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日経平均・日足は「大陽線」、2週間ぶりに5日線突破
日経平均の日足は、上下にヒゲを伴う「大陽線」となった。終値で2月2日以来、約2週間ぶりに5日移動平均線(1万5955円66銭=15日)を上抜いた。2月1日高値1万7905円37銭から12日安値1万4865円77銭までの下げの38.2%(フィボナッチ比率)戻しである1万6026円90銭を達成した。いったん底打ちとの気配が漂っており、目先は戻りが期待される。めどとして2月1日高値から12日安値までの半値戻し1万6385円57銭や、25日移動平均線(1万6896円40銭=同)などが意識されそうだ。 <15:10> 新興株は大幅上昇、押し目買いが活発化
新興株式市場は大幅上昇。日経ジャスダック平均、東証マザーズ指数ともに反発した。日経平均が1000円を超す上昇となるなど「大型株の強い戻りをみて、個人投資家などの押し目買いが活発化した」(国内証券)という。 個別銘柄ではそーせい やインフォテリア 、プロパスト などが堅調。半面、ビジョン はストップ安となり、昨年来安値を更新した。
<14:15> 日経平均は1000円超高、1万6000円に接近
日経平均は上げ幅を拡大。上げ幅を1000円超に広げ、節目の1万6000円に接近している。 市場では「ショートの巻き戻しが一段と加速し、全面高につながっている。日経平均の上昇率に比べてファーストリテ やソフトバンク などの伸びが弱いところをみると、直近で売り込まれた金融株など現物への買い戻しが強まっているようだ」(大手証券)との声が出ている。
<12:51> 日経平均は800円超す上昇、主力株の買い戻し加速
日経平均は一段高、上げ幅は800円を超えている。主力株が高く、パナソニック が10%、三井住友FG が9%超、トヨタ自動車 が8%超の上昇率となっている。市場では「売られ過ぎた銘柄中心に買い戻しが進んでいる。1万5900円付近で推移する5日移動平均線を抜けるかどうかが当面の焦点になる」(国内証券)との声が出ている。
<11:36> 前場の日経平均は765円高、信用不安の後退で買い戻し
前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比765円81銭高の1万5718円42銭と大幅に反発した。前週末の欧米株高に加え、為替が1ドル113円台と円安方向に振れたことから、幅広い銘柄に買い戻しが先行した。ドイツ銀行の債券買い戻し発表をきっかけに海外での信用不安が後退。12日の欧米金融株高を受けて、東京市場でも銀行、保険、ノンバンクなどの金融セクターが一斉に上昇した。懸念された春節明けの中国株の下げが限定的だったことも投資家心理を改善させた。 投機筋の買い戻しや値ごろ感による個人の買いなどが中心とみられ、前場の東証1部売買代金は1.3兆円と値幅の割に膨らまなかった。市場では「韓国高官が今月下旬の20カ国・地域(G20)会合で政策協調を呼びかけると報じられ、政策期待も高まった。とはいえ、底打ち感が出るには一段の売買高増加や数日間の連騰などが必要だろう」(岡三オンライン証券チーフストラテジストの伊藤嘉洋氏)との声が出ていた。 東証1部の騰落数は、値上がり1861銘柄に対し、値下がりが61銘柄、変わらずが13銘柄だった。 <10:59> 日経平均は700円超の上昇、中国株安は想定の範囲内
日経平均は上げ幅が700円を超え、一時1万5700円台を回復した。市場では「懸念された春節明けの中国株下落が想定の範囲内にとどまり、安心感が広がった。もっとも、きょうの日本株上昇は投機筋の買い戻しが中心であり、ここから売買高が膨らまないと上値は重くなりそう」(国内証券)との声が出ている。 <10:03> 日経平均は伸び悩み、リバウンド一巡後に戻り売り
日経平均は伸び悩み。上げ幅は一時700円に迫り、1万5600円台を付けたが、1万5500円近辺まで押されている。前週末にかけた急落の反動から自律反発の展開となったが、リバウンド一巡後は戻り待ちの売りなどに押されている。 市場では「前週末の強い米小売売上高を受け、ドル/円 が113円台まで戻したほか、今月下旬に開催されるG20でのグローバルな政策協調期待が広がり、リスクオフの後退につながった。ただ投資家心理が大きく改善したわけではなく、本格的な戻りには時期尚早だろう」(外資系証券)とみられている。
<09:14> 寄り付きの日経平均は大幅反発、金融セクターが高い
寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比295円77銭高の1万5248円38銭と大幅反発で始まっている。前週末の欧米株が大幅に上昇。為替も円安方向に振れたことから、幅広い銘柄に買い戻しが先行した。寄り後に日経平均の上げ幅は600円を超えた。ドイツ銀行の債券買い戻し発表をきっかけとする欧米金融株高を受けて、銀行、ノンバンクなどの金融セクターが高い。 内閣府が15日発表した2015年10─12月期実質国内総生産(GDP)速報は前期比マイナス0.4%、 年率換算でマイナス1.4%となった。ロイターがまとめた民間調査機関の事前予測を下回ったが、今のところネガティブな反応はみられない。
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