日経平均・日足は「小陽線」、自律反発の動き

日経平均・日足は「小陽線」、自律反発の動き

日経平均・日足は上下に短いヒゲを伴う「小陽線」となった。下位の「はらみ足」は相場転換の兆しとも言えるが、前日形成した「長大陰線」の３分の１も打ち消していない。自律反発の動きであり、現時点では強気に転じにくい。もっとも、ここで踏み止まれば２月１２日安値（１万４８６５円７７銭）と６月２４日安値（１万４８６４円０１銭）がダブルボトムの形状となるため、底入れ期待は残している。目先は５日移動平均線（１万５７４６円８８銭＝２７日）程度までの戻り余地がある。早期に同線を奪回できないと再び下方へのリスクが高まる。

＜１５：２４＞　　新興株式市場は反発、売り込まれた銘柄に買い

新興株式市場では、東証マザーズ指数、日経ジャスダック平均がともに反発した。市場では「前週末売り込まれた銘柄を中心に押し目を買う動きが広がった。ただ、戻りの勢いはそれほど強くない」（国内証券）という。そーせいグループ 、ブランジスタ が買われ、農業総合研究所 も高い。半面、ＡＷＳホールディングス は軟調だった。きょうマザーズに新規上場したキャリア の初値は公開価格を９８．５％上回る３８７０円と好調なスタートだった。

＜１４：３０＞　　日経平均は一段高、政策協調への期待も

日経平均は一段高、１万５３００円台を回復している。市場では「グローバルアセットアローケーションの中で、相対的に安全な円資産として日本株が物色されている面もあるようだ。政策協調への期待も支えになっている」（準大手証券）との声が出ている。

＜１２：５０＞　　日経平均は一時300円超す上昇、先物主導で強含む

日経平均は一時、前週末比で３００円を超す上昇となった。ランチタイムに先物の買い戻しが入った。その後は高値圏でもみ合いを続けている。「英国のＥＵ（欧州連合）離脱をめぐる欧州各国の対応が市場から無策だととらえられれば、新たに売り仕掛けの動きが出る可能性もあり、当面は神経質な展開が続きそうだ」（国内証券）との声が出ている。

 

＜１１：４０＞　　前場の日経平均は反発、ショック安の反動　一時286円高

前場の東京株式市場で日経平均株価は前営業日比２０７円２２銭高の１万５１５９円２４銭となり、反発した。英国の欧州連合（ＥＵ）離脱を受けた前週末のショック安の反動で、内需・ディフェンシブ関連を中心に買い戻しが入った。上昇幅は一時２８６円となったが、トヨタ が２％超安となるなど、外需大型株は軟調。為替がドル安／円高方向に振れたことも重荷となり、前引けにかけては伸び悩んだ。

業種別では医薬品、食料品が上昇率で上位にランクイン。一方、証券業が下落率でトップとなるなど、金融セクターが売られたほか、資源関連、自動車関連も安い。個別銘柄の値下がり率上位には欧州関連株も目立つ。日経平均ボラティリティ指数 はやや低下したものの、足元では３７ポイント台と依然、高水準にある。

フィリップ証券リサーチ部長の庵原浩樹氏は「先週末の行き過ぎた株安の反動が出ている」と指摘したうえで、全体相場については「混沌とした状態に入った」との見方を示している。ポジションの見直しに迫られるなか、まずはディフェンシブ関連や中小型株を物色する動きとなっているという。

 
東証１部騰落数は、値上がり１４７１銘柄に対し、値下がりが４０３銘柄、変わらずが９０銘柄だった。

＜１１：０４＞　　日経平均は上げ一服、トヨタは２％超安

日経平均は上げ一服。１万５２００円近辺での値動きとなっている。東証１部銘柄の８割近くが値上がりするなか、トヨタ は下げ幅を拡大。前週末比２％超安となっているほか、村田製作所 が３％超安となるなど電機・電子部品関連も軟調に推移している。「前週末の株価急落で深い傷を負った機関投資家も多い。上昇局面ではしばらく益出しの売りが出やすいうえ、市場心理の回復には相当な時間が必要」（外資系証券）との声が出ている。

＜１０：０４＞　　日経平均は戻り歩調、ディフェンシブ系が堅調

 
日経平均は戻り歩調、１万５２００円台で推移している。医薬品、食料品が堅調持続。市場では「為替の先行きが予想できず、輸出企業はバリュエーションでの投資が行いにくい。短期的なリスク量の圧縮は進んだようだが、当面はディフェンシブ銘柄中心のリスク回避的な物色にならざるを得ない」（国内証券）との声が出ている。

＜０９：０９＞　　寄り付きの日経平均は大幅反発し200円超高、内需関連買い戻し

寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は、前営業日比２０１円０６銭高の１万５１５３円０８銭となり、大幅に反発して始まった。前週末の急落の反動で買い戻しが先行。食料品など内需関連株の上げが目立つ。一方、トヨタ自動車 など外需関連の一角は軟調な滑り出し。英国の欧州連合（ＥＵ）離脱に伴う不透明感を引き続き嫌気した動きとなっている。マツダ など欧州関連株の下げもきつい。業種別では証券業の下落も顕著となっている。