とりあえず、明日はどうなるのか判りませんから今日だけでも喜ぶべ。
やっぱ株の発行数が少ない会社は上がるにも下がるにも激しいね。
最高です(笑)
でもね。。ず〜〜っと持っている株だから含み損なの。。
ライブドア・ショックの前から持っていますから、もう何年でしょうね？？
サブプライム問題が表面化した時から下がるのは承知で株数を増やすために、わざと保有したまま下に潜りました。
もともと倒産はしないだろ？と思って下がったところで株を買い増しして大株主になる予定でしたので、下げすぎはしたものの予定通りです。
もともと自分がお金持ちになるために、どっかで大きなリスクをとらなければいけない、ことを承知していたので覚悟を決めて保有しておりました。
作戦成功かな(笑)
僕にとっては株価の推移は電光掲示板程度にしか思っておりません、株というのは所有者権益だと思っていおるので、株主総会で一緒に経営者と話し合いながら良い会社にしていければ良いなぁ〜と思っておりました。
みんなで会社を良くして、みんなお金持ちになることが僕は社会的貢献だと思っております。
表向きはね(笑)
株は「損切りしない」方が良いと、学者の研究でデータがあって、それを知っていたからです。
株というのは上がったり下がったりするので、「倒産しなければ」買い増しや配当再投資していけば「将来は大きな資産を築ける」という研究の結果が出ております。
損切りは１０％マイナスで損切っても、また別の銘柄で１０％儲けても元の資産にはならないのです。
手数料もあるし、上がった時のキャピタルゲイン税というコストも発生します。
それより、忍耐強く買い増し作戦して株数を貯めることによって、次の景気循環の時に巨大な資産に変化します。
経済や個別企業にはサイクルがあるんですよね。
お金持ちになるポイントとしては、倒産しなければ株は基本的に売らずに忍耐強く買い増しをしていけば、少し上がっただけで（元の株価に戻らなくても）資産が増えるのです。
この数字のトリックを見破れていれば、下がっている今はむしろ喜ぶべきです。
こんなバフェットの言葉もあったわ〜い。
「企業の業績は、いろいろなことから影響を受けます。しかもそれが来週起こるのか、来月起こるのか、はたまた来年起こるのかは誰にもわかりません。
ですが本当に重要なのは、投資するにふさわしい企業を見つけているかどうかです。
古典的な事例として、コカ・コーラを取り上げてみましょう。
同社が株式を公開したのは１９１９年、初値は４０ドルでした。ところが、その翌年には１９ドルに下落しました。
第一次世界大戦のおかげで、原料となる砂糖の価格が激変したためです。
初値で買った投資家は、１年後には投資額の半分を失ったことになります。
しかし、それにもめげずその株を持ち続け、配当をすべて再投資していたらどうなったでしょうか。
その株は、今約１８０万ドルの価値を持っているはずです。この間には大恐慌もありました。
戦争も何度かありました。砂糖の価格は上下に大きく変動しました。
世界情勢や私たちの生活様式など、数えきれないほどの変化がありました。
それにもかかわらず、コカ・コーラ株は大きく値上がりしたのです。
要するに、大切なのは商品そのものが長期間持ちこたえられるかどうかということです。
どの銘柄にいる乗り換えるかを延々と考えるよりも、そちらのほうが実りが大きいと思いませんか」
メッツはセキュリティ・システム付き不動産の販売だったので、もう少し戦えると思ったけど、生き延びたから「善し」とします(笑)
会社の解散という超危険な道を歩みそうだったけど、生き延びたから「善し」とさせてくだちゃい(笑)
米ジョンソン＆ジョンソンは４７年間連続増配、P&Gは５３年連続増配を続けております。
また、世界最大の食品・飲料メーカーのネスレは、その配当金が多くの個人株主の大事な年金収入となっているとのことです。
そして、その「年金」は毎年増え続けているのです。
オーストラリアの世界最大手の資源会社BHPビリトンは、配当を継続して増やしていくことを基本方針として掲げています。
そして、これらの企業の株価もいずれも、リーマンショック後も堅調です。
データを見ると、ジョンソン＆ジョンソンは３０年で株価２９．６倍、配当が３０年前に購入した金額の９３％が毎年の配当になっております。（３０年前に１００万円で株を購入していたら毎年の配当が今は９３万）
P&Gは３０年前から株価が２８．５倍で配当が初期投資額の７９％（１００万円分の株を買ってたら毎年７９万円が今の配当）
スリーエムは３０年で株価１２．９倍、配当が３３．６％、ペプシコは株価５３．２倍、配当が１５３％です。
ちなみに、コカ・コーラは４９年連続増配。
１９５０年から２００３年にかけて、スタンダート・オイルの株価は１２０倍だった。ＩＢＭでは約３００倍だ。だが１９５０年にスタンダート・オイル（エクソンモービル）株を買って、配当を再投資し続けた投資家は、２００３年の保有株式数が当初の１５倍になっている。ＩＢＭでは、わずかに３倍だ。
投資家にしても投資アドバイザーにしても、配当再投資がどれほど長期的なパフォーマンスを左右するか理解していない向きが多い。
短期的な値上がり率ばかり注目を集めて、肝心な長期的なリターンが見向きもされなくなっている。
これも、成長の罠にはまった兆候のひとつと言える。
長期投資するなら、辛抱強く構えて、配当を再投資して保有株を積み増すのが正解だ。
そうすれば、リターンもついてくる。
これは長期投資の鉄則だ。
配当再投資は、物を言う。大いに物を言う。
株式が卓越したリターンを生む上で、配当がなくてはならないほど重要なのは、それが【信頼】の印となるからだ。
配当が支払われていれば、決算に間違いがないということが投資家にもわかる。
経営陣が会社は黒字だというとき、株主は、だれはばかることなくこういっていい。
「金をみせてくれ！」
金をみせてきた会社は、最高のリターンを達成してきた。
配当、配当とここまで力説すれば、ウォーレン・バフェットを崇拝する向きは今頃、呆れて首を振っていることだろう。
バークシャーが配当を支払わない最大の理由は、税金だ。
配当は受け取ると同時に課税される。
ようするに、事業を拡大するなり、他社を買収するなり、自社株を買い戻すなりして、企業が利益を建設的な投資に振り向け、それがうまくいけば、投資家に課せられる税金は将来に先送りされる。
だが、利益を投資に向けて、それがうまくいったかどうかは、大抵の場合、誰もわからない。
キャッシュが有り余るほどある企業では、コスト管理が緩みやすい。
特別手当として散財したり、豪華な自社ビルを建てるようになる。
経済学者はこれを「エージェンシー・コスト（代理人費用）」と呼んでいる。
ウォーレンバフェットは、流石というべきか、この点で極めて稀な経営者のひとりで、節度と意志と動機を保って、落とし穴という落とし穴を見事に避けてきた。
常に株主と同列におくことで、自分と自分の株主に直接にして最大の利益をもたらすために行動してきた。
その上、バフェットの投資戦略は、健全なキャッシュフローを生む株式や事業に焦点を絞っている。
健全なキャッシュフローとは企業が配当を支払うための必要条件だ。
「我々が買収候補として選好みするのはキャッシュを生む事業であって、それを消費する事業ではない」
１９８０年代の年次報告書で述べている。
バフェットの投資目標とは、安定したキャッシュフローを生む会社を適正価格で買収することであり、これはつまり、配当を再投資する投資家の行動そっくりそのままだ。
他社の経営陣が、バフェットと同じくらい株主との間に近い関係を築いていれば、配当の意味はずっと小さくなるだろう。
だが、大抵の場合、株主の目標と経営陣の目標はは、ときには大きく、食い違っている。
冴えた読者の方々は、こう指摘するかも知れない。
配当再投資がリターンを押し上げる働きは、ドルコスト平均法と呼ばれる投資手法のそれとよく似ている。
ドルコスト平均法とは、市場に流通している特定の銘柄を、定期的に買い続ける手法をいう。
配当再投資と同じく、株価が低迷する時期、つまり将来のリターン上昇が見込める時期に、購入株数が増える点がミソだ。
株価が上がり、将来のリターン悪化が見込まれる時期には、購入株数が減少する。
ドルコスト平均法は、配当再投資の代わりになるだろうか？
答えはイエスだ。
ただし、その会社が長期的に生き残ることが条件になる。会社が生き残っていなければ、株価が下がる局面でどれだけ大量に買い増ししても、紙屑の山が残るばかりだ。
配当を下げない企業は、長期的な生き残り企業であることが多く、ここで論じている仕組みの戦略に適している。
【大恐慌がなかったら】
下落相場が長期投資家にどう作用するかを知りたければ、たいていの投資家は、驚くだろう。
以下に、仮の歴史を設定してみたい。
大恐慌が起こらなかったとする。大恐慌どころか、不況など一度も訪れなかった。
この仮定に基づいて、次の通り設定する。
株式配当は、大幅に減少することなく、１９２９年から１９５４年にかけて順調に増え続けた。株価は急落すること無く、横ばいで維持し続けた。
米国経済にとっては、いうまでもなく、現実よりはるかにいいシナリオだ。
大量の失業者が発生することなく、倒産が相次ぐこともなく、生活苦も無く、１９３０年代に経験した苦しみは存在しなかっただろう。
だが、このシナリオは国の経済にとっては薔薇色でも、長期投資家からみれば現実の方がずっといい。
大恐慌が起こらなかった場合、１９２９年に投資した１０００ドルは、１９５４年１１月、２７２０ドルになっている。
【これは、実際に大恐慌を経験した投資家が手にした累計リターンを６０％も下回る】
なぜ、こんなことが起こるのだろうか？仕組みは次の通りだ。
投資家の受け取る配当は１９２９年のピークから１９３３年の底にかけて、じつに５５％減少した。だが、同じ期間、株価はさらに大幅に下落している。
結果的に配当額は減少しても、配当利回りは上昇した。配当利回りが上昇すれば、トータルリターン（配当再投資）も上昇する。
短期投資家はたしかに、１９２９年から１９４９年にかけて、大恐慌の余波で散々な目にあった。
２０年といえば、あっという間とはいいがたい。
だが、粘り強い投資家は、相場が下落しつづける間、保有株を着々と積み増していった。
信用買いの清算を追われた場合もあるが、たいていは、狼狽して投げ売りした結果だ。
多少でも取り返せば、丸損するよりもマシだと考えた。
こうした売り手が、結果的に誰よりも損をした。
以上の分析から、次の教訓を読み取ることができる。
相場の変動は、投資家心理にはこたえるが、長期投資家には、利益をもたらす。
タイミングを見計らう必要はなく、ただ配当を再投資することで実現できる利益だ。
下落相場といえば、投資家が耐えた痛みの逸話ばかり語られるが、それだけでない。
この局面を通過してはじめて、配当を再投資する投資家は、リターンの急上昇の醍醐味を味わえる。
株式のリターンを左右する要因は、値上がり率と配当だけでない。株価も大きく物を言う。
株式の生むキャッシュフローに対して、投資家が支払う対価だ。
市場が悲観論にとりつかれているとき、配当を生む銘柄を買い続けるものは、結果的に誰よりも得をする。
株式投資の未来 ジェレミーシーゲル
という研究の結果が出ております。
メッツは凄く低コストで経営していて株主と経営者が利害一致していたので穴狙ってやってみましたが、なんとかギリギリ生き延びました。
今後は素直にネスレとかジョンソン＆ジョンソンとかコカ・コーラでやっていきます。
（連続して配当をくれる会社）
倒産しない会社なら若いうちから、こういう投資をしていれば年金をつくれます♪
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