アメリカ株

ペプシコ（ＰＥＰ）は、アメリカ合衆国ニューヨークに本社を置くペプシコーラで知られる食品・飲料会社である。全世界200ヶ国余りで活動する多国籍企業で世界第2位の食品会社である。

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ペプシコ（ＰＥＰ）　米国株

ペプシコ(PepsiCo, Inc.)はグローバルな食品・飲料会社。同社は4つの事業ユニットで構成される。

ペプシコ・アメリカス・フーズ（PAF）事業はフリトレー北米（FLNA）、クエーカーフーズ北米（QFNA）及びすべての中南米食品・スナック事業（LAF）を含む。ペプシコアメリカ大陸飲料（PAB）事業は同社のすべての北米及び中南米飲料事業を行う。

ペプシコヨーロッパ事業はヨーロッパにおけるすべての飲料・食品・スナック事業を行う。ペプシコアジア・中東・アフリカ（AMEA）事業はAMEA地域におけるすべての飲料・食品・スナック事業を行う。

同社の4つの事業ユニットはFLNA、QFNA、LAF、PAB、ヨーロッパ及びAMEAという6つの事業セグメントで構成される。同社は一連の塩味・便利な・甘味・穀物ベースのスナック、炭酸および非炭酸飲料、乳製品やその他の食品を製造・販売する。

平成24年11月、同社は中国の上海において食品や飲料イノベーションセンターを開設した。

業績（１００万ドル＝約１億円単位）

　　　　　　　　２００９年　　　２０１０年　　　２０１１年　　　　２０１２年　　　２０１３年

売上高　　　　４３２３２　　　５７８３８　　　　６６５０４　　　　６５４９２　　　　６６４１５

純利益　　　　　５９４６　　　　６３２０　　　　　６４４３　　　　　６１７８　　　　　６７４０　

配当　　　　　　１．７８　　　　　１．８９　　　　　２．０２　　　　　２．１３　　　　２．２４

１０年チャート

現在値　　８９．３４ドル

ＰＥＲ　１９．８２

ＰＢＲ　５．６３

自己資本比率　３１．３４％

配当利回り　２．９５％

ＲＯＥ（実）　２７．７６

ＲＯＥ（予）　２９．１０

粗利益率　５３．２１

歴史

ペプシコーラは、1894年にアメリカ合衆国ノースカロライナ州の薬剤師ケイレブ・ブラッドハムが消化不良の治療薬として売り出した飲料に起源を発する。当初の処方では消化酵素のペプシンが含有されていたので、1898年にペプシンに因んでペプシコーラと名前を変更した。

第一次世界大戦頃には全米25州にフランチャイズのボトリング工場を擁するまでに事業拡大したが、大戦中の砂糖相場の乱高下の打撃を受けて1922年に破綻した。

ブラッドハムはコカ・コーラ社に会社売却を依頼したが、コカ・コーラを買収したばかりだったアーネスト・ウッドラフは、1ドルの価値もないと判断して拒否。結局、投資家のロイ・メガーゲルがペプシを買収するものの、経営は振るわず1933年に再度会社売却することになる。

この時、ドラッグストアとソーダ・ファウンテンの経営者でコカ・コーラと利益の分配で対立していたチャールズ・ガズがペプシ社を買収、原液の配合をコカ・コーラに類似したものに変え、コーラの瓶より内容量の多いビール瓶に瓶詰めしてコカ・コーラと同じ値段で売る低価格戦略で攻勢に打って出た。これが当たり、ようやくペプシは経営が安定する。

第二次世界大戦下では軍需品として特別扱いされたコカ・コーラに引き離されてしまうものの、コカ・コーラから移籍してきたアル・スティールによって、自動販売機での販売を開始すると再び成長軌道に乗った。

1959年には、かつて顧問弁護士であったリチャード・ニクソン副大統領の紹介でソビエト連邦のニキータ・フルシチョフ書記長にペプシコーラを試飲させることに成功。1970年代にニクソンが大統領に就任、ペプシコーラはソビエト連邦政府と20年間の独占契約をした。

これによりソ連と契約した最初のアメリカ製品となる。この後、ソビエト連邦ではペプシコーラは一般的に入手することが可能となり、他の共産圏諸国（東ドイツ、ルーマニアなど）でも販売された。

フリトレーやピザハット、ケンタッキーフライドチキン、タコベルなどを傘下におさめ、清涼飲料水以外の分野にも進出しているが、現在はレストラン事業はペプシコ・インクよりスピンオフし、トライコングローバルレストラン（現ヤム・ブランズ）となっている。

なお、ペプシコ社の社長であったロジャー・エンリコが、当時どのようにコカコーラ社と競争していったかを執筆している。

日本における歴史

日本には1947年、GHQ専用に輸入されたが、一般販売は行われなかった。しかし、後に大統領となるニクソンが弁護士として市場開放のロビー活動をしていたのは有名な話である。

日本における一般販売は本土よりも早く、1954年に当時アメリカ統治下の沖縄で比嘉悦雄の設立した「与那城飲料会社」により製造・販売が開始される。

コカ・コーラの6.5オンス(約192ml)の容量に対して8オンス(約236ml)、瓶の回収を不要としたことで、当初はコカ・コーラを圧倒していた。コカ・コーラとのシェア逆転後も本土のような大差はつかなかった。

本土では、1956年に大映の永田雅一、大日本製糖の藤山勝彦、朝日麦酒の山本為三郎などの個人出資に加え、大日本製糖が大株主となることで第一号フランチャイズの「日本飲料」を設立。

横浜港近くにあったペプシコの所有する駐留軍用瓶詰め工場を引き継ぎ営業を開始した。その後、全国各地にボトリング会社を設立するが、コカ・コーラが早くから三菱・三井などの大手財閥系企業を中心に大企業を次々とボトラーに抱えいれたのに対し、ペプシ側は日綿実業（後のニチメン→双日）・宇部興産などの大手非財閥系企業を抱えいれて対抗するものの、日本全土にボトラーを設立することに大きな遅れを取ってしまう。
それに加え、1964年発売のペプシコーラファミリーサイズが後発のコカ・コーラホームサイズよりも同価格で量が少なかったことで売上の低迷を招き、急遽同容量のボトルを発売するなどの対応で多大な出費を強いられた。
この出来事を境に、コカ・コーラとの差が大きく開いていくこととなった。

1970年には大日本製糖が首都圏のフランチャイズであった日本飲料、関西のフランチャイズであった日糖飲料の株式を伊藤忠商事に売却し撤退。その伊藤忠商事も1976年に大赤字を抱えたまま撤退することを余儀なくされた。
首都圏ではペプシコ直営の「関東ペプシコーラ販売」を設立、関西ではセブンアップ飲料(関西)が新たにフランチャイズとなることで空白地帯が生じることは阻止できたが、全国的にペプシコーラボトラーの経営は厳しさを増して行った。北東北をエリアとしていた北日本飲料は多額の負債を抱え1982年に事業停止、他のボトラーもペプシ製品以外を取り扱わねば経営が行き詰る状況に置かれてしまう。

そのような状況下、宇部興産飲料が管轄していた中国及び四国地区、地元資本のバックアップと750ml瓶が大ヒットした北海道地区、中日ドラゴンズめんこなど独自のノベルティを展開した中部地区、早くからコカ・コーラよりも大容量のボトルを採用していた沖縄地区は善戦していた。

1989年になるとアメリカ本社の戦略転換により日本は「最重要市場」と認定され、他国で大きな実績をあげていたアンソニー・K・イルズリーが送り込まれ日本支社長に就任。「自販機・シェア倍増計画」のもと、積極的な販売攻勢に転換。M.C.ハマー出演の比較広告投入などの話題もあり、ペプシは勢いを取り戻していった。今まで新製品の開発に消極的であったペプシコの方針転換により、数々の新製品が世に送り出された。

しかし、ペプシコ本社の海外戦略失敗による事業見直しの流れの中の1997年に、日本に於ける事業（マーケティング及び製造販売総代理権）はサントリーに譲渡され、1998年以降、飲料部門はサントリーフーズが事業を行なっている。これにより、それまで製造販売を請け負っていた地域ボトラーは、サントリーフーズが大株主の販社へと業態転換した。

一方で、国内ペプシボトラーの最大手だったビバックス（旧宇部興産飲料・キリンビバレッジに株式譲渡）の離反なども発生。例外的に、2007年から「クラシックデザイン」のみダイドードリンコが販売。ただし、「クラシックデザイン」もサントリーが開発を担当し、ダイドードリンコに供給（OEM製造）していたものである。
2010年3月の「ペプシネックス」のリニューアルに伴い、従来は大文字だったロゴマークを小文字に変え（PEPSI→pepsi）、グローブマークも変更された。しばらくは新規発売品（ストロングショット、バオパブ、モンブラン）にしか用いなかったが、2011年3月に「ペプシコーラ」・「ダイエットペプシ」・「ペプシツイスト」もパッケージリニューアルに伴い、新ロゴマーク・新グローブデザインに統一された。

かつてはペプシ自社のルート以外にも、過去にボトリングを請け負っていた関係でチェリオコーポレーション（旧セブンアップ飲料(関西)）及びチェリオ中部（旧中部ペプシコーラボトリング）、カゴメ（静岡、山梨地区でペプシ製品を製造販売していた）他、提携という形でカルピス、ユニマットライフ（現ジャパンビバレッジ）等の自販機ルートを通じてもペプシコーラ缶製品が販売されていた。