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東アジア機構。
今回この物語の中心になっている東アジア機構の説明をします。
正式名称は、
東南アジア及び、東アジア大平洋条約機構。
加盟国、
・東アジア地域
中国、日本、韓国。
オブザーバー
北朝鮮、台湾。
・東南アジア地域
インドネシア、シンガポール、タイ、フィリピン、マレーシア、ブルネイ、ベトナム、カンボジア。
オブザーバー
ミャンマー、ラオス。
・大平洋地域
オーストラリア、ニュージーランド。
オブザーバー
アメリカ、パプアニューギニア。
加盟国１3ヶ国
オブザーバー国６ヶ国
広域地域で文化、民族、政治、経済、社会、宗教など、それぞれが異なる国々の集まる国際機構です。
条約機構の発足から現代まで。
２００８年、
北京オリンピックが不調に終わり、内外に自国の権威を示そうとした、中国思惑は上手く行かなかった。
２００９年、
オリンピックの失敗を軍備増強で補おうと考えた中国は成長著しい経済力を梃子に軍事予算を大幅に増大。
このことに脅威を感じた東アジアの国々が、アメリカと相談の上作ったのが東アジア安全保障条約機構。
２０１１年、
東アジア安全保障条約機構設立。
加盟国、アメリカ、中国、日本、韓国、北朝鮮。
オブザーバー
台湾
この前年、日本は憲法を改正。
だが、中国は軍事予算を減らさず、現状維持をして陸軍の増強をしていた。
２０１３年、
この陸軍の増強に脅威を感じた、中国と国境を接する国々とロシアがこの安全保障条約機構に加盟した。
新加盟国、
ロシア、モンゴル、タイ、マレーシア、ベトナム、カンボジア。
その後、中国の経済成長に牽引され、この地域の経済は著しく発展し、その発展から、地域内経済と人の流れが劇的に多くなった。
２０１５年、
関税連盟発足。
加盟国間の関税引き下げ条約。
加盟国、
中国、韓国、インドネシア、シンガポール、タイ、フィリピン、マレーシア、ブルネイ、ベトナム、カンボジア。
オブザーバー
日本、台湾。
２０１６年、
日本、大統領制に移行。
東南アジア及び、東アジア大平洋条約機構成立。
加盟国、
・東アジア地域
中国、韓国。
オブザーバー
日本、台湾。
・東南アジア地域
インドネシア、シンガポール、タイ、フィリピン、マレーシア、ブルネイ、ベトナム、カンボジア。
オブザーバー
大平洋地域
オーストラリア、ニュージーランド、アメリカ、パプアニューギニア。
北朝鮮、クーデタ発生。
２０１７年、
現在の加盟、及び、オブザーバー国が参加。
２０１８年（現在）
米軍、東アジアから実戦陸上部隊撤収。
−−−−−−−−−−−続く−−−−−−−−−
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