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14日の日経225先物は、前日比450円安の14220円で取引を終了。
高値は14390円、安値は14190円。上下のレンジは200円。
売買高はラージが7万780枚、ミニは46万218枚。
一方、TOPIX先物は、前日比37.5p安の1152.5p。高値は1168.5p、安値1152.0p、上下のレ
ンジは16.5p、売買高は6万8263枚。 大幅続落。欧米の株式市場が大幅下落したことを嫌気して、
13日の終値を大きく下回って取引を開始した。 寄り付き後は小動きに推移したが、午後に入り、ドル・円相場が101円60銭台と
円高が進むと下げ幅を拡大。 その後、一時買い戻しも入ったが、大引けにかけては再び売り込まれる展開に。
出来高は7万枚と前日(4.2万枚)を大きく上回った。 また、NT倍率(先物)は12.33倍と小幅高に。
なお、3月限メジャーSQは1銘柄あたり約140万株の食い合いとなり、
SQ値は前日比386.11円安の14429.87円となった。
225先物の手口では、メリルリンチが2479枚、バークレイズが1983枚の売り越しに。 一方、ABNアムロが2527枚、ゴールドマン・サックスが2094枚の買い越しとなった。 |
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2014年03月14日
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日経平均・日足は「中陰線」、終値が200日線割れ
日経平均の日足は、上下に短いヒゲを伴う「中陰線」となった。新たなマド（１万４５３９円６０銭―１万４７９０円４８銭）を空けて下放れ、終値はサポートラインとみられた２００日移動平均線（１万４５０５円５７銭＝１４日）を割り込んだ。 同線はすでに下降転換しているため、今後は上値抵抗線として意識される。また、３月３日安値（１万４４４３円１０銭）を下回ったことで、下降フラッグ型のもち合いが終了し、調整が長引く可能性が高くなった。当面の下値は心理的節目の１万４０００円がメド。一方、上値は２００日線と１万４５００円の節目がメドになる。
＜１５：２０＞ 新興株式市場は軟調、幅広い銘柄に換金売り 新興株式市場は軟調。日経ジャスダック平均は５日続落、東証マザーズ指数は３日続落した。「日経平均の大幅安が嫌気され幅広い銘柄に換金売りが出た」（国内証券）という。サイバー 、コロプラ 、タカラバイオ などの主力株が安く、ミクシィ 、ドリコム もさえない。半面、直近ＩＰＯのエンバイオＨＤ は連日のストップ高となった。 ＜１４：１２＞ 日経平均は500円超す下げ、追い証発生に伴う処分売りも 日経平均は５００円を超す下げ幅となり、一時１万４３００円割れとなった。１４時１０分現在、日経平均構成銘柄のすべてが下落している。市場では「リスク回避の先物売りに加え、信用買い残の多い銘柄には追い証（追加保証金の差し入れ義務）発生に伴う処分売りも出ている」（国内証券）という。 ＜１２：４０＞ 日経平均は下げ幅拡大、円高進行を嫌気 日経平均は下げ幅をやや拡大。１万４４００円付近で推移している。市場では、「ＳＱ（特別清算指数）がらみの売買代金を差し引くと、きょうも商いは細っているとみられ、先物主導で動きやすい相場は続いている。昼休み中に為替がやや円高に振れたことも材料視され、売りが先行しているのではないか」（国内証券）との指摘も出ている。 ＜１１：０１＞ 日経平均は軟調もみあい、クリミア住民投票で動けず 日経平均は軟調もみあい。引き続き１万４４００円台前半で推移している。午前１１時現在の東証１部騰落数は、値下がり銘柄数が全体の９割以上を占めている。市場では「１６日に行われるクリミアの住民投票の結果と、実際に制裁が発動されるのかを見極めたいとの思惑から、市場参加者は売買を手控えているようだ。個人投資家からは売りも買いも入っているが、ボリュームは少なめで、盛り上がりに欠ける印象だ」（国内証券）との指摘も出ている。 ＜１０：１０＞ 日経平均は安値圏、地政学リスクを意識した海外勢の売り 日経平均は安値圏、１万４４００円台前半で推移している。不動産、保険、機械などの下げが大きい。市場では「パニック的な売りが出ているわけではないが、週末に地政学リスクが高まる可能性があり、海外勢から短期的なリスクを回避する売りが出ている」（大手証券）との声が出ている。 ＜０９：２０＞ 大幅続落、ウクライナ懸念高まり全面安 寄り付きの東京株式市場で日経平均は大幅続落。ケリー米国務長官が、クリミア自治共和国でロシア編入の是非を問う住民投票が予定通り実施されれば、「一連の重大な措置」を発動させると述べたほか、ロシアがウクライナ国境付近で軍事演習を開始したことを受けて、ウクライナ情勢をめぐる懸念が高まった。外為市場でも一時１ドル１０１円台半ばと円高が進み、東京市場でも全面的に売りが先行する展開となった。 日経平均は寄り付き後に一時４００円超まで下落した。ファーストリテイリング やソフトバンク など値がさ株が安い。 また、引き続き中国景気への不安も意識されている。１３日に発表された中国の鉱工業生産や小売売上高などの指標は軒並み予想を下回り、これを受けてロンドン金属取引所（ＬＭＥ）の銅３カ月物は１トン＝６４１５ドルに下落した。 |
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NYダウ、4日続落＝ウクライナ・中国経済を警戒
13日のニューヨーク株式相場は、ウクライナ情勢や中国経済をめぐる不透明感が嫌気され、優良株で構成するダウ工業株30種平均は前日終値比231．19ドル安の1万6108．89ドルと4日続落し、約3週間ぶりの安値で取引を終えた。ハイテク株中心のナスダック総合指数は同62．91ポイント安の4260．42だった。
ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比3523万株増の6億9206万株（暫定値）。
朝方発表された米小売売上高や新規失業保険申請件数はいずれも米景気の底堅さを示す内容となり、買いが先行。しかし、後に続く米国内の手掛かり材料は乏しく、買い一巡後は海外情勢が改めて意識される展開となった。
ウクライナ情勢をめぐっては、ケリー米国務長官がこの日、クリミア自治共和国のロシア編入を問う住民投票の翌17日にも「一連の対抗措置」を取ると警告。対ロシア制裁の具体的な実施時期を初めて示した。中国に関しては、1〜2月の鉱工業生産が約5年ぶりの低い伸び率となり、経済に対する懸念がさらに強まった。
ただ、「中国経済やウクライナ情勢が米企業の業績に大きな影響を及ぼすとは考えられていない」（大手証券）との声もある。比較的まとまった売りが出ているのは、悪天候の影響がなくなった後の米景気の改善を見越して2月に相場が上昇したため、3月以降の指標を確認する前に利益を確定する動きが出ているからだ、との指摘が聞かれた。
個別銘柄では、上級会員向けの「アマゾン・プライム」サービスの値上げを発表したインターネット通販最大手アマゾン・ドット・コムが上昇。また、景気動向に左右されにくい電力大手エンタジーなどのデフェンシブ株が物色された。
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