売上が増加するのは投資家にとって良い事なのか？

ゲーム会の記事ついでに書いていた内容ですが、端折ったつもりですが少々長くなったので、別記事にしておきます。

先週は先々週に続き現場がフル稼働していて、皆さん疲れ気味になって来ているので、交代で休んでもらって何とか回して行くようにしてます。
会社をダウンサイズしているので、追加費用無しにこう言う事が出来るのは良いです。

会社って大きくすればする程、組織力は強くなるけど、どうしても効率は下がってコスト面では無駄が増えます。
通常は売上増加よりコスト増加分が少しだけ上回りがちなので、利益率が微妙に下がって行く分を組織力向上を売りに営業して行くのが利益率を下げない方法の一つです。

しかしこれは経営者の手腕＋事業環境も加わるので、必勝パターンってのは無いのかなって思います。
かと言って業界の中でも目立つくらい大きくなれば、それ自体に潰せない価値が出て来るので、これはこれで価値がある事ですが、やはり事業とは最終的には利益率（長期スパン）が規模より全然重要です。
（重要度では次元が違います）

雇われ経営者の場合、これを重視せずに規模（売上）を追いかける経営者が結構居るので、これらの銘柄に投資した場合は、長期的に投資家は報われない確率が高くなります。
ただし、長期な成長を実現するにしても売上の増加は必須なので、投資家にとって企業の成長とは簡単に言うと「利益率低下を抑えた売上の増加」となります。
経営者にとっての成長と、投資家（オーナー）にとっての成長は、時として違う場合があるので、長期投資家はその辺の経営者の視点・考え方も見る必要があります。

投資家にとって投資先の成長とは即ち利益成長である事は言うまでも無いのですが、投資先の会社トップが果たして同じように考えているかと言えば、必ずしもそうではないので、これは経営者を見て確認する必要があるなと今回ＶＴやモリトの事業説明会を聞きながら、改めて思い返したので、ちょっとメモってみました。

ＶＴの高橋社長は相変わらずの淡々とした感じで、事業はガンガン攻めながら資本政策などもキャノンなどの超優良企業（規模は違いますがｗ）と肩を並べるくらいレベルが高い（バランスが良い）ので、相変わらず良い会社だな〜と唸らされました。
モリトはＩＲ担当の若い課長さんがプレゼンしてくれましたが、聞いている限りでは御本人は現場の場数もある程度経験して、会社の在り方も自分なりに考えておられるようだったので、その辺は良く伝わって来ました。

ちょっと経営に関してのメモ失礼しました

「追記」
上記の内容って読み返してみると、ちょっと言葉足らずの部分が多くて？な感じになってました。
この前提条件ってのが、競合他社に対してアドバンテージを取りながらと言う条件なので、ちょっと意味が分かり難い感じになってます。

通常は事業を拡大すると、例えば小売りなら多店舗展開する事によって、１店舗あたりの店費が下がるためコストは下がるんだけど、アドバンテージを取る為に追加の費用を加えている店舗が増えると償却期間内に於いてはコストアップする可能性が高いって事なんですよね。

また追加の費用を掛けてない場合でも、単純に店舗を増やすと、現実的には国内に於いて殆どの業種でオーバーストア傾向にあるので、コスト増に売上が付いて来ないケースが多いです。
まぁ上記の内容に戻っちゃうんですが、利益率を保ったままトップラインを伸ばして行くのは現実的には至難の業と言う事です。
もしそんな銘柄を見付けたら一緒に検証しましょうｗ

売上は増えているのに利益は横ばいって会社、結構ありますよね。

[株水兵]

温泉バブルさん、おはようございます（^^）
そうですね、しかしそのパターンにしても、初期投資が重くて減価償却の期間設定にも注目しながら利益率を判断して行かなくてはならないですね。

多くのＩＴ事業は投資が少なくて済むのでＲＯＩは高くなりがちですが、製造業のように投資が重い時は短期償却するとキャッシュインは多くても帳簿上の利益は減殺されてしまうので、株価推移に影響はしますが、長期的には素晴らしい投資先である可能性を秘めているので、償却の内容も精査する必要があります。

[株水兵]

（つづき）
その場合でも特に注意が必要なのは、資産の陳腐化のスピードが速い外食店舗などは要注意ですよね。
平均して寿命は５年程度と捉えた方が良いので、逆に言えば１０年経っても客は同じように入ってそうだなと思えば、素晴らしい投資チャンスとなります。

自分の場合だと「くら寿司」「あみやき亭」がそれですが、見逃したのが「丸亀正麺（トリドール）」や「毎度おおきに食堂（フジオーフード）」ですね。

内容は精査する必要があるものの、言われるように増収しても増益しない企業の多くは、行き過ぎた価格競争と言う勝者無き泥沼の戦いに巻き込まれている可能性が高いので、投資家としては避けるべき企業だと思います。