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ザ・チーズケーキ・ファクトリー（ＣＡＫE）

今日は口コミで大人気のアメリカのチーズケーキの店です♪



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ザ・チーズケーキ・ファクトリー（ＣＡＫＥ）　　米国株


全米のレストランチェーン。

主力のザ・チーズケーキ・ファクトリーは１６２店、「Grand Lux Cafe」商号のレンストラン14店、「RockSugar Pan Asian Kitchen」商号のレンストラン１店から成っている。

同社はまた、製パン施設２ヶ所を運営して、自営と認可のレストラン向けにチーズケーキや他の焼き菓子製品の提供を主たる事業とする。

さらに、同社は消費者とのブランドアイデンティティを活用して、外部顧客に対する販売を通じて製パン能力を有効に利用する。カルフォルニアとノースカロライナの２工場でチーズケーキなどを生産。


１０年チャート

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業績（１００万ドル＝約１億円）

　　　　　　　　　２００９年　　　２０１０年　　　２０１１年　　　２０１２年　　　２０１３年

売上高　　　　　１６０２　　　　　１６５９　　　　１７５７　　　　　１８０９　　　　１８７７

純利益　　　　　　　４２　　　　　　　８１　　　　　　９５　　　　　　　９８　　　　　１１４

配当　　　　　　　　　０　　　　　　　　０　　　　　　　０　　　　　　０．２４　　　　０．５２




指標


ＰＥＲ　１９．４

ＰＢＲ　　４．０７

自己資本比率　５１．３６％

ＲＯＥ　１９．６６％

配当利回り　１．５０％





だんだんと業績良くなってきましたね！！

増配してきているので今後の戦略があるのでしょうね！！

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シティグループ（Ｃ）

１０年チャートを見るとシティグループ（Ｃ）の株を買いたくなる。

とりあえず、今現在はＦＲＢによって普通株の四半期配当は１セント強の配当は禁止されています。

いずれ禁止が解除されるってことなのでリミッター解除は遠くない。



シティグループ（Ｃ）　米国株


世界的な金融持ち株会社。

シティブランドのもと世界１６０カ国以上の国と地域で、リテール業務、カードビジネス、投資銀行業務など金融商品・サービスを提供する。

口座数は世界で約２億。

ＦＲＢによる普通株配当は四半期１セント超の禁止が続く。司法省が住宅ローン担保証券の不正販売に対し約１００億ドルの和解金を要求。

２０１３年１２月期の純利益は０８年の金融危機後、最高益を記録。

コンセンサンス予想によると１４年度も増収増益の見込み。

１０年チャート

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業績（１００万ドル）

　　　　　　　　　　　　　２００９年　　　２０１０年　　　２０１１年　　　　２０１２年　　　　２０１３年

経常収益　　　　　　　４７９７３　　　５３５３９　　　　４７６４９　　　　４６６８９　　　　　４６７９３

純利益　　　　　　　　−１６０６　　　１０６０２　　　　１１０６７　　　　　７５４１　　　　　１３６７３

配当　　　　　　　　　　　０．１０　　　　　　０　　　　　　０．０２　　　　　０．０４　　　　　　０．０４

※ＦＲＢによって年間配当を０．０４セント以上は現在は禁止されている。



指標

現在値　４８．４５ドル

ＰＥＲ　１３．１１倍

ＰＢＲ　０．７０倍

自己資本比率　１０．８７％

配当利回り　０．０８％　
※ＦＲＢによって年間配当を０．０４セント以上は禁止されている。





銀行なので売上ではなく経常収益で５兆円くらいあり、純利益が１３年度で１兆３０００億円規模にまで復活してきました。

サブプライム問題で世界中にショックをもたらした企業ですが、のど元過ぎればなんとやら・・ですね。

潰せない会社と分ったなら逆手にとって投資をすれば安心かも。

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アマゾン・ドット・コム（ＡＭＺＮ）

アマゾン・ドット・コム（ＡＭＺN）は世界の小売業で売上高２位の素晴らしい会社です。

まさに１位のウォルマートに追いつけ追い越せで破竹の勢いです。

しかし、だからこそ弊害が生じる。


サンフランシスコ　２５日　ロイター］ - 

米オンライン小売り大手アマゾン・ドット・コムAMZN.Oは１年以上にわたって四半期決算で投資家をがっかりさせ続けており、収入の多くを投資につぎ込む経営姿勢に対し、一部で苛立ちの声も挙がっている。

アマゾンはことし上期、スマートフォンからハリウッド型の番組制作、生鮮食品配送に至るまで、ありとあらゆる分野に忙しく投資した。投資家としては、同社がもう少し野心を抑制して持続可能な利益を達成するか、あるいは投資がオンライン小売事業の収益率拡大に結び付く証拠を早く示してほしいと待ち構えている。


マニュライフ・アセット・マネジメントのファンドマネジャー、マイケル・スキャンロン氏は「四半期ごとに投資を繰り返し、売上高を利益に回さないことに苛立っている。何といっても利益が欲しい」と語る。

一方で、今投資の手を緩めれば「オンライン小売のウォルマートになる」という目標が挫折しかねないとの見方もある。取扱高がアマゾンと米イーベイEBAY.Oを合わせたより大きい中国の電子商取引大手アリババ・グループIPO-BABA.Nが、徐々に米消費者向け市場で存在感を増し、米国での新規株式公開（ＩＰＯ）を準備中とあってはなおさらだ。


＜セールスポイント＞

創業者のジェフ・ベゾス最高経営責任者（ＣＥＯ）は長期的視点で見守ってほしいと訴える。昨年、株主に宛てた書簡では投資をめぐる批判に対し「直前になって（投資を）行うのは思い上がりだ」と反論した。

小売業界でシェアを拡大していることは、投資家にとって大きなセールスポイントだ。ニーダム・アンド・カンパニーのアナリスト、ケリー・ライス氏は「長期的視野を持たなければならない。売上高が着実に伸び続けている点を買うべきだ」と言う。

しかし、そのシェア拡大には代償も伴っている。２４日発表の第２・四半期決算は技術・コンテンツ投資が４０％拡大したのを主因に営業経費が２４％増え、２０１２年以来で最大の赤字を出した。

さらに悪いことに、同社は第３・四半期に最大８億１０００万ドルの営業損失を予想している。

投資家が懸念するのは、入ってきた収入をすべて使ってしまう経営姿勢だけではなく、何に使っているのかの情報開示が少ないことだ。

デスティネーション・ウェルス・マネジメントのマイケル・ヨシカミＣＥＯは「アマゾンほどの売上高を持つ企業で、こんなに赤字を出すところはほとんどない。信頼感を維持するためにもっと情報を出す必要がある」と語る。

アマゾンはタブレット型端末「キンドル」の販売台数や、有料サービス「アマゾン・プライム」の正確な登録者数といった基本的な数字さえ、競争上支障があるとして開示していない。

スキャンロン氏は、情報開示を広げれば「投資収益率を測る際などに役立つ。支出の期間がどの程度に及ぶかなども把握しやすくなる」と話した。


＜受け入れ難い投資＞

一部の投資家にとって受け入れ難い投資分野は２つある。グーグルの基本ソフト（ＯＳ）「アンドロイド」に大きく修正を加えた新型デバイスを導入したことと、番組制作事業への進出だ。

アマゾンは２５日の週に６４９ドルの「ファイアフォン」を発表したが、手ごたえは薄かった。テレビ番組も始めたが、オンライン動画配信のネットフリックスのような称賛は浴びていない。それでも第３・四半期にはオリジナルの動画コンテンツに１億ドル以上を投じる計画だ。

アマゾンの株価は割高だとの指摘もある。トムソン・ロイター・スターマインによると、アマゾン株の「イントリンシック（本質的）価格」は３６．３７ドルと、現在の価格の１０分の１程度にとどまり、米企業４０００社以上の中で最も割高な銘柄の１つとなっている。


Ｓ＆ＰキャピタルＩＱのアナリスト、トゥナ・アモビ氏は「事業多角化のために投資するのは何も悪くない。しかしスパゲッティーを壁に投げつけて落ちてこない麺を探すようなやり方ではなく、的を絞った方法を採るべきだ。

上場企業なのだから、ある程度（株主に）配慮する必要がある」と話した。

（Deepa Seetharaman記者）


アマゾンほどの規模の会社でベンチャー企業の大欲となると大抵の投資家は苛立つのかもしれません。




アマゾン・ドット・コム（ＡＭＺN）　米国企業

世界最大のオンラインストア。

書籍やＣＤ、ＤＶＤ、ゲーム、ソフトウェアのほか、電子・家庭用品など様々な商品を取り扱う。
電子書籍端末Kindleも展開。２０００年からeコマースプラットフォームのサービスを開始し、小売業者や個人向けに販売チャンネルを提供。

低価格を武器にクラウド・コンピューティングＡＷＳが急拡大。ワンクリックやレコメンド機能で先駆。

ビッグデータを活用した予測配送や小型無人機での配送など先端技術に取り組んでいる。

配当より成長のための投資を優先


１０年チャート

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業績　（１００万ドル）

　
　　　　　　　　　２００９年　　　２０１０年　　　　２０１１年　　　　２０１２年　　　２０１３年

売上高　　　　　２４５０９　　　　３４２０４　　　　４８０７７　　　　　６１０９３　　　７４４５２

純利益　　　　　　９０２　　　　　　１１５２　　　　　　６３１　　　　　　−３９　　　　　２７４

配当　　　　　　　　　０　　　　　　　　　０　　　　　　　　０　　　　　　　　　０　　　　　　０


アマゾンの純利益の増減は『投資』であり、それがベンチャースピリットがありすぎる経営者に対して投資家が苛立ってます。


逆にいえば、蛇口を閉めれば純益は巨大化するっていうことだと思います。


指標　　

現在値　　３１６．８ドル


ＰＥＲ　５２８倍

ＰＢＲ　１４．９２倍

自己資本比率　２４．２７％





空飛ぶ無人宅配機はどうなるんでしょうね？？





でも、アマゾンは小売売上高世界１位になる日は遠くないかもしれない。

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グルーポン（ＧＲＰＮ）

２年か３年前に日本でグルーポンというのが流行ったんです。


遠い記憶によると、店で見せると安くなるクーポン券を顔の見えないネットで共同購入クーポンを買って安く食事ができるっていう仕組みだったと思います。
安い値段だけど店側としては客寄せ、リピーターを増やすというメリットがあります。

ところが・・・２年前くらいにお正月用の２万円の御節料理が実際の写真と違って、みすぼらしいお節料理が家に届いてクレームが殺到したニュースを覚えている人はいますか？？

あれです！！




あの事件？以降、グルーポンの人気が一気に冷めてしまいました。

グルーポンの社長さんは誠意をもって謝罪はしてますね。




グルーポンのＨＰ（下火になったけど、まだやってます）

グルーポンの弱点は他にもあり、もともとクーポン券を利用して来店する客層は激安ハンターでリピーターにならないとのことなのです。


そんなことから、最初はグルーポンは賞賛される企業でありましたが、今ではケチがついた企業になったといえます。

グルーポンの事業戦略の見直しも必要となり、今ではオンライン・ショッピング・モールも運営している。

グルーポンはアメリカの会社で、もともと日本市場が寂れても世界的に見ればどうなんだろ？？

今日も優良企業の紹介ではなく、あくまでも「いわくつき」銘柄として紹介します。



グルーポン（ＧＲＰＮ）　米国企業

企業概要

ウェブサービス企業。期間限定で割引特典がついた共同購入型クーポンを自社サイトで販売するほか、オンラインショッピングモールの運営も行う。


１０年チャート

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業績（１００万ドル）

　　　　　　　　　　　２００９年　　　　２０１０年　　　　２０１１年　　　２０１２年　　　　２０１３年

売上高　　　　　　　　　１４　　　　　　　３１２　　　　　１６１０　　　　　２３３４　　　　　２５７３

純利益　　　　　　　　　-1　　　　　　−３８９　　　　　−２７９　　　　　−５４　　　　　−９５

配当　　　　　　　　　　　０　　　　　　　　　０　　　　　　　　０　　　　　　　　０　　　　　　　　０



指標

現在値　　５．９ドル

粗利益率　　５８．３４％

ＰＢＲ　５．５８

自己資本比率　３４．９５％

　

駄目だ、駄目だの中にもチャンスありというか・・・・

売上が伸びているので世界的にはグルーポンのサービス利用客は多くなっているといっても過言ではないと思います。

グルーポンも日本での失敗から契約する店を選んでいるのだと思います。


逆にいえば、２万円の御節料理なのにクソみたいな御節料理を送った店が悪いし、グルーポンのように店側の質を問うビジネスが日本で成り立たなかったことの方が寂しいものです。


数年前の話ですが「中国産」が危険といっても農薬基準越えって日本のほうが多いと聞いた事があります。

はたして本当かどうか私は分りませんが・・・。

そういえば、日本企業も産地偽造が横行したから日本も十分に怪しいのですが・・・。

日本ではちゃんとしている店がいっぱいあるのでグルーポンの存在意義を見捨てちゃいけないかもしれませんね！！

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ツイッター（ＴＷＴＲ）

ツイッター（ＴＷＴＲ）の未来ってあるのでしょうかね？？

業績を見ると怪しさ満点ですが・・・（笑）



ツイッター（ＴＷＴＲ）　米国株


ツイッター(Twitter, Inc.) は公開自己表現と会話のリアルタイムのグローバル•プラットフォームである。

ツイッターは任意のユーザーがツイートを作成でき、また他のユーザーをフォローできるリアルタイムのプラットフォームである。1つのツイートはテキストが140文字数に制限されているが、写真、ビデオ、アプリケーションなどリッチメディアも入れられる。

同社は電話、タブレット及びコンピューター用のツイッターのアプリを提供する。同社は主としてプロモツイート(Promoted Tweet)、プロモアカウント(Promoted Account)、プロモトレンド(Promoted Trend)という3つのプロモ製品の販売から広告収入を生み出す。

ツイッターは2.3億人以上の月間アクティブ･ユーザー（MAU）と1億人以上の毎日アクティブ･ユーザーを有し、ほぼすべての国に及ぶ。

そのユーザーは毎日約5億のツイートを作成する。そのユーザーは政府関係者、有名人、スポーツ選手、ジャーナリスト、スポーツチーム、報道各社やブランドを含む。平成25年10月28日、同社は携帯電話向けの広告取引商である非公開のMoPubを買収完了した。


１年チャート（上場して１年もたっていない）

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業績（百万ドル）

　　　　　　　　　２０１０年　　　　２０１１年　　　　２０１２年　　　２０１３年

売上高　　　　　　　２８　　　　　　　１０６　　　　　　３１６　　　　　　６６４

純利益　　　　　　−６７　　　　　−１２８　　　　　−７９　　　　　−６４５

配当　　　　　　　　　０　　　　　　　　０　　　　　　　　０　　　　　　　　０



こんなニュースも・・

［ニューヨーク　２９日　ロイター　BREAKINGVIEWS］ -

ツイッターは第２・四半期に利用者数を大きく伸ばしたが、今後も着実な成長を維持するのは難しいかもしれない。

同四半期の成功はサッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）を舞台に賢いマーケティングを行ったことが主因。売上高は１２４％増え、ユーザーの関与は強まり、１６００万人の新規ユーザーも獲得した。しかし第３・四半期にこれを繰り返すのは困難で、３０％もの時価総額の拡大を正当化するのはさらに至難の業となりそうだ。


テレビその他のメディアを補完するソーシャルネットワークというツイッターの強みは、Ｗ杯において発揮された。サッカーファンは好きな選手のアカウントをフォローし、ファン同志でメッセージを送り合ったりジョークを拡散させたりした。ツイッターはユーザーのフィードにリアルタイムの得点表を添付したり、競技場の動きをライブで追うなど、便利なサービスを導入した。


その結果、同社に驚異的な勝利がもたらされた。新規ユーザー数はアナリストの予想を上回り、ユーザーがスクリーンを更新したり、情報を検索したり、繰り返しサイトを訪れる時間が増えた。広告収入の伸びは大幅に加速した。


同社にとって大きな課題は、第３・四半期も同様の成功を収めることだろう。同社は特定の話題やライブイベントを軸にしたコンテンツ編成を今後も続けるとしている。もちろん問題は、世界で最も人気の高いスポーツイベントであるＷ杯は４年に１回しか開かれないことだ。しかしツイッターにはまだシュートが打てる。なにせ昨年は海外での売上高が１６８％増加し、今や全体の３分の１を占める。ログインしないでツイッターを閲覧している人々の分の広告料を徴収することにも成功するかもしれない。


とはいえツイッターの時価総額は３００億ドルに届こうとしており、しかもまだ赤字だ。その額は第２・四半期だけでも１億４５００万ドル。投資家は広告収入やユーザー数、サイト利用時間がさらに飛躍的に伸びることを前提にしているように見える。いかなる事業であれ、そんな風に成功を続けるのは難しい。現実的な戦い方ならＷ杯で優勝したドイツに聞くのが一番だ。そしてサッカーと同じく、ビジネスにおいても新参者が勝ち続けるのは珍しい。




良い銘柄だけ紹介するのも面白くない（笑）

誰もが未来は暗いと思われる銘柄も試行錯誤で良い意味で私たちの予想を裏切ってもらいたいものです。

ツイッターの未来は『買収』によって切り開かれるかもしれません。

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