米国大使館主催 『シンポジウム 日米教育交流の活性化を目指して』

米国大使館主催の『シンポジウム　日米教育交流の活性化を目指して』に参加しました。10年前に比べて、アメリカへの留学者数は約22000人減少しました。少子化によって母数である学生数自体が減ったためとも考えられますが、若者の内向き志向・就職難・アメリカ大学学費の高騰などが主な要因であるとされています。これらの社会問題に対する知見を広げるため、シンポジウムに参加してみました。

シンポジウムではグッドプラクティスとして、立命館大学・早稲田大学・明治大学のアメリカ留学事例が紹介されました。詳しい内容については割愛しますが、３大学の事例で共通に言えることは、「留学するためロードマップ」がきれいに用意されていることでした。学生が「留学したい」と思ったとしても、「ではどうすればいいのだろう？」と立ち止まってしまうケースが多々あります。しかし、上記３大学では留学プログラムが用意されているので、生徒は安心して留学への一歩を踏み出すことができます。海外の大学と連携して留学プログラムを作りだす私立大学のフットワークの軽さに、驚きを隠せませんでした。

シンポジウムの親睦会にも参加しました。そこでは、学部２年生、教育系研究員、アメリカ大使館関係者、大学関係者、留学斡旋企業の方々と話をすることができました。留学斡旋企業の方から、「理系学生の留学をどうにかしたい」という意見をいただきました。研究には英語能力が必要であるのは自明です。しかし、理系学生の留学となると、『留学のために在学期間が５年となってしまう』がスタンダードコースです。学生実験には必ず参加しレポートを毎週書き続けなければならないため、文系のように時間的余裕があるわけではありません。アメリカの大学で取得した単位を日本の大学の単位へと換算できればいいのですが、語学ベースの授業を理系科目の単位へと換算することは大学側が許さないでしょう。１・２・３年次での必修・選択科目に似た内容の授業をアメリカの大学で履修し、その単位を日本の大学の単位へと換算すればいいのですが、新しい知識を無理やり英語で理解しようとすることで、その新しい知識への理解度が下がってしまうと思います。それでは、理系学生の本分が消失します。

このような意見を主張した結果、留学のために大学在学期間が５年となった私に、留学斡旋企業側から留学セミナーでの講演のオファーをいただきました。リスクを背負って留学に踏み切ったモチベーションの根源と、留学の経験は研究生活のどの場面にどのように役だったかなどをスピーチすることとなりそうです。企業側のセミナー日程と私のスケジュールが合えば、留学セミナーでの講演は実現されるでしょう。私自身の経験がこれから留学しようとしている学生に役立てるのであれば、本当にうれしい限りです。

多くの人々と交流し、自分と他人との結びつきの輪を大きくしていく。そこに楽しみを感じるから、興味があるところにはどこへでも私は顔を出す。