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山梨県かいのきた小学生バレーボール ジュニアバレーボールスクール

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私は現在は小さな地域を除いて、県内のバレーボールがどんな動きをしているのか、その情報は偶に昔の指導者等と話し合いの場で知る事ができる範囲であるが、その内容が参加者に伝わり理解される内容が伴わない事案が多いような気がする。
 たとえば小学生を動員する場合は、保護者同意が前提原則である。その大会や教室の趣旨を理解していただき、承認していただいた子供を預かることになる。その折り、主催者や主管団体の責任範囲も明確にしておく必要もある。最近のように大会や教室の要項をダウンロード方式が多用されるとこうした基本的な問題が生じることになる。
 一例として、平成23年度小学六年生バレーボール教室を例にとると、要項はダウンロードで。
 しかしこの教室は、本来標記の山梨県バレーボール協会の小中高一貫指導体制事業から派生したものであり、高校バレー部指導者・中学校バレ―部指導者・小学生指導者がそれぞれの分野を理解しながら手を携えて実施した事業で、時を経るとともに、風化解体してしまった事業を山梨県小学生連盟では継続して現在に至っている。
 女子は個人と保護者の同意を持って参加させ、その指導には県内の優秀な指導者があたった。男子の部は当時山梨県高校生指導者の学校を会場にして実施した。
 小学生は社会体育、中学生は教育内活動(中体連)、高校は専門部部活動(高体連)が母体となる。小学生にも本来なら小中体連内の活動があるべきであるが、ここは殆んど接触がない。
 私たちが組織や団体それに施設などと活動を共にしたり、指導をお願いする場合は、最低限その長に対して、依頼文を要項と共に提出することはごく当たり前のことである。例えば小学生連盟の会長名で該当する高校長充てに届けることは、先のダウンロード方式からできない。「公印略」は通用しない。
 また参加する6年生と保護者にも要項や結果をと伝える義務がある。それに子供(保護者)から500円の参加費を取るので、契約が生じる。教室開催中の事故や保険の問題もある。
 こうした最低限の事がされていない中で、事業だけが進み、その結果や効果など実績報告・会計報告もない状況では、最早組織事業の態を成していない。
 今回の小中高一貫指導の要項案を垣間見たが、組織内論が目立ち、本来の目的達成は至難のことと思われる。それは現場の意識統一が為されていないことが最大の理由であり、過去の実績や経過がまったく活かされていないことに危惧の念が強い。
 現在の小学生バレーボールチームとその当該地域の中学校バレー部との一貫指導や交流はどのくらいあるのであろうか。それはお寒い状況である。本来なら小中一貫指導体制が求められるものであり、その上に高校との接触が可能になる。反目しお互いが無視不関与の状況の打破こそが、今後の山梨県バレーボール人口拡大安定の基本とであると、私は思う。
 

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