の1〜約800分の1)を確認した。
  2. 作業員の状況
    作業員5名(50代1名、40代2名、30代1名、20代1名:計5名)が、一昨日(6/13)量研 放医研から退院した(6/13プレス発表)。
    (1)健康状態:異常なし。 作業員5名は産業医の指示に基づき療養中。今後、産業医、放医研の医師の診断に従っていく。
    (2)退院後に行った作業者への聞き取り:
    作業者5人を3班に分け、所長、副所長をヘッドに、約1時間聞き取りを行った(6/13プレス発表)。
    今後も原因究明のため聞き取りを行う予定。
    なお、各報道機関から作業員への取材については、本人への負担を避けるため、御遠慮いただきますようお願いします。
  3. 現場の状況
    (1)フードの状況
    貯蔵容器は蓋をされた状態で、フード内に静置しており、TVカメラにより連続監視中。
    (2)108号室内の状況等
    ・汚染状況の調査として、6/7に14か所を測定し、最大55Bq/cm2(α線)、3.1Bq/cm2(β(γ)線)の値を計測した。(6/9プレス発表
    ・現在、飛散物回収、室内の除染方法及び調査方法等の検討を実施中。
    (3)放射線モニタ等
    ・108号室内のPuダストモニタNo2の指示値に変動はなく、空気中の放射性物質濃度は通常の指示範囲内で推移。
    ・排気ダストモニタ及びエリアモニタは事故前の値と変動なく低い値で推移。
    (添付2 敷地境界及び燃料研究棟放射線モニタデータ)
  4. 今後の対応
    19日までに原子力規制委員会へ状況及び処置を報告する。
  5. 自治体より以下の文書を受領
    ① 茨城県:「日本原子力研究開発機構大洗研究開発センター「燃料研究棟」における作業員の汚染、被ばく事故について」(6/8)
    ② 大洗町:「日本原子力研究開発機構大洗研究開発センター内で発生した事故事象に関する緊急要請」(6/8)
    ③ 水戸市:「大洗研究開発センター内で発生した事故事象に関する緊急要請」(6/8)
    ④ 鉾田市:「日本原子力研究開発機構大洗研究開発センター燃料研究棟における作業員の汚染、被ばく事故に関する緊急要請」(6/9)
    ⑤ 茨城町:「日本原子力研究開発機構大洗研究開発センター内で発生した事故に関する緊急要請」(6/9)
    ⑥ 鉾田市議会:「要請書」(6/9)
    ⑦ 大洗町議会:「日本原子力研究開発機構大洗研究開発センター燃料研究棟における作業員の汚染、被ばく事故に関する緊急要請」(6/9)
    ⑧ 小美玉市:「日本原子力研究開発機構大洗研究開発センター「燃料研究棟」における作業員の汚染、被ばく事故に関する緊急要請」(6/9)
    ⑨ 茨城町議会:「日本原子力研究開発機構大洗研究開発センター内で発生した事故に関する要請書」(6/13)
  6. 今回の作業について(保安規定等における位置づけ)
    添付3参照。
  7. 現場指揮所立上げまでの時系列について
    添付4参照。
原子力機構の被曝作業員のプルトニウム「非検出」の発表と被曝隠しの疑惑 放医研の説明は著しく不自然です
   被曝のもみ消しに向かって、大きな一歩   放医研は被ばく被害のいんぺいに一貫して務めてきた前科がある   東電福島第一原発事故による健康被害隠しと一体のもの   
    渡辺悦司(市民と科学者の内部被曝問題研究会) 今回の原子力研究開発機構での重大被曝事故でも、被曝のもみ消しに向かって、大きな一歩が踏み出されたようです。 放射線医学総合研究所は、昨日6月12日の記者会見で「被曝5人の肺からプルトニウムは検出されなかった」と正式に発表しました。 例えば以下の日本経済新聞の報道を見てください。 http://www.nikkei.com/article/DGXLASDG12HEN_S7A610C1CR8000/ しかし、この発表には「重大な疑義」が残ります。 まず第1に、プルトニウムと共に微粉塵として放出されたとされるアメリシウムについては、肺内で検出されたことを認めたにもかかわらず、被曝量を公表しなかったことです。 以下の朝日新聞の報道を見てください。http://www.asahi.com/articles/ASK6D677ZK6DULBJ00Q.html しかも、放医研は記者会見で「アメリシウムが検出された人数や数値は『個人情報のため答えられない』とした」と報道されており、検出された被曝量が「微量ではない」ことが示唆されています。 つまり、プルトニウムから必然的に生じるアメリシウムは、その被曝量を「個人情報」として秘匿する必要がある程度の、相当量の被曝があることは認めながら、同時に放出された本体のプルトニウムについては、「検出できなかった」という放医研の説明は、著しく不自然です。 これは、控えめに表現しても「疑惑を生むもの」といわざるをえません。 というのは、ここで重要なのは、アメリシウムとプルトニウムの比率から、プルトニウムの被曝量は簡単に推計できるからです。 原子力機構が公表した、アメリシウムの肺内被曝量は、220ベクレル、プルトニウムの被曝量は2万2000ベクレルでした。つまりアメリシウムとプルトニウムの比は、およそ1対100です。 双方の核種とも半減期は極めて長いので、この比は当然数日では変わりません。 つまり、アメリシウムの肺内被曝量が分かれば、プルトニウムの肺内被曝量は、それを100倍することによって、およそですが、容易に推定できることになります。 だから「個人情報」を盾に、検出されたアメリシウムの肺内被曝量を公表しなかったというのは、子供だましのトリックにすぎません。 このようなペテンじみた行為を、記者会見できちんと追及できないマスコミもどうかしています。第2に、プルトニウムの場合、検出下限値が極めて高い点を無視していることです。 同じ12日に原子力機構が発表した資料(「肺モニターによる測定状況について」)では、放医研にある肺モニターのプルトニウム239検出下限値は、5000〜1万ベクレルとされています。他方、ガンマ線を出すアメリシウムの下限値は10ベクレルです。https://www.jaea.go.jp/02/press2017/p17061201/s02.pdf プルトニウムは、体内飛程が極めて短く、体外からは測定不可能なアルファ線以外には、低エネルギーのX線をわずかしか出しませんので、測定の際の下限が極めて高くなります。 ですから、仮に放医研の発表の通りと仮定しても、プルトニウムが、1万ベクレル程度までは、肺内にあっても測定されることができない可能性があるわけです。 前回も触れましたように、7400ベクレルも肺内にあれば、ビーグル犬に肺がんを生じさせる量になります(タンプリン・コクラン論文)。 原子力機構は、肺内にとどまるプルトニウムの量を、吸入被曝量全体の6.1%と評価して、全身被曝量を36万ベクレル、実効線量を年間1.2シーベルト、50年間で12シーベルトと計算していました。 仮に、今回、1万ベクレルが肺内にあって、測定できなかったと仮定しても、全身では16万ベクレル程度の被曝量になり、年間では550ミリシーベルト程度、2年間で10%致死量、50年間では5.5シーベルト程度の半数致死量を超える被曝量になります。 ですから、危険性は、原子力機構の発表とそれほど変わらなくなります。 第3に、放医研自身の発表でも、半面マスクで覆われていたはずの作業員の「あご」で最大140cpm、「鼻」で22cpmの放射能が観測されていることです。http://www.qst.go.jp/Portals/0/pdf/information/press/170606/press170612.pdf つまり、鼻腔で24ベクレル検出されたとする原子力機構の測定結果は、ほぼ追認されています。 プルトニウムが「肺に入っていない」ということを暗に示唆する今回の放医研の判断が、控えめに表現しても、明らかに「早計である」ことは、このことだけからも明らかです。 尿検査や便検査の結果が出る前に、このように「不検出」の判定を行うことは、極めて「怪しげな」ものであり、露骨な「被曝隠し」や「印象操作」を疑わせます。 第4に、放医研や今回出てきた明石真言執行役が今までに、被曝被害の隠蔽に一貫して努めてきたという「前科」です。 原爆被害やビキニ水爆実験による被曝被害での彼らの役割は、すでに批判されています。 明石氏は、『Days Japan』(2017年4月号)によれば、2011年9月の国際会議で、「(福島原発事故は)チェルノブイリに比べればまったく大した事故ではなく、将来的にも健康に関する心配は何もない」と発言していました。 これは、はっきり言ってデマであり、国際的に規定された最大級の「レベル7」の事故の影響を何の根拠も上げずに最初から否定するものです。 事故基準INESを規定した国際協定(OECD/ IAEA)をすら冒涜するものであるといわなければなりません。 前掲の同誌は、このような専門家およそ10人が、日本国民に被曝を受忍させ、健康被害を隠蔽するために共同して(共謀してというべきでしょう)して行動している事実を明らかにしています。 名前が挙がっているのは、以下の人々です。長滝重信 長崎大学名誉教授山下俊一 長崎大学副学長・福島県立医大副学長高村昇  長崎大学原爆後障害研究所教授神谷研二 広島大学副学長・広島県立医大副学長柴田義貞 長崎大学客員教授丹羽太貫 放影研理事長・京都大学名誉教授明石真言 量子科学技術研究開発機構執行役佐々木康人 旧放医研元理事長・国際医療福祉大学元副理事長鈴木元  国際医療福祉大学クリニック院長遠藤啓吾 京都医療科学大学学長 実際は、もう少し多く、福島第一原発事故による健康被害は「ない」ということを決めた環境省「中間取りまとめ」を作成した人々を以下に引用しておきましょう(☆は上の10人に入っていない人)。(中略) ここでも、長滝座長(亡くなりましたが)の命を受けて「代理」として取りまとめたのは、明石氏でした。◎ 政府発表でも広島原爆の168発分の長期に影響を与続ける放射性物質(セシウム137)を放出した事故が、何の健康被害も生じないという政府見解を作成した人々は、専門家の仮面をかぶったデマゴーグに等しいと言うほかありません。 安倍首相は、福島第一原発事故について、「健康に対する問題は、今までも、現在も、これからも全くないということははっきりと申し上げておきたいと思います」と発言しています。http://www.kantei.go.jp/jp/96_abe/statement/2013/0907argentine_naigai.html これを「忖度して」、あらゆる被曝被害をもみ消している専門家たちは、結局、汚染度の高い地域に住民を帰還させ、国民に放射線被曝を押しつけ、それによって「確率的に」国民を病気にし殺している最悪の政権の「大量殺人政策」に奉仕しているのです。 ───────────────    ─────    ─────────◎ 今回の作業員被曝事故は、NHKのニュース解説でさえ認めるように、密閉したグローブボックスを使って作業が行われていれば、最初から起きることのなかったものです。 しかも、グローブボックスは、同建屋内に36セットも装備されているのです。 つまり、今回の被曝事故は、原子力機構の安全管理の「非常識」とも言えるほどのずさんさが引き起こしたものなのです。 放医研による明らかにプルトニウム被曝隠しの試みは、福島第一原発事故の健康被害隠しと一体のものであり、原発の再稼働、さらには、同じ事業所内にある高速炉「常陽」の再稼働への障害とならないようにしようという推進勢力の企図を現しています。 被曝隠蔽機関としての放医研が果たしてきた犯罪的役割、その中での明石真言氏の果たしている、あらゆる「被曝もみ消し」の張本人としてのとくに犯罪的な働きについて、今後も注目していく必要があります。

メルマガ読者からの原発情報提供3つ(抜粋)
1.<茨城被ばく>甘い想定、被害を拡大 事故1週間  毎日新聞6/12(月)23:33配信https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170612-00000101-mai-soci2.「津波来たらどうする」元事故調委員長が原発再稼働批判  朝日新聞デジタル6/12(月)22:53配信https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170612-00000074-asahi-pol3.<福島第一>排気筒を遠隔操作で解体  河北新報6/12(月)9:30配信https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170609-00000019-khks-soci

 ◆大洗事故作業員 肺からアメリシウム検出   プルトニウム変化の物質 放医研調査 人数は公表せず 日本原子力研究開発機構「大洗研究開発センター」(茨城県大洗町)の被ばく事故で、放射線医学総合研究所(放医研、千葉市)は12日に記者会見を開き、放医研の施設に入院する作業員5人のうち一部の人の肺で、放射性物質のアメリシウムが計測されたと明らかにした。人数や誰から計測されたかは公表しなかった。プルトニウムはいずれも計測されなかったという。 肺の放射性物質測定は、放医研が5人を受け入れた7日以降、それぞれ3〜4回実施。アメリシウムが計測された人も、レベルは下がってきている。アメリシウムはプルトニウムが変化してできることから、この作業員はプルトニウムも体内に取り込んだ可能性が高いとした。(後略)
  (6月13日東京新聞朝刊27面より抜粋)

たんぽぽ舎です。【TMM:No3100】2017年6月13日(火)地震と原発事故情報

6/7(水)  時事通信

 日本原子力研究開発機構大洗研究開発センター(茨城県大洗町)で核燃料物質の点検作業中に職員ら5人が被ばくした事故で、原子力機構は7日、うち1人の肺から2万2000ベクレルの放射性物質が検出されたと発表した。

 6日夜の時点では鼻腔(びくう)から最大24ベクレルが検出されたとしていた。機構は他の4人を含め、5人全員を放射線医学総合研究所(千葉市)に搬送し、詳しく調べる。


■ 原子力機構職員ら被ばく=5人に放射性物質付着−外部漏えいなし・茨城


 6日午前11時15分ごろ、茨城県大洗町の日本原子力研究開発機構大洗研究開発センターで、保管中の核燃料物質の点検作業をしていた男性職員ら5人が被ばくするトラブルが発生した。負傷者はおらず、外部への放射性物質漏えいはないという。

 原子力機構によると、同センターの燃料研究棟で、核燃料に用いるプルトニウムやウランの酸化物が入った金属容器の点検作業中、容器を収めた外側のビニール製バッグが破裂し、5人の手足や耳などに放射性物質が付着した。過去にバッグの破裂事故はなかったといい、原子力機構が原因を調べている。
 5人はいずれも防護用マスクなどを着用していたが、3人の鼻腔(びくう)内から最大24ベクレルの放射性物質が検出された。微量の放射性物質を吸引したとみられる。原子力機構は「健康に影響を及ぼすレベルではない」と説明しており、内部被ばく量を詳しく測定する。

時事通信 2017/06/06
皆さま
 
一般に生で放射性セシウムを測定しています。基準が生で100Bq/kgのためです。
米や植物や動物ではあまり大きな影響はないのかもしれませんが私が行っているきのこでは
雨天の直後と晴天続きに採集したものでは生では5倍以上重量が変わってしまいます。
きちんと比較するためには乾燥のBq/kgがよいのです。私は両方の値を求めています。
ちなみに生でも富士山のきのこでアカモミタケ2015年(食菌)1627Bq/kg生など100Bq/kgを超えるきのこは多いですが
キノコ狩りの人が増えています。富士山周辺の自治体も全て採集、摂食、販売禁止なのですが。またあまりCsの値は減っていません。
 
Y.G

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