不動産うんちく話

不動産に関する話題を幅広く集めます。

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東日本大震災は死者、行方不明者合わせて2万人を超える大災害でした。
死因は水死、損傷死など津波被害が96.9%とほとんどを占めています。
これは、阪神淡路大震災の死亡者(6,434人)の99.5%が建物倒壊による圧死であったことと比較して際立った相違があります。
巨大地震を経験として、今後に備える方法を学ぶ必要を感じます。
地震リスクには、①建物倒壊、②津波被害、③火災発生、④液状化、⑤長周期地振動による超高層建築物問題、⑥帰宅、安否確認、備品備蓄、などが挙げられます。
ハートストック研究会では、上村要司(株式会社Geo Laboratory)さんに講演をお願いしましたが、その中で心得ておきたいと思うポイントを整理しました。
 
1、首都圏で今後最も切迫性の高いのは「東京湾北部地震」である。
  「首都圏における大規模地震の蓋然性」参照
 
2、「東京湾北部地震」による被害は荒川沿いの建物倒壊と環6環7沿いの木造住宅火災が中心となるだろう。
  「東京湾北部地震(M7.3)での全壊棟数と焼失棟数」参照
 
3、建築基準法(新耐震基準)を遵守した建物では、阪神淡路大震災でも建物の倒壊は少なかった。超高層建築物を含め、家具什器類の転倒・移動対策を優先的に実施すべき。
  「日本建築学会の長周期地震動に関する知見・提案」参照
 
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