|
繰り返し学ぶことは重要です。 同じ文章でも何度も何度も読み返すことで新たな発見があるものです。 このブログでは、この記事が一番重要だと思うな。 １９５０年から２００３年にかけて、スタンダート・オイルの株価は１２０倍だった。ＩＢＭでは約３００倍だ。だが１９５０年にスタンダート・オイル（エクソンモービル）株を買って、配当を再投資し続けた投資家は、２００３年の保有株式数が当初の１５倍になっている。ＩＢＭでは、わずかに３倍だ。 投資家にしても投資アドバイザーにしても、配当再投資がどれほど長期的なパフォーマンスを左右するか理解していない向きが多い。 短期的な値上がり率ばかり注目を集めて、肝心な長期的なリターンが見向きもされなくなっている。 これも、成長の罠にはまった兆候のひとつと言える。 長期投資するなら、辛抱強く構えて、配当を再投資して保有株を積み増すのが正解だ。 そうすれば、リターンもついてくる。 これは長期投資の鉄則だ。 配当再投資は、物を言う。大いに物を言う。 株式が卓越したリターンを生む上で、配当がなくてはならないほど重要なのは、それが【信頼】の印となるからだ。 配当が支払われていれば、決算に間違いがないということが投資家にもわかる。 経営陣が会社は黒字だというとき、株主は、だれはばかることなくこういっていい。 「金をみせてくれ！」 金をみせてきた会社は、最高のリターンを達成してきた。 配当、配当とここまで力説すれば、ウォーレン・バフェットを崇拝する向きは今頃、呆れて首を振っていることだろう。 私もファンのひとりとして、バフェットの「無配、キャッシュ温存主義」がなぜか大成功を収めたのか、ここで説明しておきたい。 バフェットの投資会社、バークシャー・ハザウェイは、１９６７年に１０セントの配当を支払ったきり、無配を続けている。バフェット本人が配当支払いに断固反対で、草創期に取締役会が配当支払いを議決したとき、自分がトイレに行っていたと言い張っている。 配当を支払うこと無く、バークシャー・ハザウェイは過去４０年にわたり飛び抜けた運用成績を達成してきた。 バークシャーが配当を支払わない最大の理由は、税金だ。 ２００３年、ニュース番組でインタビューされたとき、バフェットはこう語っている。 「税金を取られないなら、配当を支払うのもいいだろう」 配当は受け取ると同時に課税される。 ようするに、事業を拡大するなり、他社を買収するなり、自社株を買い戻すなりして、企業が利益を建設的な投資に振り向け、それがうまくいけば、投資家に課せられる税金は将来に先送りされる。 だが、利益を投資に向けて、それがうまくいったかどうかは、大抵の場合、誰もわからない。 経営陣がやみくもに設備投資に利益を注ぎ込み、投資家のリターンがかえって押し下げられた例は、いくらでもある。 また、キャッシュが有り余るほどある企業では、コスト管理が緩みやすい。 特別手当として散財したり、豪華な自社ビルを建てるようになる。 経済学者はこれを「エージェンシー・コスト（代理人費用）」と呼んでいる。 これはオーナー経営者でないかぎり、どの組織にも多かれ少なかれ存在する。 ウォーレンバフェットは、流石というべきか、この点で極めて稀な経営者のひとりで、節度と意志と動機を保って、落とし穴という落とし穴を見事に避けてきた。 常に株主と同列におくことで、自分と自分の株主に直接にして最大の利益をもたらすために行動してきた。 その上、バフェットの投資戦略は、健全なキャッシュフローを生む株式や事業に焦点を絞っている。 健全なキャッシュフローとは企業が配当を支払うための必要条件だ。 「我々が買収候補として選好みするのはキャッシュを生む事業であって、それを消費する事業ではない」 １９８０年代の年次報告書で述べている。 バフェットの投資目標とは、安定したキャッシュフローを生む会社を適正価格で買収することであり、これはつまり、配当を再投資する投資家の行動そっくりそのままだ。 他社の経営陣が、バフェットと同じくらい株主との間に近い関係を築いていれば、配当の意味はずっと小さくなるだろう。 だが、大抵の場合、株主の目標と経営陣の目標はは、ときには大きく、食い違っている。 冴えた読者の方々は、こう指摘するかも知れない。 配当再投資がリターンを押し上げる働きは、ドルコスト平均法と呼ばれる投資手法のそれとよく似ている。 ドルコスト平均法とは、市場に流通している特定の銘柄を、定期的に買い続ける手法をいう。 配当再投資と同じく、株価が低迷する時期、つまり将来のリターン上昇が見込める時期に、購入株数が増える点がミソだ。 株価が上がり、将来のリターン悪化が見込まれる時期には、購入株数が減少する。 ドルコスト平均法は、配当再投資の代わりになるだろうか？ 答えはイエスだ。 ただし、その会社が長期的に生き残ることが条件になる。会社が生き残っていなければ、株価が下がる局面でどれだけ大量に買い増ししても、紙屑の山が残るばかりだ。 配当を下げない企業は、長期的な生き残り企業であることが多く、ここで論じている仕組みの戦略に適している。 投機（ギャンブル）性の高い銘柄ほど、生き残る確率は低くなり、ドルコスト平均法を採用しても、卓越したリターンを生みだす可能性は低くなる 【大恐慌がなかったら】 下落相場が長期投資家にどう作用するかを知りたければ、たいていの投資家は、驚くだろう。 以下に、仮の歴史を設定してみたい。 大恐慌が起こらなかったとする。大恐慌どころか、不況など一度も訪れなかった。 この仮定に基づいて、次の通り設定する。 株式配当は、大幅に減少することなく、１９２９年から１９５４年にかけて順調に増え続けた。株価は急落すること無く、横ばいで維持し続けた。 米国経済にとっては、いうまでもなく、現実よりはるかにいいシナリオだ。 大量の失業者が発生することなく、倒産が相次ぐこともなく、生活苦も無く、１９３０年代に経験した苦しみは存在しなかっただろう。 だが、このシナリオは国の経済にとっては薔薇色でも、長期投資家からみれば現実の方がずっといい。 大恐慌が起こらなかった場合、１９２９年に投資した１０００ドルは、１９５４年１１月、２７２０ドルになっている。 【これは、実際に大恐慌を経験した投資家が手にした累計リターンを６０％も下回る】 なぜ、こんなことが起こるのだろうか？仕組みは次の通りだ。 投資家の受け取る配当は１９２９年のピークから１９３３年の底にかけて、じつに５５％減少した。だが、同じ期間、株価はさらに大幅に下落している。 結果的に配当額は減少しても、配当利回りは上昇した。配当利回りが上昇すれば、トータルリターン（配当再投資）も上昇する。 短期投資家はたしかに、１９２９年から１９４９年にかけて、大恐慌の余波で散々な目にあった。 ２０年といえば、あっという間とはいいがたい。 だが、粘り強い投資家は、相場が下落しつづける間、保有株を着々と積み増していった。 いったん株価が回復すれば、リターンが一気に加速する。 （この時点で株数が多くたまったから） 大恐慌時代、長期投資家が資産を増やしたのは、保有株を売った投資家がそれだけ資産を減らしたからにほかならない。 信用買いの清算を追われた場合もあるが、たいていは、狼狽して投げ売りした結果だ。 多少でも取り返せば、丸損するよりもマシだと考えた。 こうした売り手が、結果的に誰よりも損をした。 以上の分析から、次の教訓を読み取ることができる。 相場の変動は、投資家心理にはこたえるが、長期投資家には、利益をもたらす。 タイミングを見計らう必要はなく、ただ配当を再投資することで実現できる利益だ。 下落相場といえば、投資家が耐えた痛みの逸話ばかり語られるが、それだけでない。 この局面を通過してはじめて、配当を再投資する投資家は、リターンの急上昇の醍醐味を味わえる。 株式のリターンを左右する要因は、値上がり率と配当だけでない。株価も大きく物を言う。 株式の生むキャッシュフローに対して、投資家が支払う対価だ。 市場が悲観論にとりつかれているとき、配当を生む銘柄を買い続けるものは、結果的に誰よりも得をする。 株式投資の未来 ジェレミーシーゲル まぁ〜〜。市場が悲観論にとりつかれている今がチャンスということなんだよね。 あ〜。何度も何度もシーゲル先生の本を読みかえしてみます。 得るもの大きいなぁ〜。 ↓この本は超お勧めです。 |
過去の投稿日別表示
[ リスト | 詳細 ]
2010年02月10日
全1ページ
[1]
コメント（21）
全1ページ
[1]
