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［東京 １２日 ロイター］ 日経平均.N225、日経平均先物当限JNIc1は、続落。
現物・先物はいずれも下値を大きく切り下げ、失望感の強い足となった。
一方、移動平均線では、終値が５日線、２５日線、７５日線を下回った。一目均衡表では終値が「雲」と呼ばれる抵抗帯にもぐり込んでいる。
現物の足は、ほぼ「丸坊主」の「大陰線」となった。「つたい線」の形から下げが加速
し、不穏な空気が漂う足といえる。自律的な調整と呼ぶには下げ幅が大きく、弱気に転じやすい形状だ。
終値は下値支持線とみられた５日移動平均線（９５７４円５０銭＝１２日現在）、２５日移動平均線（９４２４円１０銭＝同）、７５日線移動平均線
（９３９２円００銭）を相次いで下回った。
一目均衡表では転換線（９５２４円５６銭＝同）を下回り、抵抗帯の「雲」領域に入っている。ここから２５日線が下向きに転じると弱気トレンドへの転換が意識されるため、翌日が正念場となる。
トレンド系とオシレーター系の両方の機能を持つとされるＭＡＣＤ（１２日―２６日）
は下降し、シグナル線（９日）とデッドクロスした。シグナル線自体も下降に転じる兆しであり、目先は上値が重くなりそうな状況だ。
ボリンジャーバンド（２５日移動平均）では、終値が中央線となる２５日移動平均線（９４２４円１０銭＝同）を割り込み、プラス１シグマ（９２４２円４７銭＝同）までレンジを切り下げる可能性が出ている。
もっとも、すでに９月１日の直近安値（８７９６円４５銭）をボトムとする逆三尊型の
強固な底入れを形成しており、ここからの大崩れも想定しにくい。一目均衡表の「雲」領域は徐々に切り下がる形であり、比較的上方に脱出しやすい。
当面の下値は、一目均衡表の転換線（９３３７円８７銭＝同）や１０月５日安値（９３３２円１９銭）がメドになる。
９月１日安値（８７９６円４５銭）から１０月７日高値（９７１６円９２銭）までの上げ幅の半値押しにあたる９２５６円６８銭程度まで下げれば十分な調整になる。
一方、上値は２５日移動平均線（９４２４円１０銭＝同）や一目均衡表の「雲」上限値
（９４９０円１７銭＝同）、さらに心理的な節目となる９５００円がメドになる。
［移動平均線］
・終値が５日線、２５日線、７５日線を下回った。
［一目均衡表］
・終値が「雲」と呼ばれる抵抗帯にもぐり込んでいる。
［オシレーター］
・ＲＳＩは４、９、１４日が、小幅続落。
・ストキャスティクスは、％Ｋ線、％Ｄ線が下落。
［パラボリック］
・日経平均は、同先物は、買いポジションを継続。
日経平均（買いポジション、１０月７日転換）
日経平均先物（買いポジション、１０月７日転換）
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2010年10月12日
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先ごろ、アメリカが宇宙のはるか彼方に地球とよく似た星を見つけたと報道されていました。太陽のようなエネルギーを出す星の周りを回っているそうです。ただ、その地球に似た星は、エネルギー星に向かって、常に、同一面を向けて周っているため、片方はいつも昼、片方は常に夜だそうです。もしも、われわれの住んでいる地球が昼だけ、夜だけだったらリズムは生まれないでしょう。
朝が来て、昼が来て、夜が来る。そのリズムの中で生物は命を営んでいます。相場も生き物ですから、同じようにリズムを刻んでいます。上げのリズム、下げのリズム、休息のリズムがあります。もちろん、基本（ベース）となる業績の良し悪しは大切です。しかし、いくら体力に恵まれている人でも、昼と夜のリズムを無視して、何日も夜、寝ないですごすことは無理です。 銘柄だって同じです。技術力が優秀で、収益力が高く、業績の良い銘柄だったとしても、いつも活躍するわけではありません。下げるリズムの時は、超優良株であっても1990年当時の高値から、いまだに大きく下げているのです。 全体相場のリズムそして、個々の銘柄の持っているリズムを掴むことは非常に大切です。春になれば多くの花が咲くことは事実です。しかし、真夏だけにしか咲かない花もあります。九州地域には九州の人の生活リズムがあり、北海道には北海道の人の生活リズムがあるはずです。約3600の上場銘柄が同じ動きをすることはありません。それぞれの銘柄がリズムを持っています。 少々、大袈裟に言えば国家自体のリズム、経済、景気のリズムも知って、その上で相場のリズムを眺めることは大切だと思います。 |
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株価指数先物・オプション大引け、３日続落 円高進行で
12日の日経平均先物12月物は３日続落した。終値は前週末大引けに比べ180円安の9400円だった。外国為替市場で円相場が１ドル＝81円台後半まで上昇。 輸出関連企業の採算悪化懸念が広がり、後場に下げ幅を拡大した。売買高は６万7360枚だった。
シンガポール取引所（ＳＧＸ）の日経平均先物12月物の終値は前営業日の清算値比175円安の9405円だった。
ＴＯＰＩＸ先物12月物は続落し、大引けは13.0ポイント安の825.5だった。売買高は５万713枚だった。
日経平均オプション11月物は、日経平均株価の大幅下落を受け、コールが売られ、プットが買われた。
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［東京 １２日 ロイター］ 過剰流動性相場の「宴の終わり」が近付いているのではないかとの警戒感が市場関係者の間で強まっている。米金融緩和を織り込み過ぎたヘッジファンドが１１月の決算を前に、コモディティや高金利通貨、株式などに広げたポジションを巻き戻す可能性があるという。
現在は米景気減速懸念による米金融緩和観測が株価上昇をもたらす「不況下の株高」だが、景気減速自体や企業業績の悪化に市場の関心が移れば構図は崩れる。 一方、景気や企業業績の改善期待が強まれば、金融緩和観測は後退する。財政に頼れない各国の低金利状態はしばらく続くとしても過剰流動性だけでリスク資産の価格を押し上げ続けるには限界があるとみられている。
＜米金融緩和を過剰に織り込みとの見方＞ 米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の１０月６日時点のバランスシートの規模は２兆２９００億ドル。これに対しロイターが８日の米雇用統計発表後に実施した米プライマリーディーラー（米政府証券公認ディーラー）調査では回答した１６社すべてがＦＲＢによる追加の量的緩和を予想。緩和規模の予想レンジは５０００億─１兆５０００億ドルとなっている。 バランスシートの２０％から６５％という巨額の量的緩和実施という予想を背景にヘッジファンドなどは思惑先行のポジションを拡大。マクロ指標が悪くなればなるほど金融緩和規模が大きくなるのではないかとの観測が強まり、米金利が低下、ヘッジファンドなどが低コストのドルを調達し、コモディティや高金利通貨、新興国の株式などに投資するという構図（ドルキャリー）になっている。前週末に発表された９月米雇用統計も市場予想より悪化し米緩和観測の材料となった。 しかし、最近では米金融緩和を過剰に織り込み過ぎではないかとの声も多くなってきた。バーナンキＦＲＢ議長は必要に応じて追加金融緩和を実施する用意があるとは述べているが、量的緩和に関する言質を与えてはおらず、市場の思惑だけが先行しているためだ。 「景気減速を阻止しようというバーナンキＦＲＢ議長の崇高な理念が投機筋に利用されている」と三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券・投資情報部長の藤戸則弘氏は話す。金、銀、銅などのコモディティだけでなく、出遅れていた原油価格も米在庫が増加したにもかかわらず上昇するなど投機マネーの勢いが増している。 米セントルイス地区連銀のブラード総裁は８日、ＦＲＢが追加緩和を決定し国債の買い入れを拡大する場合、慎重なペースで行うべきとの見解をあらためて示した。イエレン米連邦準備理事会（ＦＲＢ）副議長は就任後初の講演で、政策金利を低水準に抑えることは金融バブル発生につながる恐れがあると警告した。 タカ派で知られるホーニグ・カンザスシティ地区連銀総裁とフィッシャー・ダラス地区連銀総裁は米追加金融緩和に反対の考えを示している。「米国債を買い入れるにしても小刻みに購入する可能性もある」（藤戸氏）とされ、ヘッジファンドなどが過剰に織り込んだ緩和観測の反動が懸念されている。
＜ヘッジファンドの巻き戻しを警戒＞ 前週、米市場でエクイニックス＜EQIX.O＞という会社の株価が急落したことが「宴の終わり」を感じさせたとの指摘もある。エクイニックスは米国のデータセンター大手でクラウド・コンピューティング関連銘柄として７月以降で約３０％近い上昇をみせていたが、通期の売上高予想を１２億３０００万ドルから１２億２０００万ドルに１０００万ドル下方修正すると一気に３０％以上の株価急落となった。米セールスフォース・ドットコム＜CRM.N＞など人気を集めていた他のクラウド関連銘柄も調整局面に入っている。 １２日には米半導体大手インテル＜INTC.O＞の７─９月期決算発表があるが、先にガイダンスを発表した韓国のサムスン電子＜005930.KS＞の第３・四半期業績見通しは市場予想を下回った。「７─９月期の業績が良かったのはすでに織り込み済み。１０月以降の見通しが株価を左右する」（東洋証券・情報部長の大塚竜太氏）。ミクロに対するセンチメント悪化が相場のムードを変える可能性もある。 ヘッジファンドの多くは１１月に決算を迎えるため、ポジション巻き戻しの警戒感が強まっている。週末の７カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）では「通貨安競争」を阻止するための合意には至らなかったほか、９月米雇用統計が予想を下回ったことで米金融緩和観測を背景とするドル安・円高が一段と加速しているが、イベント通過でいったんの材料出尽くし感も出ているという。 大和証券キャピタルマーケッツ金融証券研究所・投資戦略部部長の高橋和宏氏はマクロ指標が好転すれば流動性相場が逆回転を起こす可能性もあると警告する。「９月米雇用統計を通過し、これ以上米金融緩和観測を強める材料も当面見当たらない。米雇用統計はそれほど悪くなかった。米金融緩和期待を背景にした流動性相場の持続にもいったんの限界が来る可能性がある」という。 米金融緩和観測の後退はドル安・円高トレンドの転換も意味し、日本株にとってはポジティブだが、世界的な資金巻き戻しの中で、どこまで「円安」が日本株を下支えてくれるかは不透明だ。 景気減速自体や企業業績の悪化に市場の関心が移ればポジションの巻き戻しが起きる半面、景気や企業業績の改善期待が強まっても金融緩和観測は後退するという狭い道を流動性相場は歩んでいる。 財政赤字に苦しむ先進国は低金利状態をしばらく続けるとみられ、折に触れて過剰流動性相場が復活する可能性があるが、ファンダメンタルズの裏付けがない以上、常に危うい「砂上の楼閣」ともいえる。
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【ニューヨーク時事】週明け11日のニューヨーク株式相場は、コロンブスデーの祝日で薄商いとなる中、米連邦準備制度理事会（FRB）による追加金融緩和期待に支えられ、優良株で構成するダウ工業株30種平均は前週末終値比3．86ドル高の1万1010．34ドルと続伸して引けた。
ハイテク株中心のナスダック総合指数は同0．42ポイント高の2402．33と3営業日続伸した。
ニューヨーク証券取引所の出来高は1億5807万株減の7億8707万株（暫定値）。
この日は、市場参加者も少なく薄商い。目立ったニュースもなく、また翌12日以降には主要企業の7〜9月期決算発表を控えていることから、狭いレンジでの取引となった。
前週末に発表された9月の米雇用統計で、就業者数が4カ月連続で減少し、FRBが景気を下支えするために追加金融緩和を行うとの期待が、引き続き相場を下支えした。
先週末に行われた先進7カ国財務相・中央銀行総裁会議（G7）では、「通貨安競争」への懸念が共有されたものの、外国為替相場ではドル安傾向に変化はみられず、ドル安が米輸出企業の収益を押し上げるとの見方が強まり、相場にはプラス要因となった。
個別銘柄では、翌12日に決算を発表するインテルが小幅高。他のハイテク株では、アップルやグーグルが小幅上伸した。
携帯電話向け基本ソフト（OS）「ウィンドウズ・フォーン7（セブン）」を搭載した高機能端末の発売計画を発表したマイクロソフトは、ほぼ横ばいだった。
一方、ゼネラル・エレクトリック（GE）、キャタピラー、3Mなど重工関連が軟調。ウェルズ・ファーゴ、モルガン・スタンレー、シティグループなど金融株の一角も弱かった。
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