あなざ世界

国家安全保障（東アジア機構）

東アジア機構。
今回この物語の中心になっている東アジア機構の説明をします。

正式名称は、
東南アジア及び、東アジア大平洋条約機構。
加盟国、
・東アジア地域
　中国、日本、韓国。
　オブザーバー
　　北朝鮮、台湾。
・東南アジア地域
　インドネシア、シンガポール、タイ、フィリピン、マレーシア、ブルネイ、ベトナム、カンボジア。
　オブザーバー
　ミャンマー、ラオス。
・大平洋地域
　オーストラリア、ニュージーランド。
　オブザーバー
　アメリカ、パプアニューギニア。

加盟国１3ヶ国
オブザーバー国６ヶ国

広域地域で文化、民族、政治、経済、社会、宗教など、それぞれが異なる国々の集まる国際機構です。

条約機構の発足から現代まで。

２００８年、
北京オリンピックが不調に終わり、内外に自国の権威を示そうとした、中国思惑は上手く行かなかった。

２００９年、
オリンピックの失敗を軍備増強で補おうと考えた中国は成長著しい経済力を梃子に軍事予算を大幅に増大。
このことに脅威を感じた東アジアの国々が、アメリカと相談の上作ったのが東アジア安全保障条約機構。

２０１１年、
東アジア安全保障条約機構設立。
加盟国、アメリカ、中国、日本、韓国、北朝鮮。
　オブザーバー
　台湾
この前年、日本は憲法を改正。

だが、中国は軍事予算を減らさず、現状維持をして陸軍の増強をしていた。

２０１３年、
この陸軍の増強に脅威を感じた、中国と国境を接する国々とロシアがこの安全保障条約機構に加盟した。
新加盟国、
ロシア、モンゴル、タイ、マレーシア、ベトナム、カンボジア。

その後、中国の経済成長に牽引され、この地域の経済は著しく発展し、その発展から、地域内経済と人の流れが劇的に多くなった。

２０１５年、
関税連盟発足。
加盟国間の関税引き下げ条約。
加盟国、
中国、韓国、インドネシア、シンガポール、タイ、フィリピン、マレーシア、ブルネイ、ベトナム、カンボジア。
　オブザーバー
　日本、台湾。

２０１６年、
日本、大統領制に移行。

東南アジア及び、東アジア大平洋条約機構成立。
加盟国、
・東アジア地域
　中国、韓国。
　オブザーバー
　日本、台湾。
・東南アジア地域
　インドネシア、シンガポール、タイ、フィリピン、マレーシア、ブルネイ、ベトナム、カンボジア。
オブザーバー
　大平洋地域
　オーストラリア、ニュージーランド、アメリカ、パプアニューギニア。

北朝鮮、クーデタ発生。

２０１７年、
現在の加盟、及び、オブザーバー国が参加。

２０１８年（現在）
米軍、東アジアから実戦陸上部隊撤収。



−−−−−−−−−−−続く−−−−−−−−−

僕の愛車

だったらいいな〜。

今年・・・

最後の花の宴

国家安全保障（情勢政策分析２）

大統領、
「防衛省と大統領府の情勢分析は、中国がアメリカの代わりに軍事的なプレゼンスを伸ばすとこは一緒だが、それで問題があるだろうか？」
「中国はまがりなりにも、東アジア機構の主要国である、それに米軍基地が撤退するとはいえ、横田、横須賀は残るのだから、多少は中国の戦力が大きくなるとはいえ、第七艦隊もいるのだから、あまり影響がないと思うのだが・・・。」
首補佐官、
「確かに大統領のおしゃる通り、我が国の影響は少ないかも知れません。」
「ただ、お隣りの韓国は情況が違います。」
「今回の在日米軍の撤退は、在韓米軍も合わせての撤退です。」
「韓国に取っては、いくら東アジア条約機構があっても、単独で中国のプレッシャーに耐えなければなりません。」
大統領、
「・・・確かにそうかもしれんな。」
大首補佐官、
「それに、アメリカの実戦陸上兵力がいなくなることは、軍事専門家からすると、アメリカは東アジアのプレゼンスを放棄したと考えます。」
大統領、
「何故だね、事実横田横須賀には、アメリカ軍の大事な兵站基地がある、このことを取っても、アメリカはこの地域のプレゼンスを放棄したことにはならないのでは？」
大首補佐官、
「確かにそうかも知れません。ただ実戦陸上部隊がいないとなる、実質的な作戦行動は制限されます。」
「具体的説明は防衛補佐官からさせます。」
防衛補佐官、
「大統領、陸上実戦部隊を持たない事は、直接的な軍事行動が取れないことを意味します。」
「ちょっと、脇道に逸れるのですが、海軍も空軍も陸軍を支援するための部隊です。」
大統領、
「そうなのか？」
「でもあれだけの海空軍の装備だ、見ただけでアメリカと戦争などしたくなくなる。」
防補佐官、
「その通りですね、今改めてら海上でアメリカに対抗する国は出てこないでしょう。」
「ただ船では陸上を占領することは出来ません。
「戦闘機だけでは降伏した国の治安は維持できません。」
「実際に交戦して、ものを言うのは、陸上兵力です。」
大統領、
「大体言わんとしていることはわかった。」
「わしだけではなく、諸君も大体この東アジアの情勢が理解出来たと思う、本題に入ろう。」


−−−−−−−−−−−−−続く−−−−−−−

国家安全保障（情勢政策分析）

第一回会議から１0日後、各大臣から資料が提出された。
大統領府内でも日本が採りうるオープションと情勢分析を行っている。

大統領府会議
各大臣から出された資料と府内の資料で次の会議が開かれる前に大統領府内の意識と会議の問題点を見付ける為に開かれた。

大統領と５名の首席補佐官、加えて防衛と外交の専門補佐官３名が参加して開かれた。

今の大統領は５‐６名の会議を好み、多くても１０名と考えてる。
今回の専門補佐官は会議のメインテーブルに着かず、内閣首席補佐官の後ろの椅子に座って参加だ。

大統領、
「みんなは一通り目は通していると思う。」
「早速本題に入りたい。」
「後は大首席補佐官が進めてくれ。」
大首補佐官、
「まずは軍事情勢から、防衛大臣のレポートから入ります。」
「内容は我々とほぼ同じです。」

「概要は、アメリカの国家戦略の転換と東アジア軍事バランスのレポートです。」
以下レポートの内容。
題名：アメリカの戦略転換。
アメリカは第二次世界大戦後一貫して戦力をヨーロッパと東アジアに置いてきた。
それが、東西冷戦がアメリカの勝利に終わり、アメリカは軍縮と戦力の配置転換をおこないました。
第二次大戦後。
ヨーロッパ：２、東アジア：１、アメリカ：０．５〜１。
（１は広域作戦行動がとれる戦力ユニット。）
当時ヨーロッパは東西両戦力の睨み合い。
実質的な戦争は、
６０年代朝鮮半島と
７０年代ベトナムで、
おこなわれました。

８０年代に入って莫大な軍事費に耐え兼ねて両陣営は軍縮しています。
アメリカは戦力の削減と直接東側と対峠している国に戦力の肩代わりをさせました。
その結果、
ヨーロッパ：１.５。
東アジア：０．５
アメリカ：０．５〜１。

その後、ソ連の崩壊と中東の湾岸戦争後、またアメリカは戦力の配置を大きく変えました。
ヨーロッパ：１
中東：０．７以上
東アジア：０．３以下
アメリカ：０．５〜１
湾岸戦争後アメリカは、今まで軍事プレゼンスの空白地帯だった、中東に地上軍を置きました。
中東の戦力は全て他の地域で展開中の戦力を配置転換した戦力です。

今回の米軍撤退後残る基地は、陸軍兵站基地の横田と同じく海軍の兵站基地の横須賀。
その二つの基地防衛の空軍基地が二つ残るだけです。
これで実質戦力分布は
ヨーロッパ：１
中東、インド洋：１
東アジア：０
アメリカ：０．５〜１

この東アジアから米軍が撤退したことで、できた軍事的空白は、中国が埋めるでしょう。


以上、防衛省のレポート。


−−−−−−−−−−−続く−−−−−−−−−