2014年06月09日の記事一覧 - 詳細表示

１８００年代にある少年がいた・・・。

少年は何でも知りたがり屋であった。そのため、算数の授業中『1+1＝2』と教えられても鵜呑みにはせず、「１個の粘土と１個の粘土を合わせたら１個なのに、なぜ２個なの？」と質問したり、英語の授業中にも「Ａ（えー）はどうしてＰ（ピー）と呼ばないの？」と質問したり先生を困らせた。

あまりに授業が進まないので担任の女性の先生から「この子、頭が腐っている」と言われて３か月で小学校退学させられました。

その少年の名は『トーマス・エジソン』。

トーマス・エジソンは後に発明王と呼ばれ、1868年：電気投票記録機、1869年：株式相場表示機、1877年：電話機・蓄音機、1879年：電球、1880年：発電機、1888年：改良型蓄音機、1891年：のぞき眼鏡式映写機キネトスコープ、1897年：改良映写機ヴァイタスコープ、1910年：トースターなど発明した。

まさに資本主義の申し子。アメリカが生んだ偉大なる発明家。

なぜトーマス・エジソンを紹介するのかというと・・・トーマス・エジソンこそがゼネラル・エレクトリックの創業者だからなのだ！

「ダウ工業株30種平均（ダウ平均）」、「ニューヨーク・ダウ」、「ニューヨーク平均株価」などと呼ばれる。本名称では1896年に農業、鉱工業、輸送などの12銘柄でスタート。1928年に、30銘柄となった。

その後、情報通信業や医療などのサービス業を取り込みながら、現在に至るが、「工業株30種平均株価」の構成銘柄は時代に合わせて入れ替えが行われている。

算出が始まって以来、現在まで継続して構成銘柄に残っている会社はゼネラル・エレクトリック社のみである。

まさにゼネラル・エレクトリックはアメリカの心臓部に位置する会社といっても過言ではないかもしれない。

世界時価総額７位。

ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）

「巨大コングロマリット」

エネルギー、電機、金融などの事業を世界１００カ国以上で展開する。

産業分野では、航空機エンジンや発電設備、家電、医療機器、鉄道車両など生産。

ガスタービンは世界トップシェアを誇る。金融分野では、リースや法人向けファイナンス、消費者金融などを展開する。

業績（百万ドル）

　　　　　　　　２００９年　　　２０１０年　　　２０１１年　　　２０１２年　　　２０１３年

売上高　　　１５４４３８　　　１４９５６７　　　１４６５４２　　１４６６８４　　１４６０４５

純利益　　　　１１０２５　　　　１１６４４　　　　１４１５１　　　１３６４１　　　１３０５７

配当　　　　　　０．６１　　　　　０．４６　　　　　０．５８　　　　０．６８　　　　０．７６

１０年チャート

現在値　２７．１８ドル

ＰＥＲ　１７．３６倍

ＰＢＲ　２．２３倍

自己資本比率　１９．８９％

配当利回り　３．２３％

以下、ビジネス書とかでもゼネラル・エリクトリックはＧＥと呼ばれているのでＧＥと書きます。

２００１年に偉大なるＣＥＯと称されたジャック・ウェルチＣＥＯが引退してパッとしないところ追い打ちをかけられたようにリーマンショックで金融部門が大きな打撃を受けて停滞しましたが復活間近です。

航空機エンジン、医療機器、産業用ソフトウェア、鉱山機械、鉄道機器、火力発電用ガスタービン、原子力、油田サービス、天然ガス採掘機器、水処理機器、化学プロセス、各種センサ）、家庭用電化製品（LED照明、白物家電、スマートメーター）、金融事業（法人向けファイナンス、不動産ファイナンス、各種リース、銀行、信販）など幅広い分野でビジネスを行っている。

どのビジネスもその産業分野でのシェアが1位か2位であることをビジネス存続の条件としている。

この方針は、1981年から2001年までCEOを務めたジャック・ウェルチが同職に就任以降に打ち出された。彼は一連のGE改革の成果から、“20世紀最高の経営者”と呼ばれ、その経営手法は多くの経営者に模倣された。数々の経済雑誌やメディアから「世界でもっとも尊敬される企業」や「最強企業」と称され文字通り世界を席巻している。

現在はジェフリー・イメルト会長の下、「世界最高のインフラストラクチャー企業」を目指し、工業部門の拡充および金融部門の縮小、非中核部門の分離・売却を進めている。大きな利益を上げていた保険事業をスイス再保険へ、メディア＆エンターテイメント事業のNBCユニバーサルをコムキャストへ売却した事例はその典型である。

また社員が非常に猛烈に働く企業であり、「人材創出企業」としても有名（ボーイング、先代3MのCEOなど）。

2008年開催の北京オリンピックでは公式スポンサーを務めた。

連邦倒産法第11章を適用し経営再建したデルタ航空の再建スポンサーとなり、また新たに開発したエボリューション・シリーズと名づけられた最先端のディーゼル機関車を中国から大量受注するなど、経営は当時いたって好調であった。

その一方で2008年には、創業以来の基幹事業であり、前年度決算で初めて減益を記録した家電部門の売却を検討するなど、ウェルチが打ち出した「選択と集中」を基本とする経営方針の徹底ぶりも健在である（なお、家電部門の売却先としては、ハイアールやLG電子が挙げられている）。

しかし、2008年8月のいわゆる「リーマン・ショック」に端を発した金融危機の影響で、金融事業を中心に大きな打撃を受けた。2009年3月には米スタンダード&プアーズ（S&P）による債務格付けが、長年保持してきた最高格付けである「トリプルA」から「AAプラス」に一段階引き下げられた、ほか、2009年10月から12月期までの決算が8四半期連続連続減益となるなど苦戦を強いられた。

現在は工業・金融コングロマリットから多角的工業企業へとシフトすべく改革が進められている。