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亡くなわれた方のご冥福をお祈り致します。

過去に例のない自然災害が発生している中で、NHKの報道は最悪である。

報道は災害が発生した場所を中心に報道して、その時間も短い。
避難所からの報道はなく、どのような状況に置かれているかも不明。
救助状況、避難所の実況中継はなく、テレビのテロップで表示しているのみ。
また、テレビにデータ放送があるにも係らず、活用されていない。

国民に知らせる情報がないがしろにされては、多くの国民がNHK不要と思って不思議ではない。
また、在日外国人に関する情報は一切なし。恥ずかしい限りである。
NHK国際放送は国内は放送なし。英語での情報提供はなし。

安倍総理も含め、政府の対応も最悪である。
来年の選挙では自民党にNOと言いましょう。
これ以上の悪政は許す訳にはいかないと思っています。

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待ちに待った海水浴シーズンが到来しました。
海開き前に熱海サンビーチで海水浴と椰子の木陰でのんびりした空間を楽しんできました。
海開きは7月14日ですが、泳げます!シャワーも利用できます。
皆様も是非、熱海サンビーチにお越しください。子供から老人まで楽しめますよ!
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たまたま Webサイトでアルバイト情報を検索していたら、「年金入力で一般アルバイト募集」記事があり、驚いていました。
そして、アルバイタが集まらず、今度は年金情報入力で中国へ委託で大問題記事。
また委託した民間業者の名前も明らかにしない日本年金機構。
天下り?
国家としての重要機密情報を能動的に外部に流出、しかも中国へ。
不思議な構図であり、徹底解明が必要である。
逮捕者が出てしかるべき重要問題であります。
 
膨大な税金を投入した個人情報管理、年金を食いつぶす諸悪の根源は日本年金機構。
この際、年金加入は任意として、加入しない場合は今まで支払った年金は個人に返却することが改革の第一歩。
これ以上国民を苦しめる年金制度は廃止することが、社会の安心安全に寄与する。
 
衰退する日本はもはや後進国。
ピラミッド型の社会主義的な日本国家を解体して、平等な社会を構築することが最重要と考えている。
まずは非選挙権の年齢を30歳から18歳に下げ、供託金衆議院600万円を0円にすることで、希望の光が見えてくる。 国際社会で評価される政治家の出現を望む昨近である。
 
日本年金機構から500万人の個人情報(マイナンバー、家族の収入等)の入力作業を委託された東京都内の情報処理会社「SAY企画」が契約に反して中国の業者に再委託。
日本年金機構、SAY企画は3月20日に謝罪したが、謝れば済む話ではない。
この国家犯罪の事件を、大々的に報道して追及しない日本の国家は終わりである。
国家機密漏洩として刑事責任を問う大問題である。関係会社を含め、国会で徹底追及してもらいたい。
諸悪は日本年金機構にある。

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今年の夏は雨が多く、海に出かける機会が少なかった。。
それでも、私にとって、熱海サンビーチは心身のリフレッシュと健康増進に役立っている。
熱海サンビーチまで小田原から車で30分、大型駐車場かビーチの傍にあるので便利である。
サマーベッドとアイスボックスを持参して、日影がある唯一の場所、椰子の木の下の木陰に陣取る。
 この場所は午後2時を過ぎると日影ができ、海水浴の後、サマーベッドで横になるのは極上のひと時である。
また、この場所は色々な人との交流の場でもある。毎年、色々な人との出会いがある。
高齢者にとって、若い人との交流は心身のリフレッシュになる。
今年も、昨年知り合った学生とめぐり合い、楽しい時間を過ごすことができました。
感謝、感謝、...
 
 
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先日、箱根湯本の日帰り温泉に出かけたとき、夫婦で山梨から来たお客様がいた。
玄関前の喫煙所でたまたまその夫と会話する機会があり、「妻が急に出かけようと言うので箱根に来た」とのこと。
どこからいらしたのか聞いた所、「山梨○○」とのこと、遠方からのお客様である。
地元の様子を尋ねた所、「寒いところで、何もない。若い人は都心に出ちゃうし、私なんか40代なのに、地元では若手扱いで、何かにつけて呼び出される」とのこと。「つまらない!」と言ってました。
 
安倍政権が発足して、三本の矢で地方再生を唱ってましたが、逆に地方の過疎化が進み、地方は若い人がいなくなり、益々老人社会になっています。
あれだけ、多額の税金を使った結果がこれでは税金の無駄遣いですね。
 
また、教育改革も最初に唱えましたが、いまではまったく話がありません。
麻生大臣も自ら世界の大学トップ10入りさせると公言していましたが、結果は年々悪くなるばかり。
 
改革と言う名の下で、様々な行政部署が新設されているが、責任がない人達が行う仕事は単なる天下り先を増やす結果となる。多額な税金が無駄に使われている感覚がするのは私だけでしょうか?
責任者を明確にしない仕事は、即、廃止する覚悟が必要である。
必ず責任者名を明記して捺印する。すべての決済書類はまずこのことから始める必要がある。
厚生労働省、文部科学省、...全ての行政部署に適用させる。
 
政治が信用できない社会に未来はありません。

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