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アメリカ株長期投資入門という本を買って読んで学んだことを書き綴っております。
今日はパート２ということで、いよいよ第１章に入ります。
第１章 長期投資するならアメリカ株しかない
○アメリカはとにかくデカイ。
アメリカの国土面積は日本の２５倍あり、世界４位の広さがある。人口も３億人強と世界３位にランキングされている。
アメリカの人口は現在年率平均２％で増加している。つまり、年６００万人の人口増が期待できるのですが、これは千葉県の人口にほぼ匹敵する。
いってみれば、毎年アメリカでは千葉県が生まれているのである。
アメリカの経済規模（ＧＤＰ）は２０１０年1〜3月期時点で約１３００兆円に相当して世界一の経済大国です。
写真で一番左のダントツな巨大なＧＤＰがアメリカです。
日本のＧＤＰは約５００兆円あるがアメリカのＧＤＰは２．７倍くらいの大きさである。
アメリカのＧＤＰは世界全体の２割程度を占めている。
さらに重要なのは、アメリカ経済は年率約３％成長する実力があるといわれている。人口減の日本はせいぜい１％成長すれば御の字だ。
アメリカ株の時価総額は１４００兆円あり、世界１位です。日本は３００兆円ですから日本の５倍。世界の株式時価総額の４０％を占めていて、アメリカが上がるか、下がるかで世界が一喜一憂する。
○時価総額ランキング（２０１０年４月３０日）
1 エクソンモービル （3199.6億ドル）
2 マイクロソフト （2676億ドル）
3 アップル （2375.8億ドル）
4 ウォルマート （2016.3億ドル）
5 ＧＥ （2012.6億ドル）
6 バークシャー・ハザウェイ （1901.7億ドル）
7 Ｐ＆Ｇ （1805.5億ドル）
8 バンクオブ・アメリカ （1788.7億ドル）
9 ジョンソン＆ジョンソン （1769.5億ドル）
10 ウェルズ・ファーゴ （1723.6億ドル）
11 ＪＰモルガン・チェース （1690.6億ドル）
12 グーグル （1671.2億ドル）
13 ＩＢＭ （1651.2億ドル）
14 シェブロン （1635.6億ドル）
15 シスコシステムズ （1541.9億ドル）
16 ＡＴ＆Ｔ （1539.9億ドル）
17 ファイザー （1349.4億ドル）
18 オラクル （1298.3億ドル）
19 インテル （1262.8億ドル）
20 シティーグループ （1250.7億ドル）
21 コカコーラ （1232.6億ドル）
22 ヒューレット・パッカード （1218.7億ドル）
23 メルク （1091.6億ドル）
24 ペプシコ （1051.8億ドル）
25 フィリップ・モリス （919.8億ドル）
日本では時価総額１０兆円を超える企業はトヨタの1社に限られる。日本との差は歴然としているのです。
○なぜアメリカ株投資なのか？
なぜこの本でアメリカ株をすすめるかといえば、アメリカ株投資の未来はバラ色だからです。
特に長期ではそうなる。長期ならアメリカ株が一番です。
というのも、アメリカ株式投資のリターンは過去１００年でインフレ率を控除した実質ベースで年率平均６．７％を達成してきた輝かしい実績がある。
（インフレ率を控除しない名目ベースならアメリカ株の長期平均リターンは年率１０％に相当する）
つまり、二度の世界大戦、世界恐慌、石油危機があった激動の２０世紀を通じてアメリカ株では、金融資産規模が約１０年ごとに着実に倍増してきた計算になるのです。しかも、これはインフレを控除した実質ベースでのお話です。
アメリカ株式投資への楽観主義は、長期では常に勝利してきたわけです。逆にアメリカ株への悲観主義者は長期では例外なくみじめな敗北者に終わってきたことになります。
株式市場が企業利益と配当の持続的な高い成長率を評価することで、株価も上昇するのです。
これは当然の道理なのですが、この株式投資の基本中の基本というべき事実を知らない投資家が遺憾ながら少なくないのです。
（ＮＹダウ１９２８年〜２００９年のチャート。世界恐慌は見えないよ〜〜(>_<)）
アメリカ経済の潜在成長率の高さのもう一つの理由は、生産性の高さにもあります。
高度な基礎化学と応用技術、そして溢れんばかりのイノベーションの波がアメリカの生産性の高さを支えている。
とくに、アメリカの大学と大学院レベルにおける教育水準の高さは、遺憾ながら日本の比ではありません。
スペースシャトルを楽々と宇宙空間に打ち上げ、最先端の宇宙科学実験を日常茶飯事に行える国が、アメリカ以外にどこにあるのでしょうか？
また、毎年、物理学賞をはじめとする化学部門でのノーベル賞受賞者の大多数が、アメリカ人やアメリカ人との共同研究者、あるいはアメリカで高度教育を受けた科学者であるという事実をみれば、アメリカの持つ技術力の高さが否応なしにわかるというものです。
また、アメリカ企業の株主資本利益率（ＲＯＥ）の高さが上げられる。ＲＯＥとは、資本をいかに効率的に利益に結びついているかを示す指標です。
これは競争的な市場と革新的な企業経営の下で、利益の最大化あるいは株主価値の最大化のために経営者が上手に企業を経営しているのです。
最後に、グローバル化のなかで貿易や金融投資などの面でアメリカが世界をリードしていることもアメリカ株の強みです。
簡単にいえば、英語とドルさえあれば世界のどの市場にも参入できるという覇権国としての圧倒的な強みがある訳です。
こうして、アメリカの企業利益と配当の持続的な高成長が生まれ、それを株式市場が評価することで、アメリカの株価が持続的に高成長していくのです。
〈翼君〉
僕の述べたいことは、僕以上に述べられていて・・・素晴らしいと思います。
著者の方も書かれておりますが・・・。
「株式市場が企業利益と配当の持続的な高い成長率を評価することで、株価も上昇するのです。」
投機に関して一線をおいております。
アメリカ株は、「勝った、負けた」ではなく、アメリカ株の配当を年金にするくらいの考えが必要です。
今までも、何だかんだで１０年で株価２倍になっているＮＹダウですが、それ以上に賢明なる投資家としては配当が重要なのです。
継続的に、永続的に配当が出ることが望ましいのです。それこそ！配当も増配をしてくれる企業が我々長期投資家にとって望ましい会社であるといえます。
アメリカという国については、記事の説明の通りの国で、今後もアメリカが世界の中心というのは『当たり前』かもしれません。
今後も世界経済はアメリカが中心って・・・・当たり前ですよね？(笑)
冷静に考えて、これからは中国の時代だ！中国はアメリカを抜く！という考えは夢あるけど、ＧＤＰのグラフを見てもアメリカはダントツ世界一位です。（新興国は発展するけど、アメリカがどの国を可愛がるかで決まる）
それに時価総額世界シェア４０％ですから、アメリカの崩壊は世界の崩壊と同意義です。
それに、何しろ！アメリカの経営者は優秀だということ。
アメリカ企業の利益率は日本では考えられないほど高い！
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アメリカ株
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コメント（11）
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昨日、アマゾンで注文した本が家に届きました。
一番最初に読むと決めた本は「アメリカ株長期投資入門」です。
アメリカの長期投資入門は今日からシリーズ化して、僕が本を読んで学んだことを書き綴ってまいります。
『はじめに』
1. アメリカ株式市場は世界の４割のシェアでこれまでも世界の動向をリードしてきた。
2. 今までのアメリカ株は危機の度に蘇って長期投資家は必ず報われてきた。今回の危機も２００９年３月に底打ちして60％以上もの急反発を記録した。将来も極めて高い確率でアメリカ株への楽観主義が勝利する。
3. ２００９年のアップルの時価総額は２２兆円。エジソンが創業したＧＥは時価総額１８兆円。日本最大のトヨタは１２兆円とアップルは倍の規模。グーグルの時価総額１６兆円でマイクロソフトの牙城を脅かしはじめている。
金融の分野ではＪＰモルガンが１６兆円で全米銀行トップだったシティは１１兆円で失った時価総額をかなり回復させてきたとはいえ、未だにＪＰモルガンの後塵を拝している。
このように、資本主義の下での信賞必罰は欠かせません。自由・競争・イノベーション（技術革新）のうねりが止む様子は見られなく、今回の金融危機でイノベーション競争が止むことは考えられない。
4. バフェットは２００８年秋に吹き荒れた金融危機の中、アメリカ株の買いを推奨を行った。我々賢明な投資家にとって２００９年度は最良の年となったといっても過言ではない。しかし、１００年に一度のチャンスを逃してしまった投資家も落胆することは無い。長期投資を目指すのであれば、これからアメリカ株投資を始めても決して遅くはありません。
5. 日本株はアメリカほど簡単ではない。日本の経済政策は信頼に足りない。民主党も自民党と同じで経済に対する正しい見方ができないようだ。
デフレの厳しさの中で、消費税増税の可能性まで急浮上している始末。
大胆な経済政策への転換がなければ日本経済と企業利益の低迷は長引く可能性が高い。
6. ＢＲＩＣＳ（ブラジル・ロシア・インド・中国）は今後も注目すべき成長市場であることは間違いない。しかし、高い経済成長はすでに株価が織り込んでいる可能性が大だ。賢明な投資家は新興国市場の株価乱高下は肝に銘じておくべきだ。
このようにみると、期待収益率が高く、今後もリスクが限定的とみるアメリカ株は世界中の投資家にとって、やはり王者にほかならないと胸を張っていえる。
そもそも、アメリカの主要企業はグローバルな企業群で構成されています。
新興国の高成長は実はアメリカ企業にとって大きなプラス材料なのです。
〈翼〉
今日は第１章も書きたかったのですが、『はじめに』だけ書いても多くの情報量ですから細分化してアメリカ株特集としてシリーズ化をします。
著者の中丸さんと僕の考え方は同じです。
前々から新興国の成長はアメリカ企業は得ることが出来てアメリカ企業は今後も成長すると見通しをしていた。（記事で前から書いていた）
それだけではなく、アメリカという土地は自由の国であり、常にイノベーション（技術革新）をもたらせております。
「電子レンジ」「蓄音器」「ＰＣ］「インターネット」「飛行機」・・・・。もう数え切れないほど昔から技術革新で世界を圧倒している。
「アメリカは今までも世界一の国であり、今後も世界一の国である」と思っております。
確かに中国やブラジルは人件費は安いかもしれません。日本はどうかわかりませんが・・・。
しかし、アメリカにはアイディアに富んでいて技術といった意味では世界で圧倒的です。また、投資も盛んに行われていてベンチャー企業が育ち易い。
次の記事で第１章を紹介するにあたり色々とアメリカのことを紹介されているのですが、毎年、物理学をはじめとする化学部門でのノーベル賞受賞者の大多数がアメリカ人やアメリカ人との共同研究者、あるいはアメリカで高度教育をうけた科学者であるという事実をみれば、アメリカの持つ科学技術力の高さが否応なしにわかるという。
アメリカ市場は長期投資家にとって主戦場になる。
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