天秤のブログ

原発の核燃料プールが地震やテロで崩壊すれば、核施設放棄の連鎖で世界が滅亡する。

福島第一原発4号機の核燃料プールには、使用済みと未使用のものを合わせ、１５００本、４００トン以上の大量の燃料棒が置き去りになっている。
事故直後、原子力委員会は、4号機プールの燃料がすべて漏出した場合、半径170km以内は強制移住、半径250km以内も避難の必要性との結論を出した。

日本では、原子炉で使用した核燃料は、それぞれの発電所の核燃料プールで保管される。
このプールが満杯になってしまうと、原子炉は運転を停止せざるを得ないが、日本国内の多くの原子炉が、あと数年分の余裕しかない。

東京電力福島第一原発5号機・6号機、柏崎刈羽原発6号機・7号機は、ほぼ満杯の状態にある。
中部電力浜岡原発3号機・4号機、関西電力美浜原発1号機・2号機、大飯原発1号機・2号機、高浜原発1号機・2号機は、２年で満杯の状態にある。

六ヶ所村の再処理工場の核燃料プールには、各原発から運ばれてきた２８６０トンの核燃料が貯蔵されほぼ満杯の状態にある。

原発の核燃料プールが地震やテロで崩壊すれば、核施設放棄の連鎖で世界が滅亡する。

1.地震やテロで核燃料プールの核燃料がメルトダウン
2.核燃料の放射性微粒子（パーティクル）が大気中に放出
3.核燃料プールから半径300kmの人命危機
4.危険区域と化した無傷の原発群も放棄 -> 核燃料プールの核燃料がメルトダウン
5.六ヶ所村の核燃料再処理工場も放棄 -> 核燃料プールの核燃料がメルトダウン
6.世界中の人命危機 -> 何世紀にもわたって、地上に放射線被曝と環境汚染をもたらす

１９５５年、財閥系銀行に対する外国資本の支配率は９３％であった。この時点で民間企業の大半が外国資本に支配されていた。

１９５５年の財閥系大企業に対する外国資本の支配率は次のようになる。

銀行：９３％
電力・ガス：７０％
鉱業：７４％
造船・造機：８５％
鉄鋼・金属：９１％
化学：７８％
繊維：５２％


その後、国鉄・電電公社・郵政公社・道路公団などが民営化され、独立系銀行も財閥系銀行に吸収された。
民営化された企業の株式を都市銀行などの外国資本に支配されれば、日本の国益を大きく損なうことになる。

外国資本に対する国益防衛手段としては、電力・ガスなどの社会インフラを国有化した事例がある。

予防接種は医療詐欺であり、予防接種そのものが天然痘・ポリオ・インフルエンザの流行を招いていた

ヴァージニア州ノーフォークの医師へンリー・Ｒ・バイピー博士は、次のように述べた。
「私の正直な気持ちから言うと、予防接種は病気や健康被害の一番大きな原因になっている。
ガン・梅毒・口唇へルペスなど多くの疾患の直接の原因は、予防接種である。
ヴァージニア州やその他の多くの州に住む親たちは、子供がこの予防接種を受けるよう強制される。
ところがその一方で、医療関係者たちは、予防接種を施すことで報酬を受け取るだけでなく、将来の患者をも製造しているのである」

子供たちに強制される予防接種が、もしこのように現実の危険をもたらすのが明らかであるならば、誰がこれを強制しているのかを探る必要がある。
米国であらゆる感染性疾患の解決法として予防接種を絶えず活発に推奨しているのは、次のような政府機関である。
すなわちジョージア州にある疾病管理センターＣＤＣ、保健教育厚生省ＨＥＷ、公衆衛生局ＰＨＳ、食品医薬品局ＦＤＡ、米国医師会ＡＭＡ、世界保健機関ＷＨＯなどである。
政府機関の職員が永年、予防接種の義務化をこのように熱心に奨めながら、そのワクチンを製造販売する巨大製薬会社に「天下り」してきたのは、偶然の一致とは考えられない。
医療独占支配の代理人たちが立案した予防接種義務化の法律を「国法」化するために画策したのは、これらの政府機関であった。

１９１８年にインフルエンザが大流行したが、医学史研究家は、この流行は広範囲で実施された予防接種が唯一の原因であったという結論に達した。
当時は第一次大戦の真っ最中であったが、この戦争はすべての兵士が強制的に予防接種を受けた初めての戦争であった。
１カ月間に４７人の兵士が予防接種のために亡くなり、そのため陸軍病院は戦闘で負傷した犠牲者ではなく、予防接種の犠牲者でいっぱいになってしまった。
このインフルエンザの大流行はスペイン風邪と呼ばれたが、これは流行の原因を故意に隠すための誤った呼び名である。
このインフルエンザによる死亡者数は２０００万人にのぼった。
生き残ったのは以前に予防接種を拒否して受けなかった者たちであった。

天皇は、国際決済銀行（BIS）とスイス国立銀行に今でも２００兆円以上の秘密資金を持っている。

昭和天皇は敗戦が近づくと、自らが戦争その他で貯蓄した大量の金を日本銀行や横浜正金銀行から国際決済銀行（BIS）とスイス国立銀行に移した。

国際赤十字社のシステムは、人道支援のために作られたのではなく、国際金融同盟の会員がスムーズに商売（戦争）を続けるために作られた。

太平洋の委任統治諸島で秘かに石油や重要物資が日本の赤十字船に移された。
赤十字船は攻撃できないという国際条約ができていたので、日本は安心して物資を購入できた。

アジア支配の途中で略奪した金、銀、プラチナ等の貴金属は膨大だった。
金の一部を日本で金貨に鋳造して、食糧など現地での必要物資の購入にあてた。

残った、金、銀、プラチナ等の貴金属はスイスの国際決済銀行（BIS）に送った。
スイスで貴金属をフランやドルに交換して、迂回経路で必要物資の支払いにあてた。

残ったフランやドルは、国際決済銀行（BIS）やスイス国立銀行に入っていった。
戦争が長びけば長びくほど、天皇一族と秘かに天皇一族を支えた財閥の資産が増えていった。

モンサントの社員は、遺伝子組み換え食品が生殖機能を低下させるように操作されている毒物食材であることを十分に承知している。

国際金融エリート、英国王室、欧米の超富豪、そしてモンサントの社員は、遺伝子組み換え食品を一切口にしていない。
彼らは、遺伝子組み換え食品が生殖機能を低下させるように操作されている毒物食材であることを十分に承知している。
彼らが食するのは、完全オーガニック食材のみである。