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今日は天気もよくお花見にはこの土日はいい機会かもしれませんね。
さて今日は週明けの株式市場の動向をチェックしていきたいと思っております。
調整ムードの広がった今週の株式市場。6日の日経平均株価は4日続落となり、終値は前日比79円安の9688円とおよそ1カ月ぶりに9700円を下回った。日米の金融緩和期待が揺らぎ、世界連鎖株安への警戒感が浮上した格好だ。ただ、新年度の企業業績の回復幅は為替の円安を背景に一層広がる可能性が高く、これを見据えた海外投資家の日本株買い需要は根強い。複数の材料が重なり急転した足元の動きは、次の上昇局面への移行を早める要因として前向きにとらえたい。来週（9-13日）は後半の上昇を視野に買い場を探る好機となりそうだ。
今週の株式市場は水曜日（4日）から大きく崩れ、日経平均の週間下落幅は395円に達した。3月のマネタリーベースの前年比マイナス転換が日銀の金融緩和姿勢に対するマーケットの懐疑を強め、FOMC（米連邦公開市場委員会）議事録では量的緩和第3弾（QE3）への期待が後退。楽観論が影を潜めたところに、短期筋の売りが噴出した。スペイン国債の入札低調を受けた円高・ユーロ安も上値の重荷となった。
来週も、中ごろまでは調整の流れを引きずる可能性がある。9-10日の日銀の金融政策決定会合への市場期待は薄いものの、「下げ相場で何もしない」という格好になればネガティブな反応につながりやすい。また、6日早朝に持たれた白川日銀総裁と野田首相の会談も一部で思惑視されており、追加の金融緩和策が出なかった場合のリスクは意識しておきたい。
しかし、市場では13週移動平均線（6日時点は9432円）を下値のメドとみる向きが多く、このあたりに近づけば買い需要が強まるとみられることがポイントだ。東証1部のPBR（株価純資産倍率）も1倍水準へ向け下がりつつあり、値ごろ妙味が増している。金融政策決定会合を通過した週後半は、蓄積されたエネルギーが再度相場を押し上げる展開が予想される。
一方、好材料の発生源としては中国に注目する。同国では景気減速を背景に当局がより積極的な対策に打って出る公算が大きく、13日までに出そろう1-3月期GDP（国内総生産）などの経済指標の内容次第で、昨年11月と今年2月に続く3度目の預金準備率引き下げ期待が高まろう。今週発表された、QFII（適格海外機関投資家）の投資枠大幅拡大も、潜在的な中国株の強気材料として意識される。実体経済の面では、現地製造業のビジネスが活性化する兆しがみられることや、底を脱しつつある鉄鉱石船の用船レートも見逃せない。
来週の日経平均想定レンジは9400-9900円。前半は好業績の小売りを狙い、相場修復が予想される後半に向けては直近の下落幅が大きかった証券株や海運株を仕込みたい。もちろん、コマツ <6301> などの中国関連株一本釣りも一手。さらに、10日引け後の3月工作機械受注（速報値）に絡み、受注好調が見込まれるツガミ <6101> も面白そうだ。
リスクは、4月末-5月にかけて実施されるフランス大統領選とギリシャの総選挙を控えたことによる欧州債務問題の再燃。また、週末にオプションSQ（特別清算指数）を迎えるうえ、欧州では9日までの4連休を延長する投資家も多く、薄商いのなかで指数が先物に振らされやすくなることにも注意が必要だ。
こういった形で欧州債務問題を背景とした為替動向や株価を踏まえながらの取引になることは言うまでもありませんし、中国市場の動向も踏まえてしっかりとリスクヘッジをしながら取引をしていきましょう。
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