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日経平均・日足は「十字足」、5日線が下値支持
日経平均・日足はほぼ「十字足」。5日移動平均線(1万7015円80銭=28日終値)が下値をサポートする形となった。日足のチャート上では三角もち合いを形成。煮詰まり感もあり、値幅を伴った上下動のタイミングが近く到来する可能性を意識させる。騰落レシオ(東証1部、25日平均)は129%台と過熱感も台頭。目先は75日移動平均線(1万7340円57銭=同)近辺が上値のめど、25日移動平均線(1万6697円39銭=同)近辺が下値のめどとなりそうだ。 <15:09> 新興株式市場は堅調、マザーズ売買代金は今年2番目の大きさ 新興株式市場では日経ジャスダック平均が小幅ながら5日続伸、東証マザーズ指数は反発となった。今秋にも東証1部への市場変更を申請する方針と一部で報じられたそーせいグループ が商いを伴って上昇し、終値は前週末比11%超の大幅高。マザーズの売買代金は今年2番目の大きさとなった。 ただ市場からは「配当落ち後の東証1部主力株の動向を見極めたいとの姿勢は強く、全体的には材料株の物色にとどまった印象」(国内証券)との声が聞かれた。個別銘柄ではほかに、幼児活動研究会 やイトクロ など教育関連がしっかり。チエル 、ベネフィットジャパン など直近IPO銘柄の一角は売られた。 <14:47> 日経平均はプラス圏、先物主導で持ち直す
日経平均は持ち直し、再度プラス圏に浮上。足元では1万7100円近辺で推移している。「円安が進行した割には内需が買われ、指数の上値の重さを嫌気した売りに押された。安値圏では押し目を拾う動きがみられたが、売買は細く、先物主導で上下する展開が続いているのには変わりがない」(中堅証券)との声が出ている。 <13:50> 日経平均は下げに転じる、米早期利上げ観測台頭を警戒
日経平均は下げに転じ、1万6900円台後半で推移している。「配当権利取りでしっかりすると想定していたが、弱含んでしまったのを見ると、やはり米国の早期利上げを警戒しているのだろう。米国株がしっかりすれば海外投資家の余剰資金が日本株に流入する可能性が高まるが、逆に崩れてリスク回避ムードが強まれば、機関投資家の新年度の資金が株価の下支えになるとの期待感が後退してしまう」(国内証券)との声が出ている。 <13:06> 日経平均はこう着、医薬品・小売がしっかり 日経平均はこう着、1万7100円台付近での推移が続いている。高配当業種の医薬品が高く、消費増税先送り期待で小売もしっかり。市場では「円安でも輸出株の反応が鈍く、日経平均の上値が重い。休場明けの米国株市場をみたいとのムードもある」(国内証券)との声が出ている。 <11:35> 前場の日経平均は続伸、円安や政策期待が支え
前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比131円44銭高の1万7134円19銭と続伸した。ドル/円相場が1ドル113円台半ばまで円安方向に振れたことを好感。先物主導で戻りを試す展開になった。配当権利取りの買いが継続したほか、消費増税の先送り観測や経済対策期待も相場の支えとなった。海外投資家の多くが休暇中で市場参加者は少なく、前場の東証1部売買代金は8262億円と低調だった。 日経平均は寄り後に一時165円高まで上昇したが、買い一巡後はトヨタ や三菱UFJ など主力株の一角が下げに転じ、伸び悩む展開となった。市場では「週末に国内外で重要な経済統計の発表があり、積極的に上値は買いにくい」(内藤証券投資調査部部長の浅井陽造氏)との声が出ていた。 東証1部騰落数は、値上がり1303銘柄に対し、値下がりが486銘柄、変わらずが157銘柄だった。 <11:00> 日経平均は堅調もみ合い、主力株の上値重い
日経平均は堅調もみ合い。1万7100円台前半での動きが続いている。トヨタ 、三菱UFJ などの主力株の一角が伸び悩んでいる。市場では「戻り待ちの売りなどで大型株の上値が重くなっている。企業決算に不確定要素が多く、買い上がる環境でもない」(国内証券)との声が出ている。 <09:58> 日経平均はしっかり、外需の一角が堅調 日経平均はしっかり。1万7100円台前半で推移している。配当権利取りの需要に加え、建機など外需関連の一角が堅調な値動き。「円安に景気敏感株が素直に反応しているが、1ドル115円を超える円安にならない限りは、日本株に対して上値を追う感じにはなれない。ただ海外市場はリスクオンに傾きつつあり、国内では景気対策や消費増税先送りへの思惑も支えとなっている。底堅い展開が続きそう」(中堅証券)との声が出ている。 <09:12> 寄り付きの日経平均は続伸、円安を好感
寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比126円52銭高の1万7129円27銭と続伸して始まっている。朝方の外為市場で1ドル113.40円付近まで円安方向に振れたことを好感。先物主導で戻りを試す展開になっている。東証業種別指数は33業種がすべて上昇。海運、パルプ・紙、情報・通信などが上昇率上位に並んでいる。きょうは3月期末の権利付最終売買日であり、配当権利取りの需要も継続している。 |
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