願いを込めて無敵^^

日経平均・日足は「小陰線」、6営業日ぶり75日線割れ

日経平均・日足は「小陰線」、6営業日ぶり75日線割れ

日経平均・日足は「小陰線」。形状は上ヒゲのない「陰の寄り付き坊主」となった。終値は５月１６日以来、６営業日ぶりに７５日移動平均線（１万６５６８円７７銭＝２４日）を下回っている。１万６４００円─１万６８００円で推移するレンジ相場から脱して上値を追うには、売買代金の増加が必要なところ。市場のエネルギーが乏しいなかでは、三角もち合い下放れも懸念される。目先は日足・一目均衡表の雲上限（１万６３８５円５７銭＝同）近辺が下値のめどとなるとみられている。

＜１５：０６＞　　新興株式市場は軟調、高値警戒感が重荷

新興株式市場では日経ジャスダック平均、東証マザーズ指数ともに４日ぶりの反落となった。高値警戒感がくすぶる中、利益確定売りが優勢の展開。前日に急伸したそーせいグループ は３．５４％安となった。「東証１部の大型株にこう着感が強まる中、消去法的に新興株が物色されている状況に変わりはない」（国内証券）との声が聞かれた。

個別銘柄では夢の街創造委員会 、燦キャピタルマネージメント が急騰。ミクシィ がしっかり。チエル が下落。ＭＡＧねっとホールディングス はストップ安比例配分となった。

＜１４：３７＞　　日経平均は軟調もみ合い、見送りムードが継続

日経平均は軟調にもみ合う展開。１万６５００円近辺で推移している。東証１部の売買代金は午後２時３０分時点で１兆３０００億円を下回っており、このままのペースでいけば今年最低となる公算が大きい。

萩生田光一官房副長官は２４日、ロイターとのインタビューで、消費増税の時期について「特別な事態が起きない限り、予定通りやる方が国際社会の信頼を得られる」と述べた。また、野党が内閣不信任決議案を提出した場合、安倍晋三首相が衆院解散に踏み切る可能性は「決して否定できない」とした。

市場からは「公明党の山口代表から、安倍首相は解散の意向がなく、消費増税も予定通り実施する考えだ、との発言も出ている。消費増税延期を織り込んできただけに、マーケット側が真意を受け止めるには時間がかかりそうだ。増税延期か予定通り実施か、首相サイドがまだ決めあぐねているような印象もある」（中堅証券）との声が聞かれた。
 

＜１３：００＞　　日経平均は軟調継続、小口の短期売買が中心

日経平均は軟調継続。１万６５００円台半ばで推移している。午後１時現在でも東証１部売買代金は１兆円に達していない。市場では「主要な投資家が動かず、今年最低ペースの薄商いだ。小口の短期売買が中心で個別株物色のエネルギーも低下しつつある」（国内証券）との声が出ている。

＜１１：３５＞　　前場の日経平均は続落、円高懸念で売り優勢

前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比１１１円２２銭安の１万６５４３円３８銭と続落した。為替が１ドル１０９円台前半までドル安／円高方向に振れたことで、輸出株中心に売りが先行した。東京市場で円高に一服感が出ると日経平均も下げ渋ったが、戻りは鈍かった。２６─２７日の主要国首脳会議（伊勢志摩サミット）を控えて様子見ムードが強く、前場東証１部の売買代金は７７３６億円と低水準だった。
 

米早期利上げ観測や原油価格の下落などでリスクオフが広がることも懸念されたが、根強い政策期待から下値も限定的だった。市場では「建設株が底堅いことなどを見ても政策期待の強さが感じられる。サミット前の日経平均１万７０００円、ドル／円１１０円のシナリオが難しくなったものの、サミット後の日程を考えればショートもかけにくい」（むさし証券ストラテジストの中島肇氏）との声が出ていた。

東証１部騰落数は、値上がり５７２銘柄に対し、値下がりが１２０６銘柄、変わらずが１７５銘柄だった。

＜１０：５１＞　　日経平均は軟調もみ合い、為替の落ち着きで下げ渋る

日経平均は軟調もみ合い、１万６５００円台半ばで推移している。市場では「円高進行にいったん歯止めがかかったことで下げ渋っている。小口の売り買いは交錯しているが、短期的なボラティリティー拡大への警戒感もあり投資家は総じて様子見姿勢を継続している」（国内証券）との声が出ている。

 

＜０９：５４＞　　日経平均は安値圏、1万6500円割れ後に押し目買い

日経平均は安値圏。一時１万６５００円を割り込んだものの、すぐに押し目買いが入り、下げ渋った。足元では１万６５００円台半ばでの値動きとなっている。市場からは「相場を押し上げる材料はなく、レンジ圏内での推移を続けている。バリュエーション的にみた割安感が支えとなっているが、米早期利上げ観測などでリスクオフとなれば為替が円高に振れることが考えられ、ポジションをとりづらい」（中堅証券）との声が出ている。

＜０９：１２＞　　寄り付きの日経平均は続落、円高嫌気で売り先行

寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比４９円５６銭安の１万６６０５円０４銭と続落して始まった。為替が１ドル１０９円台前半までドル安／円高方向に振れたことで、輸出株中心に売りが先行している。下げ幅は１００円を超えた。売り一巡後は政策期待などが支えとなり、下げ渋る展開となっている。業種別では電機、自動車、保険が安い。半面、建設、空運はしっかり。

日経平均・日足は短陰線、もち合い煮詰まる

日経平均・日足は短陰線、もち合い煮詰まる

日経平均・日足は「短陰線」となった。７５日移動平均線（１万６５８６円９９銭＝２３日終値）一旦下抜けたが、その後下げ渋り、同線を回復して取引を終えた。日足の下ヒゲが長く、下値には一定の抵抗を示したものの、チャート上の三角もち合いの煮詰まり感は強まっており、近いうちに一定の値幅をもった上下動が発生することが想定される。もっとも、東証１部売買代金は１兆７０９２億円と今年最低で、市場のエネルギーは乏しい。今月に入り度々跳ね返されている１万６８００円近辺の抵抗帯を上抜けるには、新たな材料が欲しいところでもある。

＜１５：０４＞　　新興株式市場はしっかり、そーせいは9％超高

新興株式市場はしっかり。日経ジャスダック平均、東証マザーズ指数ともに３日続伸となった。そーせいグループ は前週末比９％超高。「東証１部の大型株に手詰まり感が強まれば、創薬ベンチャー関連が選好されるといった相場が続いている」（国内証券）との見方が出ている。個別銘柄ではサンバイオ 、ヘリオス 、ロゼッタ が堅調。ユナイテッド はストップ高。モルフォ 、プラッツ などがさえない。

＜１４：０５＞　　日経平均は下げ幅縮小、割安感が下支え

日経平均は下げ幅を縮小。１万６６００円台半ばでの値動きとなっている。東証１部売買代金は、午後２時時点で１兆２５２６億円にとどまっている。「日経平均の予想ＰＥＲ（株価収益率）が１４倍台と、アベノミクス相場開始以降の下限近辺まで低下しており、バリュエーション的な割安感に支えられている印象。ただもう一段買い上がるための材料はなく、方向感も見いだしにくい」（国内証券）との声が出ている。

＜１３：０５＞　　日経平均は下げ渋る、証券・海運はプラス転換

日経平均は下げ渋り、１万６６００円台まで戻している。業種別では海運、証券、ゴム製品などがプラスに転じている。市場では「アジア株高に加え、昼のバスケット取引が買い越しだったとの観測もあり、後場は下げ幅を縮小させる展開。半導体関連など個別銘柄の物色も続いている。とはいえ上値も重い印象であり、方向感は出にくい」（国内証券）との声が出ている。

 

＜１１：３５＞　　前場の日経平均は反落、Ｇ７成果なく失望売り

前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比１８２円３７銭安の１万６５５３円９８銭と反落した。前週末に行われた主要７か国（Ｇ７）財務相・中央銀行総裁会議や日米財務相会談で目立った成果がなく、失望売りに押された。朝方発表の４月貿易統計で貿易黒字が予想を上回り、円相場が強含んだことも重しとなった。下げ幅は一時３００円を超えたが、伊勢志摩サミットに向けた政策期待も根強く、前場後半は下げ渋った。

２１日に行われた日米財務相会談で、麻生太郎財務相がルー米財務長官に消費増税を予定通り実施する旨を伝えたことも、株安要因になった。市場では「ひとまず増税の悪影響が連想された。一方で日本独自の財政出動が期待されるほか、消費増税も参院選に向けて見送りに傾く可能性もあり、売り込みにくさがある」（内藤証券投資調査部部長の浅井陽造氏）との声が出ていた。

東証１部騰落数は、値上がり４３６銘柄に対し、値下がりが１３８４銘柄、変わらずが１３１銘柄だった。

 
＜１１：００＞　　日経平均は下げ幅縮小、中小型株には底堅さ

日経平均は下げ幅縮小、１万６５００円台に戻している。市場では「１万６４００―１万６８００円のもち合い圏を脱せず、方向感が出ない。中小型の成長株物色が相場の支えになっている」（国内証券）との声が出ている。

＜１０：２９＞　　日経平均は一時300円超安、先物主導で下げ幅拡大

日経平均は前週末比で一時３００円を超す下げとなった。足元では１万６４００円台での値動きとなっている。「現物株の売買代金が低調であり、先物主導の動き。目先は為替にらみの展開が予想される。米早期利上げ観測が維持されるかがポイントとなりそうだ」（銀行系証券）との見方が出ている。

 
＜０９：５９＞　　日経平均は前週末比200円超安、東証全33業種が値下がり

日経平均は前週末比で２００円を超す下げとなった。足元では１万６５００円台前半で推移。東証３３業種は全て値下がりしている。「日米財務相会談などを通じ為替相場に対する日米の温度差があらためて意識された。Ｇ７財務相・中央銀行総裁会議も、結果的には各国の財政出動面での協調に対する市場の期待がはく落した形となっており、利益確定売りにつながっている」（国内証券）との声が出ている。

＜０９：１１＞　　寄り付きの日経平均は反落、利益確定売りが先行

寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比６５円０７銭安の１万６６７１円２８銭と反落して始まった。前週末に行われた主要７か国（Ｇ７）財務相・中央銀行総裁会議や日米財務相会談で株式市場が好感するような材料は乏しく、利益確定売りが先行した。朝方発表の４月貿易統計を受けて円がやや強含んでいることも重し。寄り後に下げ幅は１００円を超えた。自動車、鉄鋼などがさえない。

＜０８：３６＞　　寄り前の板状況、主力輸出株はまちまち

市場関係者によると、寄り前の板状況は、トヨタ自動車 がやや買い優勢、ホンダ 、キヤノン 、パナソニック はやや売り優勢。ソニー は売り買いきっ抗と主力輸出株はまちまち。指数寄与度の大きいファーストリテイリング は売り優勢、ファナック は売り買いきっ抗している。

大手銀行株では、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ 、みずほフィナンシャルグループ が売り買いきっ抗。三井住友フィナンシャルグループ は買い優勢となっている。

日経平均・日足は「小陽線」、もち合い続く

日経平均・日足は「小陽線」、もち合い続く

日経平均の日足は、上下に短いヒゲを伴う「小陽線」となった。終値は２５日移動平均線（１万６７０５円２４銭＝２０日）を上回ったものの、５月以降の強い抵抗線となっている１万６８００円を抜けず、もち合い圏を脱していない。１万７０００円前後までは過去の累積売買代金も多く、上放れにはエネルギーが必要になる。引き続きトレンド形成を感じさせる強い足が待たれる。下値切り上げ型の底入れ期待が強いものの、２月１２日安値（１万４８６５円７７銭）と４月８日安値（１万５４７１円８０銭）を結ぶ延長線上にある１万５９００円どころを下抜けると投資家心理は弱気に傾きやすい。

＜１５：２０＞　　新興株式市場は続伸、バイオ株などに資金流入

新興株式市場はしっかり。日経ジャスダック平均、東証マザーズ指数がともに続伸した。「バイオベンチャーなどへの資金流入が目立つ。新興株全体も持ち直しつつある」（国内証券）との声が出ていた。シンバイオ製薬 、ヘリオス が買われ、イード はストップ高。半面、ブランジスタ が下げ止まらず、エイジス 、中村超硬 もさえない。

＜１４：３２＞　　日経平均はしっかり、様子見姿勢変わらず

日経平均はしっかり。１万６７００円台で推移している。午後２時半現在の東証１部売買代金は１兆４６６７億円と低調。市場では「政治はすでに選挙モードで日本経済を上向かせようという意図が感じられる。大型の財政出動への期待などで指数は堅調だが、売買が増えていない。投資家の様子見姿勢は変わらない」（国内証券）との声が出ている

＜１３：０７＞　　日経平均は上げ幅拡大、自動車・電機が強含む

日経平均は上げ幅拡大。１万６７００円台後半での値動きとなっている。後場に入りトヨタ や村田製作所 をはじめ、自動車・電機の一角が強含んでいる。ただ「日本株の為替に対する反応が鈍くなってきた印象。政策期待が過度に膨らんできた反動も警戒され、上値を追うにはなお慎重な姿勢がある」（国内証券）との声が出ている。

＜１１：４２＞　　前場の日経平均は続伸、薄商いで方向感乏しい
 

前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比３０円９９銭高の１万６６７７円６５銭となり、続伸した。米国株安や円安進行の一服を受け、序盤は売りが優勢の展開。寄り付き後に前日比で一時１００円近く下げたものの、切り返した。午前中の売買代金は東証１部で約８６００億円。薄商いのなか方向感が乏しい動きとなっている。

１５兆─２０兆円規模の１６年度補正予算とともに、消費増税を予定通り実施すべきとする自民議連の提案に対しては、消化難の様相となっているようだ。「補正予算の金額はポジティブだが、消費増税となれば相場が崩れるリスクが高まる。全体相場は商いが薄いなかで、方向感が定まらない」（大手証券トレーダー）との声も聞かれた。

内需関連では不動産や小売には買いが入った一方、食料品はさえない。「サミットや景気対策が大きな材料になるとは見込みにくい。画期的な経済政策が出てくるという期待は乏しいが、参院選前となれば日本株の下値もそんなにはないだろう。６月の日米金融政策に関心が向かいやすく、動くに動けない相場が続きそうだ」（パインブリッジ・インベストメンツ執行役員の前野達志氏）との声も聞かれた。

東証１部騰落数は、値上がり１２２２銘柄に対し、値下がりが５６０銘柄、変わらずが１６３銘柄だった。

 
＜１０：４１＞　　日経平均はもみ合い、山本議連提案は「蓋然性低い」と

日経平均はもみ合い。１万６６００円半ばで推移している。

山本幸三氏が会長を務める自民党の議連「アベノミクスを成功させる会」がまとめた大規模な財政出動とともに消費増税を実施すべきとの提言に対し、市場では「蓋然（がいぜん）性が低い。消費増税は将来に渡って景気の重しとなる一方、財政出動の景気押し上げ効果は一時的にとどまる。前回の消費増税実施時のネガティブな印象も強く、市場で固まりつつある消費増税延期論は揺るがない」（大手証券）との声が出ている。

ロイターは２０日、「アベノミクスを成功させる会」が、来年４月に予定されている消費税率の１０％への引き上げについて、予定通り実施すべきとの提言をまとめたことが明らかになったと報じた。２０１６年度に１５━２０兆円規模の補正予算を実施、３年間で３７兆円規模の財政出動を実施することで増税の影響を緩和する措置と組み合わせるのが望ましいとしている。

石原伸晃経済再生相は２０日午前の閣議後会見で、同提言に関し、専門家の一つの意見であり、「総理の（増税）判断にどの程度影響するのか判断材料がないのでコメントできない」と述べた。

 
＜１０：０３＞　　日経平均はプラスに転じる、政策期待で底堅さ

日経平均はプラスに転じ、１万６６００円台後半で推移している。不動産、情報・通信、小売などの内需系がしっかり。市場では「６―７月米利上げ観測を背景とする欧米株安が重しだが、根強い政策期待で内需系を中心に底堅さを示している。当面は売り込みにくい状況が続きそうだ」（国内証券）との声が出ている。

＜０９：０９＞　　寄り付きの日経平均は反落、米国株安など重し

寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比５１円６７銭安の１万６５９４円９９銭となり、反落して始まった。前日の米国株安や円安進行に一服感がみられることなどを嫌気した動きとなっている。外需関連のほか、ファーストリテイリング やファナック など値がさ株の一角がさえない。半面、石油関連株や繊維、情報・通信はしっかり。足元で日経平均は１万６５００円台半ばで下げ渋る動きをみせている。

日経平均・日足は「小陰線」、もち合い脱せず

日経平均・日足は「小陰線」、もち合い脱せず

日経平均の日足は、上下に短いヒゲを伴う「小陰線」となった。１万６６００円付近のもち合いを脱せず、方向感を示すには至らなかった。５月以降は１万６８００円が強い抵抗線となっている。７５日移動平均線（１万６６０２円５８銭＝１９日）、２５日移動平均線（１万６６６５円８３銭＝同）など各種平均線が密集している状況であり、トレンド形成を感じさせる強い足が待たれる。目先は４月２５日高値（１万７６１３円５６銭）から５月２日安値（１万５９７５円４７銭）までの下げ幅に対する半値戻し１万６７９４円が上値めど。下値は一目均衡表の基準線（１万６５４２円６８銭＝同）がめどになる。

＜１５：０４＞　　新興株は反発、前日急落した銘柄に押し目買い

新興株式市場はしっかり。日経ジャスダック平均、東証マザーズ指数がともに反発した。「前日急落した銘柄を中心に個人の押し目買いが入った。下げ幅と比べて戻りは鈍いが、新興株の先行きに悲観的なムードが広がっているわけではない」（国内証券）との声が出ていた。そーせい 、ＪＩＧ─ＳＡＷ が高く、フューチャーベンチャーキャピタル も買われた。半面、アスコット 、チエル は軟調だった。

＜１４：２７＞　　日経平均は小動き、材料待ちで模様眺め

日経平均は小動き。１万６６００円台でこう着している。市場では「決算発表後の銘柄入れ替え等も一巡し、多くの投資家が模様眺めの状況。水準的にも妥当なところであり、次の材料待ちだ」（国内証券）との声が出ている。

＜１２：５７＞　　日経平均は下げ幅やや拡大、円安定着に懐疑的な見方も

日経平均は下げ幅をやや拡大。一時１万６６００円台を割り込んだ。三井住友 などメガバンクの一角が下げに転じた。「１ドル＝１１０円を超える円安水準が続くとみている投資家は少数派。直近の新興株の急落で、個人投資家の心理は悪化しており、日経平均の動き以上にリスク許容度が低下している印象もある」（国内証券）との声が出ている。

 

＜１１：４０＞　　前場の日経平均は小幅続落、朝高後に戻り売り強まる

前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比８円０２銭安の１万６６３６円６７銭となり、小幅に続落した。外為市場で１ドル＝１１０円台までドル高／円安が進行したことや、３月機械受注が市場予想を上回る内容だったことを支えに、朝方は主力株を中心に買いが優勢の展開。上昇幅は前日比で一時１９６円となったが、次第に戻り売りに押された。

金融セクターは堅調だった半面、石油や鉄鋼など資源関連の下げが目立つ。円安進行を受け買いが先行した自動車株も、トヨタ などがマイナス圏で前引けとなった。

東証１部の午前中の売買代金は１兆円を下回っている。「仙台でのＧ７財務相・中央銀行総裁会議を控え、見送りムードとなっている」（東洋証券ストラテジストの檜和田浩昭氏）との声も聞かれた。薄商いのなか、先物への売りが出て指数は軟化した。

東証１部騰落数は、値上がり８８５銘柄に対し、値下がりが９１６銘柄、変わらずが１４８銘柄だった。
 

＜１１：００＞　　日経平均は上げ幅縮小、上値の重さを意識

日経平均は一時、前日終値近辺まで上げ幅を縮小。足元では１万６６００円台後半での値動きとなっている。ＴＯＰＩＸは下げに転じる場面があった。「ドル／円が１１０円台まで戻したことや、市場予想を上回った３月機械受注はポジティブ材料。だが日経平均が直近で跳ね返され続けている価格帯で、きょうも戻り売りが出ており、上値の重さが改めて意識されている」（国内証券）との声が出ている。

＜１０：０５＞　　日経平均は伸び悩む、買いの勢い乏しい

日経平均は伸び悩み、１万６７００円台前半で推移している。銀行、保険などが高い。市場では「３月機械受注は予想を上回ったが、４─６月見通しの弱さを考えれば過大評価はできない。サミット前にさらに円安が進むとも考えにくく、日本株の上値を買う勢いは乏しい。５月の『幻のＳＱ』値１万６８４５円が抵抗線として意識されている」（国内証券）との声が出ている。
 

＜０９：１０＞　　寄り付きの日経平均は反発、円安を好感

寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比１６２円７７銭高の１万６８０７円４６銭となり、反発して始まった。ドル／円が約３週間ぶりに１１０円台を付けるなど、円安進行を好感した買いが優勢となっている。自動車関連株が総じて堅調。銀行株など金融セクターの上昇が目立つ。半面、石油関連株がさえない。

日経平均はその後上げ幅を拡大し、今月１１日に付けた高値１万６８１４円６４銭を上抜けたものの、足元では戻り売りに押され伸び悩んでいる。

日経平均・日足は「小陽線」、25日・75日線がクロス

日経平均・日足は「小陽線」、25日・75日線がクロス

日経平均の日足は、上下にヒゲを伴う「小陽線」となった。一時は下振れたが、７５日移動平均線（１万６６０９円４７銭＝１８日）と２５日移動平均線（１万６６３２円８３銭＝同）が下値をサポートした。両線はゴールデンクロスも達成し、先高期待を感じさせる形状となった。とはいえ、もち合い圏を脱しているわけではなく、方向感を示す明確なシグナルは出ていない。目先は４月２５日高値から５月２日安値までの下げ幅に対する半値戻し１万６７９４円が上値めど。同水準を抜けてくると上値余地が広がる。

＜１５：０４＞　　マザーズ総合が大幅反落、グロース銘柄への利食い強まる

東証マザーズ総合が前日比７％安と大幅反落。そーせい への売りが強まり、指数を大きく押し下げた。「グロース株をロングにしていたヘッジファンドなどが利益確定売りを強めているようだ。さらに下げれば個人投資家の追い証も発生し、売りが売りを呼ぶ展開が警戒される」（国内証券）との声が出ている。日経ジャスダック平均も反落した。

個別銘柄では、そーせいやブランジスタ 、ＪＩＧ─ＳＡＷ 、アスコット 、チエル などが軒並み大幅安。一方、新株予約権の発行で最大約４３億円を調達すると発表したイグニス はストップ高となった。

＜１４：２３＞　　日経平均は下げ渋る、下値で押し目買いも

日経平均は１万６６００円付近で推移している。スズキ の燃費データに関する不正報道やマザーズ市場の急落などを嫌気して売られた後、戻している。市場では「マザーズ銘柄の大幅安で追い証発生が警戒され、一部の銘柄には個人の投げ売りが出ている。一方で冷静に押し目を拾う動きも見られ、市場全体は落ち着いている」（国内証券）との声が出ている。

＜１３：０１＞　　日経平均は上値重い、戻り売りなどを警戒

 
日経平均は上値の重い展開。１万６７００円台前半で推移している。

市場では「日経平均１万６８００円を超えると戻り待ちの売りなどが強まると警戒され、買い進む動きは限られている。一方、根強い政策期待が株価を支援しているほか、国内企業業績はさえないものの、バリュエーションで見れば欧米株に比べ出遅れ感があることも下支えしている」（国内投信）との声が出ている。

＜１１：４４＞　　前場の日経平均は続伸、メガバンクが指数上昇をけん引

前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比１００円７５銭高の１万６７５３円５５銭と続伸した。１─３月期国内総生産（ＧＤＰ）が予想を上回り、国内景気の改善と政策期待の後退とが交錯するなか、日銀によるマイナス金利拡大の懸念が和らぎ、メガバンクが大幅に上昇。石油関連や海運など市況株も買われ、日経平均は５月１３日の直近高値１万６８０４円に迫る場面があった。

内閣府が１８日に発表した２０１６年１─３月期実質国内総生産（ＧＤＰ）１次速報値は年率換算でプラス１．７％と、ロイター予測の年率０．２％を大きく上回るプラス幅となった。市場では「うるう年の影響もあり、今回のＧＤＰだけを持って国内景気が盤石とは言い切れず、政策期待が消えることはない。一方で、出揃った国内企業決算と合わせ、日本株を取り巻く環境は想定していたほど悪くないとして再び見直す動きも出やすい」（マネックス証券チーフ・ストラテジストの広木隆氏）との声が出ていた。

 
東証１部の騰落数は、値上がり１０５６銘柄に対し、値下がりが７６１銘柄、変わらずが１３４銘柄だった。

＜１１：００＞　　日経平均は100円超の上昇、銀行株に買い戻し

日経平均はプラス圏に浮上。前日比で１００円を超す上昇となり、１万６７００円台後半で推移している。前日比５％高となっている三菱ＵＦＪ など銀行株の値上がりが目立つ。１─３月期ＧＤＰが市場予想を上回ったことで、「日銀によるマイナス金利拡大の懸念が遠のき、メガバンクを中心に海外ヘッジファンドなど短期筋の買い戻しが入っているようだ」（外資系証券）との見方が出ている。

＜１０：１４＞　　日経平均は軟調もみ合い、銀行・不動産がしっかり
 

日経平均は軟調もみ合い、１万６５００円台後半で推移している。銀行、不動産などがしっかり。「１―３月期の実質ＧＤＰが予想を上振れたことで、国内景気や企業業績に対する不安心理はやや後退したものの、今後の政策には不透明感もあり、様子見ムードが広がっている」（国内証券）との声が出ている。

＜０９：０６＞　　寄り付きの日経平均は反落、米株安が重し

寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比４１円４０銭安の１万６６１円４０銭と反落した。米利上げ観測の高まりを背景に前日の米ダウ が１８０ドル安となったことが重しとなった。もっとも、売り先行後はプラス圏に浮上。政策期待などを支えに底堅い値動きとなっている。