天秤のブログ

原発の核燃料プールが地震やテロで崩壊すれば、核施設放棄の連鎖で世界が滅亡する。

Mon, 04 Nov 2013 14:55:16 +0900

福島第一原発4号機の核燃料プールには、使用済みと未使用のものを合わせ、１５００本、４００トン以上の大量の燃料棒が置き去りになっている。
事故直後、原子力委員会は、4号機プールの燃料がすべて漏出した場合、半径170km以内は強制移住、半径250km以内も避難の必要性との結論を出した。

日本では、原子炉で使用した核燃料は、それぞれの発電所の核燃料プールで保管される。
このプールが満杯になってしまうと、原子炉は運転を停止せざるを得ないが、日本国内の多くの原子炉が、あと数年分の余裕しかない。

東京電力福島第一原発5号機・6号機、柏崎刈羽原発6号機・7号機は、ほぼ満杯の状態にある。
中部電力浜岡原発3号機・4号機、関西電力美浜原発1号機・2号機、大飯原発1号機・2号機、高浜原発1号機・2号機は、２年で満杯の状態にある。

六ヶ所村の再処理工場の核燃料プールには、各原発から運ばれてきた２８６０トンの核燃料が貯蔵されほぼ満杯の状態にある。

原発の核燃料プールが地震やテロで崩壊すれば、核施設放棄の連鎖で世界が滅亡する。

1.地震やテロで核燃料プールの核燃料がメルトダウン
2.核燃料の放射性微粒子（パーティクル）が大気中に放出
3.核燃料プールから半径300kmの人命危機
4.危険区域と化した無傷の原発群も放棄 -> 核燃料プールの核燃料がメルトダウン
5.六ヶ所村の核燃料再処理工場も放棄 -> 核燃料プールの核燃料がメルトダウン
6.世界中の人命危機 -> 何世紀にもわたって、地上に放射線被曝と環境汚染をもたらす

１９５５年、財閥系銀行に対する外国資本の支配率は９３％であった。この時点で民間企業の大半が外国資本に支配されていた。

Mon, 04 Nov 2013 14:53:30 +0900

１９５５年の財閥系大企業に対する外国資本の支配率は次のようになる。

銀行：９３％
電力・ガス：７０％
鉱業：７４％
造船・造機：８５％
鉄鋼・金属：９１％
化学：７８％
繊維：５２％

その後、国鉄・電電公社・郵政公社・道路公団などが民営化され、独立系銀行も財閥系銀行に吸収された。
民営化された企業の株式を都市銀行などの外国資本に支配されれば、日本の国益を大きく損なうことになる。

外国資本に対する国益防衛手段としては、電力・ガスなどの社会インフラを国有化した事例がある。

予防接種は医療詐欺であり、予防接種そのものが天然痘・ポリオ・インフルエンザの流行を招いていた

Mon, 04 Nov 2013 14:51:44 +0900

ヴァージニア州ノーフォークの医師へンリー・Ｒ・バイピー博士は、次のように述べた。
「私の正直な気持ちから言うと、予防接種は病気や健康被害の一番大きな原因になっている。
ガン・梅毒・口唇へルペスなど多くの疾患の直接の原因は、予防接種である。
ヴァージニア州やその他の多くの州に住む親たちは、子供がこの予防接種を受けるよう強制される。
ところがその一方で、医療関係者たちは、予防接種を施すことで報酬を受け取るだけでなく、将来の患者をも製造しているのである」

子供たちに強制される予防接種が、もしこのように現実の危険をもたらすのが明らかであるならば、誰がこれを強制しているのかを探る必要がある。
米国であらゆる感染性疾患の解決法として予防接種を絶えず活発に推奨しているのは、次のような政府機関である。
すなわちジョージア州にある疾病管理センターＣＤＣ、保健教育厚生省ＨＥＷ、公衆衛生局ＰＨＳ、食品医薬品局ＦＤＡ、米国医師会ＡＭＡ、世界保健機関ＷＨＯなどである。
政府機関の職員が永年、予防接種の義務化をこのように熱心に奨めながら、そのワクチンを製造販売する巨大製薬会社に「天下り」してきたのは、偶然の一致とは考えられない。
医療独占支配の代理人たちが立案した予防接種義務化の法律を「国法」化するために画策したのは、これらの政府機関であった。

１９１８年にインフルエンザが大流行したが、医学史研究家は、この流行は広範囲で実施された予防接種が唯一の原因であったという結論に達した。
当時は第一次大戦の真っ最中であったが、この戦争はすべての兵士が強制的に予防接種を受けた初めての戦争であった。
１カ月間に４７人の兵士が予防接種のために亡くなり、そのため陸軍病院は戦闘で負傷した犠牲者ではなく、予防接種の犠牲者でいっぱいになってしまった。
このインフルエンザの大流行はスペイン風邪と呼ばれたが、これは流行の原因を故意に隠すための誤った呼び名である。
このインフルエンザによる死亡者数は２０００万人にのぼった。
生き残ったのは以前に予防接種を拒否して受けなかった者たちであった。

天皇は、国際決済銀行（BIS）とスイス国立銀行に今でも２００兆円以上の秘密資金を持っている。

Mon, 04 Nov 2013 14:50:24 +0900

昭和天皇は敗戦が近づくと、自らが戦争その他で貯蓄した大量の金を日本銀行や横浜正金銀行から国際決済銀行（BIS）とスイス国立銀行に移した。

国際赤十字社のシステムは、人道支援のために作られたのではなく、国際金融同盟の会員がスムーズに商売（戦争）を続けるために作られた。

太平洋の委任統治諸島で秘かに石油や重要物資が日本の赤十字船に移された。
赤十字船は攻撃できないという国際条約ができていたので、日本は安心して物資を購入できた。

アジア支配の途中で略奪した金、銀、プラチナ等の貴金属は膨大だった。
金の一部を日本で金貨に鋳造して、食糧など現地での必要物資の購入にあてた。

残った、金、銀、プラチナ等の貴金属はスイスの国際決済銀行（BIS）に送った。
スイスで貴金属をフランやドルに交換して、迂回経路で必要物資の支払いにあてた。

残ったフランやドルは、国際決済銀行（BIS）やスイス国立銀行に入っていった。
戦争が長びけば長びくほど、天皇一族と秘かに天皇一族を支えた財閥の資産が増えていった。

モンサントの社員は、遺伝子組み換え食品が生殖機能を低下させるように操作されている毒物食材であることを十分に承知している。

Mon, 04 Nov 2013 14:48:16 +0900

国際金融エリート、英国王室、欧米の超富豪、そしてモンサントの社員は、遺伝子組み換え食品を一切口にしていない。
彼らは、遺伝子組み換え食品が生殖機能を低下させるように操作されている毒物食材であることを十分に承知している。
彼らが食するのは、完全オーガニック食材のみである。

読売新聞社社主で日本テレビ社長だった正力松太郎は、CIAのエージェントだった。

Mon, 04 Nov 2013 14:46:58 +0900

米国立第２公文書館に保管されているＣＩＡ機密文書には、日本に原子力事業が導入される過程が詳細に記されていた。

日本へのテレビ放送の導入と原子力発電の導入について、正力はCIAと利害が一致していたので協力し合うことになった。
その結果、正力の個人コードネームとして「podam」（英：我、通報す）及び「pojacpot-1」が与えられた。
組織としての読売新聞社、そして日本テレビ放送網を示すコードネームは「podalton」と付けられた。
この二者を通じて日本政界に介入する計画が「Operation Podalton」と呼ばれた。

CIAが正力松太郎に命じたのは、日本において原子力の平和利用キャンペーンを進めることだった。

正力松太郎は政財界の有力者とのコネや、読売新聞・日本テレビを活用して、原子力の平和利用キャンペーンを進めた。

1956年1月、正力松太郎は、原子力委員会の初代委員長に就任し、日本に原子力発電所を建設する構想を発表した。
1957年7月、正力松太郎は、第1次岸内閣改造内閣で国家公安委員会委員長・科学技術庁長官・原子力委員会委員長に就任した。
1960年1月、東海原発の着工開始
1964年11月、正力松太郎は、勲一等旭日大綬章を受章した。
1965年5月、東海原発の商用運転開始

正力松太郎は、「日本の原子力の父」と呼ばれるようになった。

マイクロソフトのOSには、スパイ・プログラムが存在している

Mon, 04 Nov 2013 14:45:41 +0900

NSAは、ウィンドウズ９５以降のすべてのバージョンに特殊な「キー」を埋め込むことをマイクロソフト社と合意していた。
ウィンドウズ開発者たちは、NSAキーがウィンドウズのソフトウェアに埋め込まれていることを否定しなかったが、詳しい説明を拒否した。

フランス国防省の報告書に次のような記述がある。
マイクロソフト社の創設は、財政的にもNSAから支援されており、IBM社はNSAからの圧力によってマイクロソフト社製のOSの採用を余儀なくされた。
マイクロソフトのOSには、スパイ・プログラムが存在し、OS開発チームには、NSAの職員が含まれている。

アメリカが大麻を禁止した理由は、医療用麻薬利権を成長させるためであった。

Mon, 04 Nov 2013 14:44:33 +0900

日本では、敗戦後の「ポツダム省令」により、大麻が法的に規制されることになった。
これにより大麻が麻薬と定義され、栽培や所持が全面的に禁止された。

アメリカが大麻を禁止した理由は、医療用麻薬利権を成長させるためであった。
日本だけでなく、アメリカでも大麻を薬として一般的に使用していた。

しかし、1937年に成立したマリファナ課税法で大麻を市場から抹殺した。
まもなく医療用麻薬が大麻にとって代わるようになる。

創価学会・統一教会・東京地検特捜部は、CIAの下部組織だった。

Mon, 04 Nov 2013 14:43:12 +0900

創価学会は、自民党にCIAの政治資金を流すと同時に、創価会館の名義でCIAの事務所・拠点を建設していた。

統一教会は、公明党が出来てからは創価学会に代わって自民党にCIAの政治資金を流すと同時に、各国会議員を監視するための秘書を提供している。

東京地検特捜部の歴代トップは、全員ＣＩＡに留学し、ＣＩＡの対日工作員としての徹底的な教育を受けて日本に帰国している。
この教育を受けた者でなければ、東京地検特捜部、そして日本の警察機構の中で上層部に出世する事は出来ない。

つぎのように、エリート公務員にも創価学会がたくさんいる。

検察官１００人／１０００人
裁判官１００人／１０００人

原発で作られたプルトニウムは出荷センターに運ばれ、そこから得意先である諸外国に１キロ当たり２６億円で輸出される。

Mon, 04 Nov 2013 14:41:38 +0900

核弾頭は時間と共に自然劣化が進むため、劣化した核弾頭を新品に取り替える為に大量のプルトニウムが必要となる。

センターの保管総量は４４．３トンにおよび、金額にして１１８兆円に値する。
この大商いの利益配分は、電力会社５０%、日本国政府２０%、国連とIAEA３０%になる。

日本だけでなく、世界の原発保有国が同様のビジネスを営んでいる。
六ヵ所村の使用済み核燃料再処理工場は、毎年８トンのプルトニウムを抽出する。

プルトニウムはごく微量でも人体に非常に危険な放射性物質で、耳掻き一杯で５万人が肺ガンを発症する。

日本に存在するプルトニウム保管庫(出荷センター)
.      (1)福島県浜通り　－　東京電力
.      (2)岐阜県カミオカンデ　－　関西電力
.      (3)秋田県南部　－　東北電力
.      (4)愛媛県西部　－　九州電力
.      (5)北海道支笏湖畔　－　北海道電力　(現在建設中)

日米地位協定、日米原子力協定の延長線上で見れば、日本の原発は米国の軍事施設だと言える。