ＱＣ検定が好きな人がんばれ！

F1に「エコ」は必要か？／一番エコなのは北朝鮮の生活です

Sat, 21 May 2011 08:52:29 +0900

一番エコな生活スタイルを考えるなら北朝鮮だと思います。
紙幣を持っていても庶民が購入できる物資は限られていますから。
以下、記事の原文です。

■　F1に「エコ」は必要か？
TopNews 5月21日(土)8時7分配信

F1版ハイブリッドシステムとも言えるKERS（運動エネルギー回生システム）の導入や、2013年からの
1.6リッター4気筒ターボエンジン採用など、「エコ」な路線に進んでいる近年のF1。
しかし、F1にエコのイメージは必要ないとの意見もある。

F1最高権威バーニー・エクレストンは以前にも、2013年から導入される1.6リッター4気筒
ターボエンジンでは、F1の大きな魅力になっているエンジン音が魅力のないものになってしまい、
商業的なダメージが発生すると懸念していた。

そのエクレストンが再び、F1にエコは必要ないとして、次のようなコメントを残した。

「KERSはチームによって搭載したりしなかったりだ。KERSに手を染めたチームは、コストを
抑えなければならないこの時期に1,500万ドル（約12億2,460万円）を投資している。
そんな大金を費やしておきながら、いったいその目的は何か、誰も知らないんだ」

「もし追い抜きの増加に使いたいのなら、A1GPの例（レース中に数回、エンジン出力を高める
“ブーストボタン”を使用できた）もある。ボタンを付けるだけだから、数百ドルもあればこと足りる」

「環境にやさしい技術を目指すなら、ツーリングカーだろう。それだったら意味を成す。
レース車両は街で見かける車そのものだからね」

「F1をほかのスポーツと比べるのは悪くない話だ。例えば自転車ロードレースの
ツール・ド・フランスは、われわれより多量の燃料を消費する。
ツールに帯同する膨大な車列を見るがいいよ」

「一番ガソリンを消費するのは、レースを見に来る観客だ。だからといって、レース主催者に
チケットの販売数を10％減らせとは言えない」

■　この記事は下記から引用させていただきました。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110521-00000003-fliv-moto

三井物産、原油流出事故で子会社がＢＰに約870億円の和解金

Sat, 21 May 2011 08:46:37 +0900

三井物産、原油流出事故で子会社がＢＰに約870億円の和解金

ロイター 5月20日(金)17時4分配信

　［東京　２０日　ロイター］
　三井物産＜8031.T＞は２０日、２０１０年４月に発生した米国メキシコ湾探鉱鉱区の
原油流出事故で、同社の間接子会社であるＭＯＥＸオフショアがＢＰ＜BP.L＞に
１０億６５００万ドル（約８７０億円）を支払うことで和解したと発表した。

　三井物産は和解による影響を反映し、５月６日に公表した１１年３月期の当期利益を３６７９億円
から３０６０億円に修正する予定。　

　１２年３月期の当期利益予想４３００億円については変更しない。　

　メキシコ湾探鉱鉱区の掘削プロジェクトのうち、ＭＯＥＸオフショアが１０％のリース権益を
保有していたことから、ＢＰはＭＯＥＸオフショアに対し、同事故に関連する費用として
２１億４４００万ドル（約１７５１億６５００万円）を負担するよう主張していた。

（ロイターニュース杉山健太郎）

■この記事は下記から引用させていただきました。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110520-00000173-reu-bus_all

パワーステアリングに問題なし／アメリカ・トヨタ自動車

Sat, 21 May 2011 08:43:39 +0900

どこまでが顧客に起因する問題で、どこまでが自動車メーカーに起因する問題なのか
線引きとＦＭＥＡなどの予測が難しいと感じたトヨタ自動車のリコール問題。
結果、トヨタ自動車の該当部品には問題なしでした。
膨大な時間とコストを費やした一連の問題。
マスコミに面白おかしく取り上げられ、顧客が離れ、訴訟も頻発。
私も含め、マイナスのイメージを持ったのは事実です。
しかし、問題が無い事が判った今、トヨタ自動車にとっては本当に災難でした。
製造業に関わる者はエンドユーザーからのクレームにどう向き合えば良いのか
考えておかなければならないと思う事件になりました。

■パワステ問題も「シロ判定」＝トヨタ「カローラ」で―米当局

時事通信 5月21日(土)7時3分配信

　【ニューヨーク時事】

米運輸省の道路交通安全局（NHTSA）は20日までに、トヨタ自動車の主力車種「カローラ」の
電動パワーステアリング装置について、欠陥は見つからなかったとの調査結果を明らかにした。

　調査は、トヨタの大規模リコール（回収・無償修理）問題さなかの昨年2月、パワステに不具合が
あるとの苦情の急増を受けて開始された。
「カローラ・マトリックス」を含む2009～10年型約75万台が対象。
トヨタは、パワステの設計や機能に問題はないとする一方、ハンドル操作の感触で不満を持つ顧客に
対し、同装置のコンピューターの交換に応じていた。

　米運輸省は、トヨタ車の「意図しない急加速」についても、今年2月、電子制御装置に欠陥が
見つからなかったとする調査結果を示し、実質的な「シロ」判定を下している。

■この記事は下記から引用させていただきました。
　
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110521-00000024-jij-int

2011年8月／厚木鮎まつり／花火大会が中止

Mon, 16 May 2011 20:31:45 +0900

厚木鮎まつりが３０年ぶりの中止です。
以下、記事の原文です。

■　厚木鮎まつり、花火大会など夜間イベント中止へ/神奈川

カナロコ 5月12日(木)21時0分配信

　厚木市は12日、夏の恒例イベントの「あつぎ鮎（あゆ）まつり」について、ことしは花火大会などの
夜間イベントを中止すると発表した。
電力の供給不足に伴い、警備面などでの支障を懸念しての判断。夏の夜空から彩りが消えることに、
地元からは落胆の声も上がっている。

　市観光振興課によると、鮎まつりは、１９４７年に戦後復興のシンボルとしてスタート。
打ち上げ花火を目玉に８月第１週の土日に実施しており、昨年は前夜祭も含めた３日間で、
延べ75万人が訪れたという。

　市は、東日本大震災発生後、開催の可否を協議。今月11日、小田急線の増発が難しい上に、
機動隊などを被災地に派遣している県警が十分な警備体制を確保できない恐れがあることなどから、
花火などの取りやめを決めた。

　ことしは、「がんばろう！日本」をスローガンに８月６・７の両日に市や商工会議所が主催し、
義援金活動や被災地の物産展、復興支援ライブなどを予定。
オープニングパレードや出店村、鮎の放流などは例年通り行うという。

　毎年、鮎まつりの花火を制作してきた「ファイアート神奈川」（厚木市棚沢）の和田吉二社長（71）
は「花火は、夏に向けて１年掛かりで作る。
大会が中止されれば、収入が入ってこない」と先行きを不安視。
「地元の人に披露できないことも残念だが、来年以降に期待するしかない」と話している。

■この記事は下記から引用させていただきました。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110512-00000038-kana-l14

津波で専用機材が消失／航空大学生は卒業メドが立たず／東日本大震災

Sun, 15 May 2011 07:34:46 +0900

パイロット養成ピンチ…航空大、卒業メド立たず

読売新聞 5月14日(土)14時32分配信

仙台空港に隣接する航空大学校の仙台分校

　パイロットを養成する航空大学校の仙台分校が、東日本大震災で被災し、訓練生約５０人の卒業のメドが立っていない。

　２年課程の最終訓練を行う同分校では、校舎のほか、練習機１０機のうち７機が津波にのまれた。今後の訓練計画が立てられないとして、７月に予定された同大の入試も中止された。国内航空会社のパイロットの４割以上は、同大卒業生が占めている。国土交通省は「この状態が長引けば、パイロット不足にもつながりかねない」としており、航空業界に影響が出そうだ。

　仙台空港では３月１１日午後２時４５分頃、仙台分校の練習機が訓練生の操縦で最終着陸態勢に入っていた。大きな揺れが起きたのはその直後。管制官から「ただちに着陸中止」と命じられて急上昇。上空にいた他の練習機２機と待機を続けたが、仙台空港は津波で着陸不能になり、それぞれ新潟、福島の各空港に着陸した。

　津波で仙台空港内にある校舎は冠水。訓練用のシミュレーターなど電子機器類が壊れ、駐機中だった練習機７機も流されるなどして使用不能となった。震災当時、仙台分校には５月卒業予定の訓練生１７人を含む計３５人が在籍。４月には宮崎本校から１６人が進級したが、現在、全員が自宅待機している。

　同大は今月末以降、被災を免れた３機を使い、同分校在籍の訓練生計５１人のうち１５人の訓練を宮崎市の本校で一部再開する。ただ、最終課程で必要な双発機用のシミュレーターなど教習機器が本校にはないなど問題は多い。練習機は１機数億円。「予算の問題に加え、失った専門機器は、車を買うようにすぐには調達できない」（同大）といい、震災前と同様の訓練が出来るようになるには数年はかかるとみられる。同大では、この状態で新たな訓練生を募っても、入学時期が大幅に遅れたり、訓練期間が２年を超える可能性もあることから、例年７月に行う１次入試の中止を決定。新入生の募集についても見通しが立たない状態が続いている。

最終更新:5月14日(土)14時32分

■この記事は下記から引用させていただきました。
http://blogs.yahoo.co.jp/kakifurai05/MYBLOG/write.html

東電料金値上げ／東日本大震災／東京電力

Sun, 15 May 2011 07:30:39 +0900

東京電力の料金値上げ額を予想する記事が配信されていました。
一般家庭だと、火力発電の燃料代として、たったの数百円しか負担増が発生しない試算です。
今まで原発が立地する新潟県や福島県の住民が負担を受け入れてくれました。
それに甘え続けていた行政、首都圏の住民、企業に対しては協力税（琉球で言う人頭税）として
１人１万円／年間を徴収しても良いのではないでしょうか。
以下、記事の原文です。

■　福島第１原発　どうなる東電料金値上げ…Ｑ＆Ａ

毎日新聞 5月14日(土)22時44分配信

　東京電力福島第１原発事故で、東電の損害賠償に対する政府の支援枠組みが決まった。
賠償負担や原発から火力発電への切り替えに伴う燃料費増加がどこまで電気料金に転嫁されるのか。
Ｑ＆Ａで探った。【山本明彦】

　Ｑ　電気料金はどうやって決まるのか。

　Ａ　一般家庭向けなどの電気料金は、電気事業法に基づき、発電に必要な燃料費や人件費などのコストを原価とし、一定の利益を上乗せして決める。これまでは原油価格の上昇など燃料費の変動分を料金に機械的に反映させる「燃料費調整制度」による価格改定が続いてきた。ところが、福島原発事故で賠償負担や火力への切り替えを迫られ、その分のコスト増をまかなうためには、「燃料費調整制度」とは別の値上げが必要になる。

　Ｑ　コストはどのくらい増えるのか。

　Ａ　東電は福島第１、第２原発の全１０基が運転を停止し、発電能力約９００万キロワットを失った。コストの安い原発を火力に切り替えると、液化天然ガス（ＬＮＧ）などの燃料費が年１兆円増える可能性がある。こうした燃料費の増加分を機械的に転嫁すると、料金が現行より１６％上昇すると政府は試算している。

　Ｑ　賠償負担は？

　Ａ　原発事故の賠償を支援するため、官民が「原発賠償機構（仮称）」を設立し、原子力事業者（原発を持たない沖縄電力を除く電力大手９社と日本原子力発電）が機構に負担金を拠出する。負担金は全体で年４０００億円程度と想定されている。内訳は、各社が発電量に比例して拠出する負担金（総額で年３０００億円程度、東電は年１０００億円程度）と東電だけが拠出する特別負担金（年１０００億円程度）だ。

　Ｑ　これも料金に転嫁されるのか。

　Ａ　各社の負担金は将来の事故に備えたもので、政府は「事業コスト」と位置付け、原価とみなして転嫁を認める考えだ。だが、東電の「特別負担金」は、福島原発事故の賠償財源を確保するため機構から借りる資金の返済分。電気事業法に基づく省令は、これを原価と定めておらず、政府は転嫁は認めない方針だ。

　Ｑ　値上げ幅は？

　Ａ　東電の場合、火力への切り替えによる燃料費増加分と負担金を機械的に全面転嫁すると、合計で料金が２割近く上昇し、東電管内の家庭の平均料金は月６３９０円（５月）から７５００円程度にはね上がる計算だ。東電以外の電力会社も数％の値上げとなる。

　Ｑ　原発事故は東電の責任が大きいはず。

　Ａ　値上げは経済産業相の認可が必要。世論の反発も強いため、電力会社が値上げ申請した場合、政府は経営努力を審査する。海江田万里経産相は１４日のテレビ番組で「値上げしないよう、ぎりぎりまで（リストラの徹底などで）頑張る」と述べた。ただ、東電は燃料費の増加分が膨大。年２０００億円程度の経費削減などに取り組むが、リストラをさらに進めてもコスト増をすべてカバーするのは難しく、最終的に少なくとも数百円の値上げは避けられないだろう。

■この記事は下記から引用させていただきました。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110514-00000034-maip-bus_all

焼肉酒家えびす／相模原橋本店からは腸管出血性大腸菌は検出されず

Sun, 15 May 2011 07:14:01 +0900

焼肉店食中毒で相模原橋本店からは腸管出血性大腸菌は検出されず/相模原

カナロコ 5月14日(土)22時0分配信

　相模原市は14日、焼き肉チェーン店「焼肉酒家えびす」の相模原橋本店（同市緑区）に
冷凍保存されていたユッケ用食肉（16パック・計10・34キロ）からは、腸管出血性大腸菌は
検出されなかったと発表した。

　市は同チェーン店での集団食中毒事件を受け、９日に店内の在庫を回収して調査していた。
同店の説明では、食肉は４月25日から27日にかけて食肉卸業者「大和屋商店」（東京都板橋区）
から納入されたもので、加工日は同20、21日になっていたという。

　同店利用客の健康被害は、これまで報告されていない。

■この記事は下記から引用させていただきました。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110514-00000051-kana-l14

セシウム検出で支援策／神奈川県開成町と厚木市

Sun, 15 May 2011 07:08:18 +0900

茶葉からセシウム検出で県が支援策など説明、開成町と厚木市で計約８０人参加/神奈川

カナロコ 5月15日(日)6時0分配信

　県産の一部茶葉から食品衛生法の暫定基準値を超える放射性セシウムが検出された問題で、
県は14日、関係者向け説明会を開成町と厚木市で開いた。

　石黒順一環境農政局長と次山敏治農政部長が現状や支援策などを説明。開成町吉田島の県足柄
上地域県政総合センターには、出荷自粛対象の南足柄市や小田原市の農家や市職員ら50人が参加した。

　小田原市の農家は「（山北町など）販売できる茶葉も風評被害で売れないだろう。
今年は県全体で出荷を止め、来年の復活にかけるべき」と訴えた。
石黒局長は「出荷自粛だけなく、風評被害で発生した損害も（東電などの）補償の対象になる」と
答えた。

　出荷可能となったものの開成町の農家は「生葉で１キロ５７０ベクレルだった南足柄市産は
荒茶になると３千ベクレルに上がった。
（出荷可能な地域の茶葉も）製品にすると販売できない数値にならないのか」と不安をぶつけた。
次山部長は「荒茶にすると乾燥で水分が５分の１になり、凝縮されることで５倍以上の数値になる。
基準値はあくまで生葉で荒茶ではない。飲む場合は薄まるので数値は非常に小さくなる」と
理解を求めた。

　説明会は、厚木市水引の厚木市農業協同組合本所でも開かれ、関係者約30人が出席した。
生産者の対応の仕方や県の支援策を説明。
生産者からは「収穫した茶葉の処分方法について、国の方針を早く出すように促してほしい」
「茶葉を廃棄するのに人手が足りない。
廃棄場所も確保できない」などの意見や不満の声が相次いだ。

■この記事は下記から引用させていただきました。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110515-00000008-kana-l14

住宅エコポイント５か月短縮…申請、想定上回る

Sat, 14 May 2011 08:44:24 +0900

住宅エコポイント５か月短縮…申請、想定上回る
読売新聞 5月13日(金)11時26分配信

　国土交通省は１３日、省エネ対応型の住宅新築や改築を行った場合に最大３２万円分のポイントを付与する「住宅版エコポイント」制度の期限を５か月間短縮すると発表した。

　２０１１年１２月末までに始まる工事を対象としていたが、これを７月末までとする。ポイントの申請期限（新築一戸建て住宅は１２年６月末）や交換期限（１４年３月末）については変更しない。

　想定を上回るペースで申請が行われているため。国交省は、新築、改築でそれぞれ６０万戸分を想定していたが、４月末までに新築約３０万戸、改築約３６万戸に達している。

最終更新:5月13日(金)14時8分

■この記事は下記から引用させていただきました。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110513-00000461-yom-bus_all

ゼンショーが外食日本一、売上高でマック抜く

Sat, 14 May 2011 08:27:29 +0900

ゼンショーは株式１０００株に対して年間２４０００円の優待券を支給しています。
肉料理を主軸にファミリーレストランが傘下に入っていて、特にビッグボーイの『手ごねハンバーグ』
が　ふわ～とした食感で大好きです。

マクドナルドはフランチャイズ店が多数あるため、アルバイトがオーナーから一定時間が経過した商品
を廃棄せず使用するよう命令された事例や、名ばかり店長の話題が過去にありました。

■　ゼンショーが外食日本一、売上高でマック抜く

読売新聞 5月14日(土)7時0分配信

　牛丼チェーンの「すき家」を展開するゼンショーが１３日発表した２０１１年３月期連結決算の売上高は前年同期比１１・０％増の３７０７億円となり、日本マクドナルドホールディングス、すかいらーくの直近の連結売上高を抜き、国内の外食チェーンで初めて売上高トップとなった。

　ゼンショーは１９８２年創業で、最近は７年連続で年１００店超を出店しているほか、０５年に牛丼チェーンの「なか卯」を傘下に収めるなど企業の合併・買収（Ｍ＆Ａ）にも積極的で、事業を急拡大している。傘下にはファミリーレストラン「ココス」やハンバーグ・ステーキレストラン「ビッグボーイ」なども持つ。

　ただ、フランチャイズ店を含めた全店売上高では、日本マクドナルドは１０年１２月期で５４２７億円と、９割以上が直営店のゼンショーを上回っている。日本マクドナルドの１０年１２月期の連結売上高は前年比１０・６％減の３２３７億円、すかいらーくの１０年１２月期は同３・６％減の３４３１億円だった。

最終更新:5月14日(土)7時0分

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110514-00000032-yom-bus_all

ＱＣ検定が好きな人 がんばれ！