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ダンス・ミュージックでも聞きながらでも適当に記事読んでね。 それだけ適当に書いてる記事だから(笑) 普段の会話か？？(笑) その1。玉木さんと青田さん結婚。 なんか怪しい。。燃えるペースが速すぎるような気がするなぁ。。 絶対、みんな同じ意見だと思うなぁ。。幸せになってほしいけど・・ 超怪しい。。 その２。参議院選で民主党敗北 それよかアレですよ。 来週から世界経済が減速しそうだから日本国民から解散総選挙の声が高まるよ。 経済対策と公務員改革を強く求める声が高まると思う。 自民党・みんなの党・公明党の連立でいこうよ。 みんなの党の仕事に期待。今回は自民党は、みんなの党の公務員改革に賛成だから、全て渡邊さんに任せる、って体制だぜ。。 その3。豪雨 怖いね。。今日関東梅雨明けみたいだよ。 その４。ロシアで１２００人死亡。ロシアで非常事態宣言発令。 アレだって・・・。 モスクワで猛暑のために水浴びとかしているそうです。その時にウォッカ飲んで酔っていながら水の中に入るから亡くなった方が多いみたいで、ロシアで非常事態宣言だそうです。 その５。宮崎県での種牛の殺処分。 双方の意見は解るけど。。 国の指示には従わないと「もしも」更に口蹄疫が拡大したら大変だもんなぁ〜。 ただ、東知事に言わせれば、口蹄疫が広がった背景の問題とか言いたいことがあるんだろうなぁ。。 やっぱ「もしも」の時は自民党の大臣が安心なんだよね。 「とりあえず政権交代」って簡単にＴＶで言ってたけど、もしもの事態の時はシャレにならん。 政治主導っていうけどさ。非常事態の時は危機対応のマニュアル作成した官僚は指揮とらないの？？ その６。おしっこしたい。 やべー。漏れそうだ。 その７。あ〜スッキリした。。 最近は、キレが悪くなってきたな。 さて。。最近の出来事としては、こんな感じだな。。 あと、最後に菅さんの「小沢さんにお詫び・・・」って何じゃい？？ それとさー。自民党と民主党の大連立の話だけどさ。。 絶対に嫌です。 自民党支持者と民主党支持者が、どんだけ仲悪いと思っているんだよ。 民意じゃないよね。 |
気になったニュース
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コメント（34）
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内閣府が２日発表した「高齢者の地域におけるライフスタイルに関する調査」によると、誰にもみとられず亡くなった後に発見される「孤独死」について、６０歳以上の高齢者の４３％が「身近な問題」と感じていることが分かった。
世帯類型別では、独り暮らしの６５％が身近と回答、夫婦２人暮らしでも４４％が身近だとした。大都市に住んでいる人ほど孤独死を心配する傾向が強く、東京２３区と政令指定都市に住む人で４７％に上った。人口１０万人未満の市では３９％だった。
この孤独死という問題は僕自身も恐怖を感じます。
だって今、家庭持っている人でさえ途中で女房に捨てられる可能性だってありますからね！
また、一番男性にとってキツイのが熟年の離婚ですよ。
今は年金半分とか聞いたことがあります。このへんは女性が調べづくだろうと思います。
というのもＴＶでやってましたが「夫」や「旦那」で検索すると「死んでほしい」とか「浮気」とか検索上位というのでしょうか？そんなのしか出てきません(笑)
笑いごとじゃないですが・・。
というと・・今の若い子はすぐ離婚しますが熟年離婚よりもはるかにマシかもしれませんね。
こんな日本だから孤独な老後になりますよね・・・
これは男性だけでなく女性についても同様だと思います。
僕が思うには人生で一番大切な時期とは青春時代でもなければ社会人時代でもありません。
老後が一番人生で楽しまなければいけない時期だと思います。
笑って死ぬことが僕は目標としたい。
ここは一応・・投資のブログですが老後のことを考えると「お金」だけあっても孤独で意味が無いということに気がついてほしいなぁ〜。って思います。
やっぱ私生活で笑いが絶えない人生には勝てませんよ！
でも、老後ではお金が沢山あったほうが有利なのも事実です。
女房に捨てられてもお金持ちだったら若い女性がくるかもしれませんからね(笑)
若い女性は冗談ですが、お金があれば喧嘩も少なく済み、女房に捨てられないかもしれません。
いや・・・お金持ちの老後は目指すべきですが、結局は一部の人だけお金持ちの人生だと思う。
こんなアドバイスは良くないですね。
この記事で高齢者の４３％が孤独死を身近な問題として感じているなら、やっぱ外に出てクラブやサークルに参加してコミニケーションをもったり、寂しい人同士、過去を見ず今と未来だけに目を向け恋や同棲や結婚してもいいのかもしれません。
月一回温泉とか行くのもいいかも！！混浴？
 今の日本の離婚のペースを見ると、もっともっと孤独死を心配する必要があります。
しかも・・・子供手当が出るんですよ。
大変な離婚社会の到来はもうすぐだ！
パンドラの箱は開かれる・・・・・・。
ふむふむ。。逆に独身で焦っている人は独身期間はお金を貯めて、老後に孤独感を感じてる彼女を見つけて一緒に住むという道もあるね。
何でもありかもしれない。
だって死ぬ間際に幸せを感じることが一番大切だもん。
しかも子供手当で増税か・・・！欧米か！？？
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指南役は財務省！？ 鳩山政権、バラマキ一転“大増税”へ2010年3月30日(火)17時0分配信 夕刊フジ
http://news.nifty.com/cms_image/news/headline/fuji-zak20100330000/thumb-fuji-zak20100330000-headline.jpg
今後の経済財政運営に関する談話を発表した菅直人財務相。これが大増税への号砲となるのか？
鳩山政権がバラマキ政策から増税路線にかじを切り始めた。菅直人財務相が発表した今後の経済財政運営に関する談話には、財務省指南の増税路線をうかがわせる文言がちりばめられた。談話は「増税こそデフレ対策」という内容で、菅氏がこれまで掲げてきた「需要重視、成長重視」とはやや趣が異なる。
財務相の談話は、（１）デフレ脱却に向けた取り組みを強化（２）所得税、法人税、消費税を積極的に議論（３）中期財政フレームと整合性のある「財政健全化法案」の今国会提出を検討−などが主な内容。
そのなかで、デフレ脱却について次のように記した。
「デフレはお金の循環不全が原因。市場任せではお金の循環不全は解消できず、デフレの解消は困難。そこで、税と財政出動でお金の潤沢で安定した循環をもたらし、仕事と雇用を生み出す方策を検討する。これにより、国民に安心感を与えることがデフレ脱却の道と考えます」
耳障りの悪くない文言に思えるが、要は「デフレなので、増税します」というのである。
国民は財布のひもが固くて、お金を使わない。だからデフレになってしまう。それなら、増税で国民からお金を合法的に徴収し、その金で財政出動する。使い先は雇用対策だから国民は安心する−という理屈だ。
この理屈は、「国民は社会保障などに将来不安を抱えているため、お金は貯蓄に回る。消費税を増税して社会保障に充てれば、将来不安は取り除かれ、経済社会は活性化する」とした麻生前政権と本質は変わらない。
菅氏は供給サイド（企業側）ではなく需要サイド（消費者側）に重点を置き、成長重視を掲げてきたため、一部では「新・上げ潮派」とも呼ばれていた。だが、最近の言動は、自民党の与謝野馨元財務相に近く、「財政規律派」への宗旨変えとも受け取れる。
与謝野氏は「安心社会実現」を掲げ、消費税の増税と社会福祉目的化、財政再建を目指した。消費税増税を含む税制抜本改革の道筋を示す「中期プログラム」も法定化した。
一方、菅氏は２４日の記者会見で、積極的な税制論議と財政再建に向けた道筋を示す「財政健全化法案」の今国会提出を目指す意向を表明。「与野党を超えて議論し、財政健全化への方向性を打ち出すことになる」と財政再建の道筋を法定化する意義を強調した。
会見では、財務省主計局が好む「ペイ・アズ・ユー・ゴー」（新規施策には恒久的な財源の提示を義務付ける）という言葉も披露した。
１０年度末の国と地方を合わせた長期債務残高は８６２兆円に達し、対国内総生産（ＧＤＰ）比は２００％に迫るなど先進国で最悪の水準にある。財務相に就けば、与謝野氏でなくても財政再建に傾注せざるを得ない状況だ。
財務省にとって、菅氏がブチ上げた財政健全化法案は、１９９７年の橋本政権の財政構造改革法（財革法）、小泉政権の「骨太方針２００６」、麻生政権の中期プログラムに続く、財政再建に向けた指針作成となる。
財革法は参院選、中期プログラムは衆院選で与党が敗北し、成果を得られなかった。
そして「政治とカネ」で支持率が急落する鳩山政権の財政健全化法案の行方には、夏の参院選が待ち構えている。前途多難なのは明らかだ。
だそうです。
はっきり言って子供手当で増税ということですね？？
それがデフレ対策である？ということです。
もし？他に社会保障を考えているなら、この発表で述べると思います。
僕だったら・・・。
消費税を５％上乗せして年金にします。
消費税年金として国民全員に平等に○歳から平等に配ります。これは消費税ですから強制徴収の最低年金で国民年金とは別に新たな年金とします。要するに国民年金をお支払いして頂いている方は消費税年金と国民年金両方貰えるのです。
ってな感じで・・・・。
だから・・・上記のニュース記事で具体的に述べてないということは子供手当しか考えていないということです。
そうなるとデフレの対策で増税とは笑わせてくれるぜー。
おい！民主党しっかりせいや〜〜！
民主党という党は社会保障を重点的に考える党であり、不均等な社会保障や選挙対策をしているようではいけません。
また、売国奴のような外国人参政権や夫婦別姓なんて考えている暇があったら国民の話でも聞いていた方がはるかに政治家として立派で長生きできますよ。
オバマ大統領が医療保険を新設したようなことをするのが本物の民主党です。
僕は民主党的な社会保障をする党を支持しない人間ですが、あまりに日本の民主党は韓国の民団や左翼的な思想が強すぎます。
それこそ売国奴じゃないですか？？
世界で堂々胸を張れる民主党になってほしいと願います。
脱税総理とか小沢氏や小林氏とか自浄能力全くないし、総理の言う事はコロコロ変わるし・・・。
増税の発表するなら消費税での年金を発表しなければ民主党として駄目ですよ。
子供手当なんて廃止が妥当です。年金が重要です。
まぁ。。僕は民主党嫌いだし、政治思想も社会保障なので自由を尊ぶ僕とは一線を置きますが、日本の民主党は早く本当の民主党になってほしいと心から望んでおります。
いつも文句ばかり言っていますが、僕はちゃんと意見も言えますからね！！ |
お金ください！ 「子ども手当て」に外国人殺到で大混乱2010年3月29日(月)17時0分配信 夕刊フジ
http://news.nifty.com/cms_image/news/headline/fuji-zak20100329002/thumb-fuji-zak20100329002-headline.jpg
在日外国人も含む１５歳以下の子どもの保護者に、子ども１人あたり毎月１万３０００円を支給する「子ども手当て」が２６日、国会で成立した。そんななか、外国人を多く抱える自治体の窓口にはすでに連日のように外国人が訪れ、「子どもがいればお金がもらえると聞いた」などと職員を困らせているという。自治体の中には、法の改善を求める要望書を国に出すところも現れている。
東京都荒川区は人口約２０万人のうち、１万５０００人が外国人居住者（２００９年３月１日現在）。人口の実に約７％を占める。同区役所は最近、子ども手当ての受給を問い合わせる外国人への対応に苦慮しているという。
児童手当・子ども手当ての給付申請窓口である子育て支援部の職員は「今月初めから外国人居住者の問い合わせが目立つようになりました。窓口に直接押しかけてくる人もいます」と語る。
職員によると、２４日にも３０代のネパール人男性が窓口を訪れた。男性の目的は、まだ受付も始まっていない子ども手当ての受給申請。しかし、説明しても日本語が通じず、結局、「男性の知り合い」という別のネパール人男性に電話をかけて事情を説明してもらったという。
「来訪する外国人のほとんどは中国籍の人。友人と連れだって来たり、『子どもがいればおカネがもらえると聞いた』と言ってくる人や、日本語が話せないのに『子ども手当て』とだけ書いた紙を持参してくる人もいます」
埼玉県川口市も同様の問題に悩まされている。児童手当給付の窓口になっている福祉部子育て支援課にも、子ども手当ての受給を求める多くの中国人が訪れている。
「ここ１カ月で目立つのは児童手当の“駆け込み”申請。友人と来たり、兄弟と来たり。それこそ芋づる式です」
なかには「いつから（金額が）増えるんですか」と露骨に聞いてくる者もおり、職員をあきれさせたという。
川口市も荒川区と同じく、外国人の居住者が多い。とりわけ中国人の居住者の伸びが著しいが、児童手当受給者の数も外国人の中では中国人が飛び抜けているという。
「住民登録したその日に申請してくる人もいます。外国人居住者の中には児童手当の存在自体を知らない人が結構いる。なのに、中国の人はほとんどが知っている。一体どこから情報を仕入れてくるのか…」
そこで、「新興宗教の勧誘者までもが、布教のために中国語を勉強している」（地元住民）というほどに中国人が急増している同市内の団地を訪れてみた。
団地内にいた３０代の中国人女性３人に聞くと、いずれも「児童手当の受給を受けている」と答えた。吉林省出身で５年前に来日した主婦（３２）は「来日してすぐに友だちが教えてくれた。コミュニティー内では児童手当受給は“必須項目”です。川口市で外国人登録してすぐに申請しました」と語った。
一方、各自治体の担当者が頭を悩ませるもうひとつの問題が「不正受給」。現在の児童手当法では、子どもの出生証明と子どもの監護、つまり実際に子どもを自らの収入で養っているという証明が必要だ。だが、この証明方法が実にいい加減なのだ。
「海外に子どもがいるなら、現地の銀行の発行した送金通知書などが証明書代わりとなります。ただ、書式が決まっていないので、いくらでも偽造が可能。手渡しで受給する場合はもっとザルで、『国に帰る友人に書類を預けた』と言って、友人のパスポートの出入国記録を見せても、通ってしまう。本当に子どものために使われているのかなんて調べようがありません」（川口市職員）
すでに児童手当でも、こうした問題が起きているのだが、今に至るまで放置されたままだ。
「今回、子ども手当てが始まるのを前に、厚生労働省に改善要望書を出しました。法律の不備を放置したまま、いたずらに門戸を広げても不正受給が増えてしまうだけです」（荒川区職員）
その是非はともかく、「子ども手当て」による大混乱は必至の情勢だ。
子供手当を配る前から「外国人の母国にいる子供達にまでお金をバラマク」って知っててバラマクのですから今の内閣の命数はかれるというものです。
７月の選挙対策のためだけに、外国にまで国民が汗水流して働いたお金をバラマク選択をした民主党は許せませんね。
子供手当を貰った人は民主党に票を入れるかもしれませんが、貰わない人は絶対に票をいれませんね。
僕は貰える側ですが、子供手当いらないから民主党に投票した人達だけで子供手当を配り増税をしてもらいたいものです。
民主主義の弱点は、始めから民主党に入れちゃいけないって解っているのに「自民党が嫌い」「民主党に期待」という裏付けもない理由で投票して、その人達が選んだ政治家の出来もしない理想政治に付き合わなければいけないことです。
決して外国人が悪いのではありません。
これは制度を作った人と制度に賛成して選挙に投票した人の責任です。
民主党に票を入れた経済音痴の人は誰だ！！
鳩山総理自身、親から高額な子供手当を貰っていたから払う側の苦労は知らないのだろうね。
「知りませんでした」で済むのですから世の末です。 |
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大型連休の分散には66％が反対
現在、国土交通省で検討されている「祝日法改正案」の中で、目玉政策である「大型連休の分散化」に対して、反対意見が66.5％と多数を占めたことがわかった。 ネットユーザーに調査を実施し、20代から40代の男女462名の回答を集計した （アイシェア調べ）。地域ごとでの大型連休分散化についての考え方は、「賛成」としたのは「とても賛成（7.6％）」「どちらかというと賛成（26.0％）」の合計33.5％。「反対」が「とても反対（30.3％）」「どちらかというと反対（36.1％）」の合計66.5％となった。両社の間で約2倍の差が出た。 反対の理由は「帰省しても親と休みが会わず親孝行できない」「遠方の友人と休みが合わなくなる」など。また「地域をまたいだ仕事先との取引が噛み合わず、弱者が取引先に合わせる形になり、仕事を休めない」「コンピュータシステムの大規模な変更も必要になり、トラブルの元になる」「本社・支社のある会社では休めない人が出てくる」といった仕事に関する意見も多数だった。 「賛成」理由の大半は「道路や公共交通機関の混雑が回避できる」「観光地が混まない」といった混雑緩和に関するものだった。 一見、賛成の話なのですが・・。良く考えると東京が休みに入ると色々な会社が取引できなくなる恐れがありますよね。 個人的な意見であるならとにかく、マーケットがストップして大混乱するような気がします。 マーケットは株だけでなく、ガソリン・原油・金・銀・白金・パラジウム・トウモロコシ・大豆・・等 取引先が長期休みになるのも大変ですよね。 ただ、個人的に年に何日休まなければいけない！というのであるならばいいのですが、誰が管理できるのだろうか？？ 今までの方がマシですか・・・。 渋滞大変だけど。。 今日は仕事に行ってきます。。
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