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昨日、アマゾンで注文した本が家に届きました。
一番最初に読むと決めた本は「アメリカ株長期投資入門」です。
アメリカの長期投資入門は今日からシリーズ化して、僕が本を読んで学んだことを書き綴ってまいります。
『はじめに』
1. アメリカ株式市場は世界の４割のシェアでこれまでも世界の動向をリードしてきた。
2. 今までのアメリカ株は危機の度に蘇って長期投資家は必ず報われてきた。今回の危機も２００９年３月に底打ちして60％以上もの急反発を記録した。将来も極めて高い確率でアメリカ株への楽観主義が勝利する。
3. ２００９年のアップルの時価総額は２２兆円。エジソンが創業したＧＥは時価総額１８兆円。日本最大のトヨタは１２兆円とアップルは倍の規模。グーグルの時価総額１６兆円でマイクロソフトの牙城を脅かしはじめている。
金融の分野ではＪＰモルガンが１６兆円で全米銀行トップだったシティは１１兆円で失った時価総額をかなり回復させてきたとはいえ、未だにＪＰモルガンの後塵を拝している。
このように、資本主義の下での信賞必罰は欠かせません。自由・競争・イノベーション（技術革新）のうねりが止む様子は見られなく、今回の金融危機でイノベーション競争が止むことは考えられない。
4. バフェットは２００８年秋に吹き荒れた金融危機の中、アメリカ株の買いを推奨を行った。我々賢明な投資家にとって２００９年度は最良の年となったといっても過言ではない。しかし、１００年に一度のチャンスを逃してしまった投資家も落胆することは無い。長期投資を目指すのであれば、これからアメリカ株投資を始めても決して遅くはありません。
5. 日本株はアメリカほど簡単ではない。日本の経済政策は信頼に足りない。民主党も自民党と同じで経済に対する正しい見方ができないようだ。
デフレの厳しさの中で、消費税増税の可能性まで急浮上している始末。
大胆な経済政策への転換がなければ日本経済と企業利益の低迷は長引く可能性が高い。
6. ＢＲＩＣＳ（ブラジル・ロシア・インド・中国）は今後も注目すべき成長市場であることは間違いない。しかし、高い経済成長はすでに株価が織り込んでいる可能性が大だ。賢明な投資家は新興国市場の株価乱高下は肝に銘じておくべきだ。
このようにみると、期待収益率が高く、今後もリスクが限定的とみるアメリカ株は世界中の投資家にとって、やはり王者にほかならないと胸を張っていえる。
そもそも、アメリカの主要企業はグローバルな企業群で構成されています。
新興国の高成長は実はアメリカ企業にとって大きなプラス材料なのです。
〈翼〉
今日は第１章も書きたかったのですが、『はじめに』だけ書いても多くの情報量ですから細分化してアメリカ株特集としてシリーズ化をします。
著者の中丸さんと僕の考え方は同じです。
前々から新興国の成長はアメリカ企業は得ることが出来てアメリカ企業は今後も成長すると見通しをしていた。（記事で前から書いていた）
それだけではなく、アメリカという土地は自由の国であり、常にイノベーション（技術革新）をもたらせております。
「電子レンジ」「蓄音器」「ＰＣ］「インターネット」「飛行機」・・・・。もう数え切れないほど昔から技術革新で世界を圧倒している。
「アメリカは今までも世界一の国であり、今後も世界一の国である」と思っております。
確かに中国やブラジルは人件費は安いかもしれません。日本はどうかわかりませんが・・・。
しかし、アメリカにはアイディアに富んでいて技術といった意味では世界で圧倒的です。また、投資も盛んに行われていてベンチャー企業が育ち易い。
次の記事で第１章を紹介するにあたり色々とアメリカのことを紹介されているのですが、毎年、物理学をはじめとする化学部門でのノーベル賞受賞者の大多数がアメリカ人やアメリカ人との共同研究者、あるいはアメリカで高度教育をうけた科学者であるという事実をみれば、アメリカの持つ科学技術力の高さが否応なしにわかるという。
アメリカ市場は長期投資家にとって主戦場になる。
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2010年08月09日
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