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こちらボタンを使ってかんたんモードでリンクを貼る方法
 
まず、下のボタンをパソコンに保存して下さい
いくつでも好きなだけ保存してけっこうです
 
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★右クリックで保存できない人は、うしちこ通信のこのページから保存できます
 
 
次にボタンを記事に貼ります
 
①下のようにボタンを入れたい場所にカーソルを止めてイメージ 18のアイコンをクリック
 
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②画面が暗くなって別窓が開きますので貼りたいボタンを選ぶと下のような画面になります
 
挿入にしてサイズは未記入でOKして下さい。
 
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③すると下のようにボタンが記事に貼れます
 
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ボタンにリンクをつける
 
貼ったボタンをクリックすると下のように小さな□で囲まれます。
 
 
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その後、左から4番目アイコンのイメージ 9をクリックすると別窓が開きますのでリンクさせたいアドレスを記入して下さい。
 
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(あらかじめアドレスはメモ帳などにコピーしておくといいでしょう)
 

 
これで「こちらボタン」を使って好きなサイトや自分のブログのページにリンクを貼ることができます。
 
役に立つと思った人は「傑作」押してね。
転載もできます。公開書庫に転載して皆さんに広めて下さい。
 
フリー素材1500点のイメージ 10もよろしくね。
 
にほんブログ村のバナーなども同じ方法でリンクを貼れます。
 
★Yahoo!ブログの便利な使い方リストはイメージ 19
http://x5.amigasa.jp/bin/ll?06964211i
 

転載元転載元: うしちこ母の日記

20日の大証225先物は、前日比100円安の10040円で取引を終了した。高値は10170円、安値は10000円で上下レンジは170円。売買高はラージ93312枚、ミニ537082枚だった。

ユーロ・円の円高は一服するも、米株安の煽りを受けて続落スタート(始値は前日比40円安の10100円)。その後は、短期筋の買い戻しで前日比プラスの10170円まで浮上する場面もあった。今日もユーロ・円の変動に敏感で、ユーロ・円の売りが再開すると225先物も失速した。

後場も軟調で、序盤は主力現物株の下げが主導。一部市場筋によれば、「海外のファンド勢が輸出関連などの実弾売りを出した」との観測も。その後は外部環境面が一段悪化(ユーロ安、上海総合指数の下げ幅拡大など)し、下げ幅をジワジワ拡大した。
 
昨日安値10040円を割り込むと、心理的節目の10000円まで崩落。ただ、オアベター買い観測もあった10000円では買い指しも多量。ここで下げ止まり、先物は10000円割れを回避している(日経225の現物指数は、一時10000円の大台割れ。2/10以来)。

大台10000円という土俵際いっぱいで踏み止まったものの、10000円プットの建玉は多い(約3万6000枚)。当然、プットの売り方によるヘッジでの先物売りを想定すべき局面であり、「10000円になったから買い」ではなく「10000円になったから売り」で臨むのがセオリーか。

 
株価指数先物・オプション大引け、続落 3カ月ぶり安値

 20日の日経平均先物6月物は続落した。大引けは前日に比べ100円安の1万0040円だった。後場終盤には心理的な節目の1万円ちょうどまで下落し、中心限月の日中取引としては2月15日以来約3カ月ぶりの安値を付けた。
 
前後場合計の売買高は9万3312枚。午後に外国為替市場でユーロの上値が重くなったのが嫌気された。欧州経済に対する不透明感は依然として根強く、ユーロが下げ基調を強めると株価指数先物には追随するような売りが出るという。
 
円はドルに対しても上昇し、日経平均先物の売りに拍車がかかった。韓国が3月の哨戒艇沈没を巡り、「北朝鮮製魚雷による爆発で沈没した」とする調査報告書を発表したことも心理面の重荷だった。
 
一方、「1万円前後では年金などの買いが主力株に入り、相場の支えとなりそうだ」(国内証券の情報担当者)との声があった。
 
朝方発表の1〜3月期の国内総生産(GDP、速報値)は市場の予想レンジの範囲内で、相場への影響は限られた。
 
シンガポール取引所(SGX)の日経平均先物6月物は前日の清算値に比べ120円安い1万0015円で終えた。
 
TOPIX先物6月物も続落した。大引けは前日比8.5ポイント安の898.0で、前後場合計の売買高は5万1244枚だった。
 
日経平均オプション6月物は株式相場の下げを受けてプットが買われた。
[東京 20日 ロイター] 日経平均.N225、日経平均先物当限JNIc1は、続落。
現物・先物はともに上値・下値を切り下げる展開となり、依然としてダウンサイド・リスクが大きい状態となっている。
 
一方、移動平均線では、終値が200日線を下回って推移。終値がこのまま下げ続けると、中長期的な不安が高まりそうだ。
 
現物の足は、上下に短いヒゲを伴う「中陰線」となった。下値を切り下げるとともに、
立会い中としては3カ月ぶりの1万円割れとなるなど、買い方にとって一段と厳しさが増す状態となっている。
 
心理的な支持線である1万円に到達したことで、目標達成感から自
律的な切り返しに転じる可能性があるものの、明確な下げ止まりを示唆するサインは出ていないだけに、なお予断を許さない状況が続きそうだ。
 
今回の足は、下ヒゲを引きながらも短く、弱い基調にあることを示している。ここで実
体部分が長い「陰線」でも引けば、たたき込みからのアク抜け感を誘った可能性もあるが、投げ切ったという印象は乏しい。
 
完全に弱気が支配していると言えよう。
 
もっとも、終値と25日移動平均線(1万0771円70銭=20日現在)との下方カ
イ離率が7%近くとなり、経験則では自律的に反発する水準に達している点が注目できる。
 
さらに下げが加速しそうな絵づらだが、テクニカル的にここからの下げについては突っ込み警戒感が台頭するところ。さらに、年初来安値である2月9日安値(9867円39銭)が下値サポートラインとして意識されることから、ここからはリバウンド狙いの買いを入れるタイミングとなりそうだ。
 
当面の下値メドとしては2月安値が意識される。これを割り込んだ場合は、昨年11月安値(9076円41銭)まで明確なサポートラインが見当たらないため、下値に対する警戒感は一段と高まろう。
 
反対に、上値メドとしては5日移動平均線(1万0231円61銭=20日現在)が注
目される。同線はこのところ短期的な抵抗線として戻りを止めていることから、これを突破した場合、反騰への期待が膨らみそうだ。中長期的な先行きに対する不安感を解消するためには、200日平均線(1万0361円20銭=同)の早い段階での回復が必要となる。
 
[移動平均線]
・終値が依然として200日線を下回って推移。弱気のパターンを継続した。
 
[一目均衡表]
・終値、遅行線が「雲」領域を下回った状態となっている。
 
[オシレーター]
・RSIは4、9、14日が、続落。
・ストキャスティクスは、%K線、%D線が低位でもみあい。
 
[パラボリック]
・日経平均、同先物は、売りポジションを継続。
・日経平均(売りポジション、5月7日転換)
・日経平均先物(売りポジション、5月6日転換)
[東京 20日 ロイター] 内閣府が20日発表した2010年1―3月期国民所得統計1次速報によると、実質国内総生産(GDP)は前期比プラス1.2%、年率換算プラス4.9%となり、4四半期連続の増加となった。

伸び率は09年4─6月期(前期比プラス1.8%、年率プラス7.4%)以来の高い伸びとなった。 

年率ベースの実質GDPは、米国(プラス3.2%)、EU(プラス0.8%)を上回る高い伸びとなった。ロイターの事前調査では、1―3月期の実質GDPの予測中央値は前期比プラス1.3%、年率プラス5.4%だった。
実質GDPの内訳を見ると、内需寄与度はプラス0.6%と2四半期連続のプラスとなり、07年1─3月期(プラス0.8%)以来の高さ。外需寄与度はプラス0.7%と4四半期連続のプラスで、09年4─6月期以来の高さとなった。
内需のうち、民間需要は前期比プラス0.7%と2四半期連続で増加し、07年1─3月期(同プラス1.1%)以来の高い伸びとなった。民間需要を構成する全系列がプラスとなった。
 
内閣府の津村啓介政務官は「政策効果や外需の伸びが、個人消費、設備投資も含めて国内民需の自律的な回復につながりつつある」と述べた。民間最終消費支出は前期比プラス0.3%と09年10─12月期の同プラス0.7%から伸びは縮小したものの、4四半期連続のプラスとなった。エコポイントなど政策効果が継続し、耐久財消費が民間消費の増加をけん引した。

このほか、民間住宅が前期比プラス0.3%となり、5四半期ぶりのプラスとなった。民間企業設備は前期比プラス1.0%と、09年10─12月期(同プラス1.3%)よりもプラス幅が縮小したが、2四半期連続の増加。民間在庫品増加の前期比寄与度はプラス0.2%となり、5四半期ぶりのプラスとなった。

一方、名目成長率は前期比プラス1.2%、年率プラス4.9%で2四半期連続のプラス。
GDPデフレーターは前年同期比マイナス3.0%で、過去最大の低下となった。一方、国内需要デフレーターは同マイナス1.9%となり、5四半期連続の低下だが09年10─12月期(同マイナス2.6%)からマイナス幅は縮小した。
2010年度が各四半期ともゼロ成長だった場合の10年度の成長率は、プラス1.5%。政府経済見通しの2010年度実質成長率(プラス1.4%程度)の達成には、今後各四半期マイナス0.0%程度の成長が必要となる。

同時発表された09年度実質国内総生産(GDP)は前年度比マイナス1.9%となり、過去最大だった08年度のマイナス3.7%に次ぐ過去2番目の下げ幅。名目成長率は前年度比マイナス3.7%と、08年度の同マイナス4.2%に次ぐ過去2番目の下げ幅だった。

GDPデフレーターは前年度比マイナス1.8%となり、過去最大だった02年度に次ぐ過去2番目の低下。国内需要デフレーターはマイナス2.6%となり、過去最大の低下だった。
 【ニューヨーク時事】19日のニューヨーク株式相場は、ドイツ金融監督局による空売り規制が取引の自由度を狭めるとの警戒が強まり、続落した。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前日終値比66.58ドル安の1万0444.37ドルで終了。
 
ハイテク株中心のナスダック総合指数も同18.89ポイント安の2298.37で引けた。
ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比1億0400万株増の16億2650万株(暫定値)。

ドイツ連邦金融監督局は19日から、同国内で取引されるユーロ圏各国国債について資産裏付けのない空売りを禁止した。規制対象には、各国債に関するクレジット・デフォルト・スワップ(CDS)などのデリバティブ(金融派生商品)取引も含まれ、ディーラーには「市場機能が低下する恐れがある」との懸念が広がった。

規制強化の動きは欧州全体に拡大する可能性があり、欧州だけでなく、アジア市場でも株安が進行。その動きを眺めて、ダウの下げ幅も一時186ドルに達し、再び世界同時株安に陥った。

ドイツの規制は、ユーロ圏諸国の債務問題で動揺している市場の正常化を狙ったもの。しかし、市場筋からは「異例の措置に踏み切らねばならないほど、ユーロ圏経済に対する信用が低下している」(中堅証券)との指摘があった。

個別銘柄では、景気敏感株のキャタピラーやボーイングが下落。ヤフーやマイクロソフト、IBMなどのハイテク株も一部売られた。一方、米国では金融規制強化法案に成立のめどがたたず、バンク・オブ・アメリカやJPモルガン・チェースなどの金融大手は総じて買われた。

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