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自分が書いた原発記事を時系列順に並べ直し、あらためて読み直しますとココロの揺れ方が手に取るようにわかります。
どうも早期に今の状況を想定していたようです。
(事故の状況をスリーマイル以上、チェルノブイリ以下と予見。ただし、メルトダウンの危険性がありましたので、場合によると深刻な放射能汚染の現実を海水による冷却を始めた時点で覚悟していたようです。)
 
コメント確認しましたが3/15の時点でホボ東電の情報を信じていないようです。
(コメントでは残っていませんが、3/12の時点で信用していませんでした。
米軍の動向でその原発の推移を推測しているような状況でしたから。)
 
東電を含む政府発表を信用しなかった理由、それは海水で冷却する事による危険性を説明しなかった事でした。
3/12時点で海水による冷却を開始しましたが、約束された破綻を安全かのように説明する乖離感。
不安を煽るわけに行きませんので、あのような説明になるのでしょうが、なぜ?彼等は危険を承知で避難地域を拡大もせず、避難に対する準備もしなかったのでしょう。
 
当に無責任としか言いようがありません。
 
私が震災当時、危険と感じた理由。
それは不純物を含んだ海水を冷却水に使用する事で配管が詰まり、圧力が上昇する事で原子炉が冷やせなくなる事で起きるだろうメルトダウンに対する懸念です。
 
実に分り易いロジックです。
 
そして、断片的に聞こえてくる情報はメルトダウンを想起させるのに十分な情報でしたので、その意味で早期の避難指示。
特に避難地域の拡大を私は政府に求めていました。
 
その政府への要望記事によって私はファン解除され、大切な友達も失ったわけですが、、、。
要望イコール批判。
憶測の伴なった記事(メルトダウンを懸念した記事、そして情報を公開しない事を批判した記事)を書いたとの事で私は解除されました。
 
それも含めて私のココロは揺れていました。
 
何にせよ、日本の無能を世界に知らしめた事例でした。
世界中に称賛された被災住民の秩序ある行動と、世界中(日本に伝わりませんけど)から批判された政府の無責任な行動。
(唯一、機能した政府機構は自衛隊だそうです。なぜ?機能したか?皮肉な事に自衛隊は政府指示を待たず、独自に動いた形跡があります。本当にヤレヤレです。)
 
アメリカが強引に福島に介入しなかったら、今頃、どうなっていたか、、、。
アメリカが介入するまでの2週間にわたり福島は海水で冷却していましたが、海水で冷却する不合理を咎め、真水での冷却を出来るよう手配してくれたアメリカに感謝しています。
 
一方で、アメリカは以前以上に日本を信用しなくなったと思います。
その一つの事例の現れが浜岡なのかもしれません。
 
現在の福島の状況は、佐世保に避難していた第七艦隊が横須賀に戻ってきた事、対放射線専用のタスクフォースもアメリカ本国に戻った事、その範囲内で福島は落ち着いている推測しています。
 
未だ安全を保証するモノではありませんが、米軍の動向を見て安心出来る。
少なくとも避難する時間はありそうです。(苦笑)
 
私達は日々愉しむのに夢中で、自身に関係しないと思ってしまうような事例に注意を払いません。
故に選挙にも行きませんし、行ったとしても、単純な損得でしか判断しません。
 
結果、
私達が無関心だった故に私達の頭上に多量の放射性物質が降り注ぎ、あの方が首相をやっています。
 
関連記事
Fusion師匠からの転載。
 
あいつ一匹でいいっつうなら
 
 
 

経済合成の誤謬

合成の誤謬(ごうせいのごびゅう、fallacy of composition)とは、ミクロの視点では正しいことでも、それが合成されたマクロ(集計量)の世界では、かならずしも意図しない結果が生じることを指す経済学の用語。
 
何かの問題解決にあたり、一人ひとりが正しいとされる行動をとったとしても、全員が同じ行動を実行した事で想定と逆に思わぬ悪い結果を招いてしまう事例などを指す。
例えば、家計貯蓄などがこれに当たる。所得が一定の場合、一家計が消費を削減した場合、必ず貯蓄額が増加する。これはミクロの視点において、一家計の支出削減は経済全体に影響せず、その家計の収入を減少させる効果は無いと考えられているためである。そのため所与の収入において支出を削減すれば貯蓄額が増加する。
しかしマクロの視点においては状況が変わる。経済全体の家計が貯蓄を増加させようと消費を削減した場合、貯蓄率が上昇するが貯蓄額は変わらない。一方の経済主体の支出は、他方の経済主体にとっては所得となる。そのため家計全体が消費を削減することで、家計の所得も減少するためである。収入が減少するため貯蓄額の割合は高まり、貯蓄率が上昇する。家計の支出削減の努力は自らの収入減少に帰結する。マクロ経済においては家計の貯蓄額を決定するのが企業・政府の投資と経常収支の合計だからである。
他にも、企業の人員削減や、関税障壁による貿易収支の改善など、ミクロでは正しくてもマクロでは違う結果をもたらすものは多い。それはミクロのメカニズムが経済の一片における仕組みであるのに対して、マクロのメカニズムは経済全体の循環における仕組みだからである。
 
 
以上、Wikiより
 
 
合成の誤謬。
財政出動派の論拠ともなっています重要な理論の一つですが、
 
この理論が極端になりますと、
『穴を掘って埋めても景気が回復する』なる暴論につながります。
 
それはさておき、
現実にあてはめますと、
例えばパパさんの年収800万円、ママさんのパート100万円の家庭で、ママさんがパートを出来なくなり、パパさんの給与が450万円に下がったとしたら、皆さんどんな対処をしますでしょうか?
 
世帯年収900万から450万になりましたら、多くの御家庭は生活を見直すと思います。
900万には900万の450万には450万の生活があるわけです。
 
一般的には、これは非常に正しい判断と考えられると思われます。
年収が減った以上、その年収に合わせた生活をするのは合理です。
逆に年収が減ったにも関わらず、以前の生活を行なうのは無理です。
(非合理とも言いますが、本記事では無理で表記します)
 
さて、これら平時なら合理であるべき個々の判断(ミクロ)が、全体のバランス(全体の集合、マクロ)で、より深刻になる場合があります。
 
これが合成の誤謬の概念です。
 
端的に言いますと、平時なら問題がないのですが、社会全体の給与が減ってしまうような不景気の際に社会全体が個々の生活を一斉に見直すと、経済活動が収縮し、より不景気になるという考え方です。
 
給与が減る→消費を控える→モノが売れず、その業界の給与が減る→消費を控える。。。。→
 
っという概念になります。
 
この負の螺旋を止める為に、消費が減った分を誰かに消費してもらい、その負の螺旋を止め、逆に正の循環にする。
 
つまり、
 
給与が増える→消費をする→モノが売れ、その業界の給与が増える→消費が増える
 
といのが財政出動派の思い描いている姿です。
 
ただ、給与が減っているにも関わらず、以前の生活を行なうという無理を個人が出来るわけもなく、その無理は個人の破綻ですから、代わりに、その無理を誰かにやってもらいたい。
 
では、誰がその無理を行なうのか?
それは政府であり、財政でその無理を行なおう。
 
これが、財政出動派を支えるロジックになっています。
なっていますが。。。
 
螺旋的に給与が減る事(青文字の給与が減る)に関し、政府の財政出動は確かに有効と感じます。
ただ、最初の切っ掛けである赤文字給与が減るという事象に関して政府の財政出動だけでは、無力な場合があります。
 
無力な場合、それは二次的な経済の伸縮を抑えている間に赤文字の業界の人達が体制を立て直さなくてはいけないのですが、その業界が立て直せない場合があるからです。
 
この立て直せない理由とは何か?
なぜ?立て直せないのか?
現在の日本が抱える苦境の背景の一つですが、日本経済がなかなかTakeOffをしない理由。
いくら、財政出動をしても砂地に水が吸い込まれて行くようで、広がりを見せない理由。
 
日本の豊かな土壌が砂漠化しかけている理由を、その根本を解決しない限り、いくら真水を与えても、その効果は薄く、その限りではないと感じます。
 
個人的には本来の対策を行なわず、真水を与え続ける事で、構造転換を遅らせた事(先送り)は、将来、日本に大きな被害を与える事になるのではないかと懸念しています。
 
事の本質は給与が減るというトリガーを引いた業界を立て直すのか、新たな産業を起こすかしない限り、解決しません。
 
この根本が直らない故に日本は出血を続け、その為に輸血、もしくはイタミ止めを求め、行ない続けています。
 
そして、今や現状維持すら出来なくなりつつある事を気付いている、日本の企業は国内に投資を行ないません。
 
この企業の合理を無理に、非合理にするような政策が、『穴を掘って埋める様な行為』で対応出来ない事は言うまでもありませんよね。
 
私が求める財政出動とは、日本企業(海外企業含む)が国内投資したがる環境の整備です。
 
穴を掘って埋める様な公共投資でも景気の下支え効果はありますが、最初の赤字の給与が減る事に関しては無力です。(変化に対するイタミの緩和にはなります)
 
 
そこに対し、成長に対しフォーカスがボケたからこそ失われた20年があると私は分析しています。
 
 
最近、震災復興に絡み巨額な財政出動を行なう事で日本経済浮揚を提唱する論調が目立つが、その点について、中身の検証のない財政出動に対し筆者は反対である。
 
なぜなら、額ありきの財政出動の無残さ(現状維持の効果はあったが。。。)は失われた20年で立証済みであるし、現にそれを否定して経済を立て治らせた先駆者がいるのだから、その成功例こそを私は参考にして欲しいと考える。
 
ところで、その成功例とはなんだろう?
言わずと知れたサッチャーである。
 
サッチャーが指導者に任命される以前のイギリス。
ゆりかごから墓場までと言われた高福祉政策と伴に、ケインズ学的な経済政策によりイギリスは深刻な不況に陥っていた。
 
高福祉政策については本項で論じたい趣旨でない為、言及を避けるが、私が言及したいのはケインズ学的な経済政策によって、なぜ?イギリスが苦境に陥ったかである
 
サッチャー登場前夜のイギリスにおける喫緊の政治課題の一つは石油ショックからの脱却であった。
その課題に対しイギリスはケインズ学的な手法(イギリスだけでなく他の欧米諸国も)を基に大規模な財政出動を。
この場合、公共投資(今も昔も公共投資は最も効率的な財政出動)を行ない景気対策としていたが・・・
 
が、景気の下支え効果は確かにあるのだが、一向に景気浮揚しない。
 
当時の知己(ケインズ学的な財政出動の失敗経験)により石油ショックからの脱却に苦労した欧米の経済学派の分析によると、
イギリスをはじめとする欧米諸国が石油ショックからの脱却から失敗した理由として、
製造業(イギリスでモノを造り輸出する能力)等の競争力が低下し始めていたにも関わらず、橋や道路等の旧来インフラ整備に拘ったからであったと現在総括されている。
 
確かに公共投資には景気の下支え効果(失業者対策)はあるのだが、当時の産業政策によって新たな産業が生まれたわけでなく結果、過剰なインフラ整備能力だけを持つにいたり持て余せてしまったのである。
 
それどころか、継続した財政出動を求める業界団体が、労働者が現出し、容易に財政出動を削減できなくなり、かつ、安易な財政出動の削減は上記業界団体だけでなくイギリス経済全体に大きな影響を与える為、非効率だが止める事が出来なくなり自縄自縛状態に当時のイギリスは陥っていたのである。
 
景気浮揚目的の公共投資が劇薬、麻薬と言われる所以である。
その効果の大きい所は間違いないのだが、一度、政策的に公共投資を行なうと、その政策実行を目的とした巨大な産業セクターが形成され事で、その財政政策を見直せなくなるのである。
 
結果、非効率にも関わらず、景気の下支えの為にもイギリスは財政出動を続けなくてはいけなくなってしまったのだ。(この状況を打破する為にサッチャーは闘い続けた)
 
故に石油危機の苦い経験により欧米では公共投資による景気浮揚策に慎重である。
 
効果ありと判断される指標とは、
公共投資を止めても、その止めた事で失職した以上の雇用が、
その公共投資によって整備されたインフラ整備により、産業が生まれか否か、雇用が確保される否かで判断されるようである。
逆に非効率な場合とは、費用の割に産業が生まれず、雇用が発生しない場合。
 
 
成熟社会におけるインフラ整備が、そのまま産業勃興になかなかつながり難いのは誰もが実感しているだろう。
(新興国はその限りでない)
 
 
日本で言うと、アクアライン等が代表例だろうか?
残念ながら巨額な費用、巨額な維持費の割に産業が生まれていない。
あの維持費を千葉・神奈川両県が委託したら両県の県民はなんと言うだろか?
 
 
バブル崩壊以降の日本軌跡は石油ショック当時の欧米に、そのまま当て嵌まるのである。
であるからこそ、欧米の識者達は日本が失敗するのを見越し日本の経済政策を冷笑し続けていた。
(金融危機以降、その冷笑が文字通り凍りついたが、以前の失敗に基づき、投資先は額を絞り慎重に選んで行なっている。)
 
 
 
『市場は基本的に不安定なものであり,自己調整機能をもたないと考え、計画的に政府が金融援和公共事業等によって需要を喚起する必要がある』と考えたケインズ。
 
ケインズ主義の極端な例が共産主義、社会主義経済。
そして、その結果はご存知の通りだ。
 
一方、
不完全な知識にもとづいて生まれ、つねに進化を続ける秩序が、あらゆる合理的な計画をしのぐ』と論じたハイエク。
 
その思想はフリードマンによって先鋭化され、サッチャー、レーガンの輝かしい成功体験を経て、金融危機で、その頂点を迎え破綻した。
 
 
さて、今の日本に巨額な公共投資を行ない、その公共投資によって形成される産業以上の雇用を生み出せる産業セクターを造れるような分野が果たしてあるのだろうか?
公共投資を止めても大丈夫な産業である。
 
公共投資(輸血)によって組織の血流が良くなっても、その輸血がなくなって組織が壊死するようなら、それは現状維持。
むしろ輸血を前提に体が出来てしまう事こそが問題とも感じる。
(公共投資の副作用)
 
輸血を止めても組織が壊死しないような治療。
それこそが日本に求められている。
 
 

原発について

原発の経済上デメリット安全コストの面太刀打ちできない点にある。
なぜなら、終いの処理に目処がない技術に安全のコストなど議論する時点でムダであるからだ。
 
火力発電所は例え破壊されても、その影響は想定出来るし修復も容易だろうが、
原子力発電所がその限りでない事は福島を見れば想像がつくだろう。
 
あれだけ不眠不休の努力を一体何時まで続けなくてはいけないのだろう?
未だ、福島は終わっていないのである。
正直、完全に安心(絶対ではない)と言える状態になるまで後、どれだけ掛かるかが事実であり、数年から数十年間、冷やし続けなくてはいけない現実がある。
 
そして冷やし終わった後は、膨大な量の放射性廃棄物の処理。
この処理が安全でない。(この安全を保障するのに、また、コストが掛かる)
 
安全とコストは、トレードオフ何処ろか勝負にならない。
壊れても修復し易いモノと、修復し難いモノの比較。
 
そこに議論をもっていく経済学者が多いが・・・
 
 
この動画を観てザラッと違和感を感じないだろうか?
これが日本の知識人というものである。
 
彼等はカネで原発を語るが、その原発事故によって受けた日本の損失をどう思っているのだろう?
何でも火力より安い原子力発電所を造る必要性があるんだそうだが・・・
 
恐ろしい知見である。
そんな彼等が日本の知識人の中央に坐し、日本に影響を与え続けている。
 
勝間女史は『原子力により直接の死者が出ていない事を理由に報道のアンバランスさを責めるが』
ならば、『外国メディアは大いなる関心をもって福島を報道した理由を説明すべきだろう』。
 
日本を支えていた労働力の多くが日本から逃げだした事実。
日本の製品に対する忌避感。
 
made in japanのブランドイメージが忌避された経済的損失とやらも彼等は勘案しているのだろうか?
 
確かに海外の反応は過剰反応である面も否めないが、結果は結果である。
長引く原発リスクによって世界のサプライヤーチェーンから日本がハズされつつある現実も考えて欲しいのだが、、、。
 
彼等の発言にグローバルというのか『世界』を感じない。
あるのは日本。
 
あり得ないが『勝間』女史から感じないのだ。
 
認識力の限界。
その狭い了見で日本を語る事の無粋さ。
 
無残だ。
経済合理やカネで語る限り原発に勝ち目はないだろう。
 
では、なぜ勝間女史が経済合理で語るのか?
これが皆目見当がつかない。
現実路線で、既存原発の稼働の推奨なら理解できるのだが彼女の論は原発こそが経済合理であった。
 
良く分からない論理展開ではある。
原発事故は日本経済(世界のイメージを大きく棄損)にダメージを与えたのに、その事実を認めない偏狭さ。
それをマスメディアや私達、大衆の責任にする。
 
これが日本の知識人なんだろう。
 
個人的な
原発を語る事に正当性を持たせるとしたら、核技術の保有エネルギーの安全保障のみ。
 
エネルギーの安全保障は代替エネルギーの開発と省エネ技術の開発により徐々に、そのウェートが下がりつつある。(そもウラン自体を輸入している以上、リスク分散でしかない)
 
原子力発電がonly oneでなくone of themであるのは各国の電力事情を見れば明らかである。
厳密に言えば、各発電方式にはそれぞれ欠点がある事でonly oneとなりえていない。(フランスは別格。)
 
 
one of themである原発を推進する根拠とは何だろう?
私にはリスク分散という名のリスクを背負う行為にしか思えない。
 
(石炭やろうよー、石炭の濃縮化技術もあるし。
イロイロ試しましょう。
実際、イロイロありますし。
拘る必要性はないハズです。)
 
発想を自由に。
蓄電技術の改良により、自然エネルギーも大分身近になりました。
電気自動車実用化されれば、また、違った世界が見えるハズです。
 
 
 
試しましょう。
ドイツはフランスの原発の電力を買っておきながら自分の国だけ原発廃止、というのは、というのは御用学者のデマだったんだ。
 
恐るべしインターネット。
ラピュタは何処。
 
ドラえもん〜ん。
そして、教えて私のプロ友たち。
 
御用学者はフランスを輸出国と言いながら、なぜ?フランスは輸入しているの?
(点検時間に半年以上掛かる場合もあるので止むを得ないかもしれないがドイツに売るんでなかったでは?余剰電力ないじゃん。)
なぜ?原発マンセーのフランスが電力を自前で増強しないの?
 
親方と師匠に期待してます。
このネタ、御二人にお譲りいたしたく、、、藁、藁。
もしくはXマン様、お願い。
 
まぁ、細かく言うと
 
この長期的には風刺画のように成り掛けていますけど。
 
 
でも、フランス、そもそも電力ないじゃん。
キリっ。
 
ドイツ、原子力を放棄(10年前の記事)
 
 
何にせよ原子力ムラの皆さん、現時点(昔)でドイツはフランスに電力を頼っていると言ってませんでしたか?
品がありませんよ。
あなた方。
 
えっ、怒っている理由、勿論、騙されたからですよ。(藁)
 
むしろ独から仏に輸出超過、ドイツ全体では120億kW時の輸出超過(2007年)。
「独は仏から原発の電気購入」は根拠なき妄想。
 
っとツイッターされていますが、私も信じていた一人です。.
 
(〃⌒∇⌒)ゞえへへっ♪.
 
いや、恐ろしきかな、御用学者。
 
1960年代の核物質云々が今より多いは直感で気付きましたが
 
この一件は。。。
 
しかし、何故、フランスは将来のドイツの状況を見越して原発の準備をしなかったのでしょうね。
(予測では2010年代には輸入国に転落予定。でも未来は未定。)
 
そこが疑問。
 
水がめ座さんの所で横やり入れようと思ってソース探ったら、違和感に気付いて。。。
の結果です。
恐ろしいですね。
何よりドイツの電力輸出入実績に関し日本語での記述がにゃい。
 
適当な記事はありますけどね。
具体的に記述に乏しく。。。
 
で、結果ここ。
 
ツイッターのトリガーにもなっていますが。。。
私に新たな知見を与えて下さったチャージさんに感謝です。
(ツイッターのコメントも面白いけど、私も同じ気持ち) 
 
無断転載ですが、
 
印象的な一言を。
 
無知とは恐ろしいものです。
 
「エネルギー安全保障のことを考えないドイツ人はバカ」とか「自分の手は汚さないで他人が原発で作った電気を使って、善人ぶるのは卑怯」とか言う人たちは、
 
ドイツがフランスからジャンジャン電力を輸入しているイメージを持っているのでしょう。
けれども、それは妄想です。
 
大事なことについて判断を下したり、公に発言したりするときには、事実関係をきちんと確認しなくてはいけません。
ドイツの総発電量なんて、日本語や英語でもデータがあるはずですから。
 
ど素人のくせにテバトロンやLHCについての記事を書いている私としては、以て他山の石としたいと思います。
 
私も痛感しました。
最も、確認は怠らないので最悪の事態は避けれましたが、途中まで善人ぶるのは卑怯という先入観でチャージさんにコメントしようとしてました。
 
そのような浅はかな気持ちでコメントした事を深くお詫び申し上げると伴に、臥薪嘗胆。
以て戒め記事となしたいと思います。
 
何時も中立のつもりで記事書いていますが、存外、危ないモンですね。
(今回、トリガーが先入観ですので、元から危ない。)
 
数字すらも危ない世の中ですけど。
コワイ、コワイ。

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