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＝その1＝
＜ 歴史解明のルール＞
全ての出来事には原因がある。
そしてその原因にも原因がある
歴史解明のルールは
出来事（原因）を次々と時系列に遡ることである。
そしてその時代の歴史的背景
（なぜそうなったのか？）
・その時代の社会的、国際的通念を考慮に入れなければ
的確な歴史認識は得られない。
まちがってもしてはいけないのは、
過去の出来事を「現在の尺度」で測ってはならない
ということである。
そうでなければ
「大名行列」は「道交法違反」
武士の帯刀は「銃刀法違反」
というトンチンカンな解釈になってしまう。
現在、戦争は悲惨なもの
良い戦争などない
としか論じられていない
しかし戦争は結果である。
そして戦争には原因がある。
良し悪しはその原因に対して評されるべきである。
そしてこのルールに従って
大東亜戦争や日韓併合を計りなおしたら
どのような結論が導かれるかとても興味深い。
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地蔵のレコードライブラリー
グッバイイエローブリックロード
エルトン・ジョン
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＝その2＝
日韓国会議員会議
<「（日本では）日韓の歴史を反省することに反する動きが見過ごせない波になっている」と述べ、自虐史観に批判的な世論を批判した。>
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民主党や左派にとって自虐史観は
生命線である。
今、やつらの生命線が脅かされている
と言うことである。
保守陣営は今こそより声を大きく自虐歴史観、贖罪意識、土下座外交に{NO!」を突きつけ反転攻勢に出るチャンスである。
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地蔵 |
歴史認識
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コメント（17）
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産経ニュースより
日本の歴史教育では、小学生段階から日清戦争を扱い、日本はこの戦争に勝って清から賠償金を取り、台湾を日本の領土にしたことを教えているが、日本が日清戦争をたたかった真の目的を教えていない。
戦争に勝った国は、講和条約の最初の条文にその国が最も欲することを書き込む。日清戦争の戦勝国である日本が日清講和条約（下関条約）の第一条に書き込んだのは、領土でも賠償金でもなく、「清国ハ朝鮮国ノ完全無欠ナル独立自主ノ国タルコトヲ確認ス」という文言だった。日本が最も求めていたのは、朝鮮国の清国からの独立だったのである。なぜか。
◆半島に自主独立国家を期待
「いま西洋が東洋に迫るそのありさまは、火事が燃え広がるのと同じである。この火事から日本という家を守るには、日本の家だけを石造りにすればすむというものではない。近隣に粗末な木造家屋があれば、類焼はまぬかれないからである」
日本、朝鮮、清国という、お互いに隣り合う家屋の安全のためには、隣の家の主人を半ば強制してでもわが家に等しい石造りの家をつくらせることが必要である、というのが福沢の考えであり、明治政府の考えでもあった。近代日本の置かれた立場を理解させない歴史教育は教育の名に値しない。
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った」のブログよりせ
グｱｼﾞｱ解放達成 及び 戦勝報告
戦勝国は日本だったのブログより引用しました
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靖国に眠る英霊の皆様方へ 今日ここに英霊の皆様方にアジア解放達成及び大日本帝国の戦勝をご報告申し上げることが出来ることは、皆様方の子孫たる我々にとって無上の喜びである事をまずはご報告いたします。 1歴史推移 歴史を俯瞰すれば、17世紀初頭、徳川幕府の開闢とそれに続く我が国の鎖国政策の採用は我が国に260年に渡る平安をもたらした。しかし、その反面、アジアの強国であった日本が鎖国という究極の平和政策を採り続けているのを良いことに、ヨーロッパ白人はアジア諸国を次々に侵略、植民地化を推し進めた。その結果、東亜住民は欧米白人の奴隷以下に身を落とし、資源の搾取、人種差別政策、民族の分断・断絶、奴隷売買、麻薬被害などに甘んぜざるを得ない状況に追い込まれた。 欧米白人は我々有色人種に対して言われ無き差別を行い、虫けらの如く殺戮を繰り返した。そして、南北米州先住民、オーストラリア先住民を事実上絶滅へと追いやり、絶滅させた先住民の代用労働力としてアフリカ先住民を拉致、米州へ強制連行する間、海上にて半数を投棄殺害、生き残った半数には奴隷労働を強要し、さらに殺戮を繰り返した。 19世紀中盤、欧米白人はいよいよアジア地域において唯一完全独立を維持していた我が日本にも植民地化の触手を伸ばし始め、独立の維持と固有の文化歴史をまもるため、我が祖国日本は究極の平和政策であった鎖国政策を廃止、そして明治維新を断行、国家体制の近代化、欧米列強に対抗するため富国強兵政策を開始した。その結果、我らが父祖は 日清戦争、日露戦争に勝利、白人列強に対し反撃の狼煙をあげた。 1917年ロシア共産革命の成功は我らが祖国に対し更なる試練を与えることに成った。我らが父祖は邪悪なるマルクスレーニン主義、即ち共産ファシズムから国体及び東亞住民を守るため、満州国を建国、ここを国際共産主義運動への防波堤とすべく王道楽土の建設に邁進したのであるが、有色人種国家たる大日本帝国の興隆を妬む白人は蒋介石を手先として、我が国への挑発妨害を繰り返し、ついに米国はフライングタイガーなる現役米兵パイロットからなる義勇空軍を中国戦線へ投入、帝国陸海軍と直接戦闘を交えるという軍事挑発を行い、更に大日本帝国の在米資産を凍結没収するという泥棒行為を働くと同時に、軍事用燃料、鉄鋼の禁輸を行った。また、時を同じくして米国国務長官 コデール ハルは所謂”ハルノート”を帝国政府に突きつけ、帝国に東亜からの全面撤退を要求するに至った。 忍耐ここに極まれり、武人国家であり有色人種の雄でもある大日本帝国は座して死を待つよりは乾坤一擲の打撃を与えるべく、また、アジアを白人植民地から開放すべく、昭和16年12月8日、太平洋全域において大東亜共栄圏確立のため米英蘭と開戦するに至った。 帝国陸海軍は緒戦において白人軍を圧倒、東亜全域を占領下に置き、ビルマ、フイリッピンの独立を承認、その他地域においても白人軍からの反撃に備えるべく現地軍を組織化軍事訓練を施した、また、教育制度も創設、長期に渡って愚民化政策に甘んぜられてきた現地人に対し文盲を根絶すべく学校教育を開始した。 斯様なる大東亜共栄圏の具現化により窮地に立たされた白人帝国主義者は太平洋全域で帝国へ反撃に出るも、玉砕、特攻に代表される帝国陸海軍の頑迷なる抵抗に直面、日本本土侵攻を諦めるに至り、卑怯にも明らかにジュネーブ協定違反となる残虐極まりない核兵器を使用した。また、ソビエトロシアは日ソ中立条約を一方的に破棄、満州、北鮮、樺太、千島において姑息にも火事場泥を働くという蛮行を行うに至った。 原爆使用、条約破りと言う、なりふり構わぬ白人帝国主義者の悪行に対して、天皇陛下はこやつ等を敵とするに値しない蛮族であると判断し、戦争の終結をご決断、白人帝国主義に対して降伏という形をとり大和民族の再興を期すこととした。 英霊へのご報告 アジア各国の独立 白人達は大日本帝国の降伏に小躍りし、勝利したものと思い込み、再びアジアを植民地にすべく帝国陸海軍が撤退した後のアジアに宗主国として舞い戻って来ました。しかし、そこに待ち構えていたのは、以前では考えられなかった武装して良く訓練された現地独立軍とそれを指揮する残留日本兵でした。 白人帝国主義者は大戦前と同じように武力を持って高飛車に出れば、アジア人は白人に平伏すものと舐めきっていたのですが、残留日本兵によって訓練された現地独立軍は日本軍が遺棄した武器を使用して頑迷に抵抗、次々に独立を勝ち取りました。 昭和30年4月、戦後独立を果たしたアジア・アフリカ各国はインドネシア連邦共和国のバンドンに結集、バンドン会議を開催しました。この会議には日本代表も招かれ、人種差別の防止、諸国民の平等などが決議され、植民地主義が否定されました。ここにアジアは白人植民地主義者から解放されたのであります。 最終的には1975年ベトナムの完全独立を持って殆ど全ての植民地は独立を果たしました。さらに、アジアの独立に呼応して、アフリカにおいても独立戦争が各地で勃発、アフリカの白人植民地も次々に独立を果たしました。開戦に当たっての帝国政府声明文に書かれているように、大東亜戦争の主目的であった【東亜から米英の暴政を廃し、本然明朗たるアジアに復する】ことが実現したのであります。 これは英霊の皆様方が大東亜戦争において犠牲に成られたおかげであります。 国際連合の発足 大日本帝国への経済封鎖が大東亜戦争を誘発し、多大な犠牲を払わざるを得なかったことに反省した白人国家は戦後国際連合を立ち上げました。戦後独立したアジア・アフリカ各国は主要メンバーとして参加、その数は200ヶ国に上り、国際社会における有色人種の発言力を高めることに貢献しております。 これも英霊の皆様方の犠牲のおかげであります。 大東亜共栄圏の実現 戦後独立したアジア各国は、戦前日本が白人の顔色を伺わなくては手に入らなかった各種資源を日本に供給して、製品を買ってくれました。日本もアジア・アフリカへ膨大な経済技術援助を行いました。その結果、日本は脅威的な経済発展を遂げ、世界2位の経済大国と成っています。アジア各国も豊富な資源を白人に搾取されることが無くなり、日本と同様に経済発展を成し遂げ、今や世界の経済中心はアジアへと移動しています。すなわち、大東亜戦争の主目的であった大東亜共栄圏が確立されたのであります。 これも英霊の皆様方の犠牲のおかげであります。 大東亜戦争の目的の殆どが戦後に達成されました。そして、白人国家は全ての植民地を失いました。イギリス、フランス、オランダは欧州の弱小国家へ転落しました。米国では人種差別が崩壊、有色人種は平等を勝ち得ました。これらは全て英霊の皆様方の犠牲のおかげであります。 戦争目的を達成したということは日本は戦後になって戦勝国と成ったと言うことであります。 国民を代表して私達 日本戦勝国論研究会議がアジア解放達成と大東亜戦争での戦勝をご報告申し上げると同時に、戦後65年間、英霊の皆様方のご功績に対して正当な評価をしてこなかったことを国民に代わりお詫び申し上げます。 平成22年 皇紀2670年 8月15日、 日本戦勝国論研究会議 代表 安濃 豊 |
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日韓併合の歴史的事実
<菅首相よ歴史を直視せよ>
李完用
＜イ・ワニョン、り・かんよう＞
ウイキペディア より
韓国統監府承認のもと、韓国皇帝から全権委員に任命され
韓国併合ニ関スル条約（日韓併合条約）を調印
併合直後から併合の元凶と大衆より看做され非難されたが、同時に彼への同情や、共感も存在していた。それを表すエピソードとして、その葬儀は国葬でも無いにも関わらず
、葬列が数キロに達したという。 |
