願いを込めて無敵^^

日経平均・日足は「短陽線」、もち合い形状続く

日経平均・日足は「短陽線」、もち合い形状続く

日経平均・日足は「短陽線」。前日形成した陰線の範囲内で推移し、方向感を示すには至らなかった。下値は引き続き２５日移動平均線（１万６７５２円１６銭＝２７日）がサポートしているものの、戻り待ちの売りが出やすい価格帯に入り上値も重い。フォーメーション分析では中段もち合いの「下降フラッグ」を形成していると判断することもできる。下値を切り上げるトレンドは維持しているが、ダウンサイドのリスクは意識しておきたいところだ。目先の下値は２４日と２５日に空けたマド下限値（１万６６０５円０４銭）、上値は１万７０００円の心理的節目がめどになる。

＜１５：１８＞　　新興株式市場は小動き、換金売りが上値圧迫

新興株式市場は小動き。日経ジャスダック平均が横ばい、東証マザーズ指数は４日ぶりに小反発となった。市場では「週末要因で小口の換金売りやポジション調整売りなどが上値を圧迫している」（国内証券）との声が出ていた。個別銘柄ではセレス 、エボラブルアジア が高く、チエル も買われた。半面、アカツキ 、ＪＩＧ─ＳＡＷ が安く、アルファクスＦＳ も軟調だった。

＜１４：２３＞　　日経平均はこう着、後場一段と商い細る

日経平均はこう着、１万６８００円台前半で推移している。午後２時１５分現在の東証１部売買代金は１．２兆円強と今年最低ペース。市場では「サミットを通過し、次の焦点は財政出動の規模と消費税先送りの期間になるが、期待をつなぐ要因になっている程度。週末でもあり後場は一段と買い注文が減っている」（国内証券）との声が出ている。

＜１３：０５＞　　日経平均は小動き、イエレン講演を控え様子見

 
日経平均は後場に入って小動き。１万６８００円台半ばでもみ合っている。今晩のイエレン米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の講演を見極めたいとして様子見ムードが広がっている。足元ではタカ派の米要人発言が相次いでおり、「ハト派に分類されるイエレン議長から米景気がしっかりしているなどの発言が出てくるとさらに米利上げ観測が高まりやすい。ただ来週発表の米雇用統計を確認するまでは市場の反応は限られるだろう」（国内証券）とみられている。

＜１１：３８＞　　前場の日経平均は3日続伸、資源株などが堅調

前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比７３円８６銭高の１万６８４６円３２銭と３日続伸した。一時１バレル５０ドル台を回復した米原油先物などを受けて、資源関連株に買いが先行。一部ハイテク株などにも物色が継続し、日経平均は１２８円高となる場面があった。もっとも上値を追う動きは限られ、東証１部の売買代金は前場時点で７８１６億円と低水準にとどまった。

きょう午前に主要国首脳会議（伊勢志摩サミット）で採択された首脳宣言について、「新たな危機に陥ること回避するため、適時にすべての政策対応行う」などとする内容が伝わったが、「足並みが揃っている印象はなく、サプライズはない」（準大手証券）と受け止められ、株式市場への影響は限られた。「サミットよりもその後の消費増税見送りやセットでの財政出動、衆院解散などに対する関心が高い」（楽天証券経済研究所シニアマーケットアナリストの土信田雅之氏）といい、見送りムードが続いた。

 
東証１部の騰落数は、値上がり９８７銘柄に対し、値下がりが７９５銘柄、変わらずが１６２銘柄となった。

＜１１：１４＞　　日経平均は伸び悩み、上値では空売りも

日経平均は伸び悩み。１万６８００円台半ばで推移している。「朝方には海外投資家からバスケット買いがみられたものの、新たに空売りを構築する動きもあり、上値を試す感じではない」（外資系証券トレーダー）という。

＜１０：０７＞　　日経平均は高値もみ合い、個別株を散発的に物色

 
日経平均は高値もみ合い、１万６８００円台後半で推移している。石油関連株のほか、半導体製造装置関連、電子部品などの一角がしっかり。市場では「朝方発表されたＣＰＩで物価の基調の弱さが確認され、日銀の追加緩和期待も高まりそうだが、全体は引き続き様子見姿勢で売買が増えない。個別材料株やテーマ株などが散発的に物色されている」（国内証券）との声が出ている。

＜０９：０８＞　　寄り付きの日経平均は3日続伸、石油関連株などが買い優勢

寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比５８円０４銭高の１万６８３０円５０銭と３日続伸した。米国株が高安まちまちとなり方向感に欠ける中で、シカゴ日経平均先物（円建て）の１万６８７５円にさや寄せする形で買いが先行。米原油先物が一時１バレル５０ドルを回復したことなどを受け、石油関連株が買われているほか、保険や非鉄金属、情報・通信などがしっかり。一方、海運や繊維などは弱含んでいる。

日経平均先物は1万6800円台、サミットで安倍首相が資料提示

日経平均先物は1万6800円台、サミットで安倍首相が資料提示

ナイトセッションで日経平均先物は１万６８００円台で推移している。

きょうから開幕した主要国首脳会議（伊勢志摩サミット）の討議で、安倍首相が提示した資料の中では、エネルギー価格の下落などはリーマン・ショック級とする内容が含まれている。

三井住友アセットマネジメント・チーフストラテジストの石山仁氏は「商品価格の下落がデフレ圧力を生んでおり、大胆な金融政策や財政出動などで景気の立て直しをしていかなければならない、との感覚を共有したいのだろう。ただ足元では、金融システム不安などのリスクがリーマン・ショック当時と比べ高まっている訳ではない。各国の景況感の違いもあり、この感覚をどこまで共有できるかは不透明な面もある」と指摘する。

さらに「安倍首相はサミット後に経済政策については何らかのメッセージを出さざるを得なくなるとみているが、消費増税が延期となるか、予定通り実施となるか、まだ方向性を見極めなければならない局面が続きそうだ」との見方を示している。

＜１５：３０＞　　日経平均・日足は「小陰線」、25日線が下値サポート

日経平均・日足は「小陰線」。高寄りしたものの伸び悩み、直近の抵抗線となっている１万６８００円を終値で抜けなかった。東証１部の売買代金は６営業日連続で２兆円割れと薄商いが続いている。１万６８００円―１万７５００円までの価格帯は年初からの累積売買代金が多く、少なくとも売買代金が２兆円台前半まで膨らまないと突破は難しい。下値は引き続き２５日移動平均線（１万６７２９円８０銭＝２６日）がサポートしているが、同平均線自体の方向感が定まらず、きっかけ次第では下振れやすい形状だ。下値は前日空けたマド下限値（１万６６０５円０４銭）、上値は１万７０００円の心理的節目がめどになる。

＜１５：１０＞　　新興株式市場は軟調、個人の物色意欲が低下

新興株式市場は軟調。日経ジャスダック平均は反落、東証マザーズ指数は３日続落した。市場では「全体に上値が重く、個人の物色意欲が低下している。日経平均の伸び悩みも投資家心理を冷ました」（国内証券）との声が出ていた。個別銘柄ではアカツキ 、ＪＩＧ─ＳＡＷ が安く、アルファクスＦＳ も売られた。半面、ＨＭＴ が連日ストップ高。セレス もしっかり。

＜１４：２５＞　　日経平均は小動き、石油関連株がしっかり
 

日経平均は後場小動き、１万６８００円台で推移している。米原油先物 の上昇を背景に鉱業などの石油関連株がしっかり。市場では「地合いは悪くないものの、朝方ほどのリスクオンムードはない。為替の急変動に対する警戒感があり、後場に入って売買が鈍っている」（国内証券）との声が出ている。

＜１３：０６＞　　日経平均はしっかり、マザーズ総合が一時プラス転換

日経平均はしっかり。１万６８００円台前半で推移している。前場に一時３％超の下げとなっていた東証マザーズ総合が後場に入って、プラス転換する場面があった。市場では「商いが膨らまず、市場に滞留する資金が乏しいなかで、個人投資家を中心とする短期資金が往ったり来たりしており、値動きの荒さが増している」（国内証券）との声が出ている。

＜１１：３７＞　　前場の日経平均は続伸、円上昇で伸び悩む

 
前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比４８円２８銭高の１万６８０５円６３銭と続伸した。前日の米国株高や原油価格の上昇を背景に市場心理が好転し、買いが先行。日経平均は一時２００円を超す上昇となった。ただ為替が１ドル１１０円割れへとドル安／円高に振れると戻り待ちの売りなどに押され、日経平均は上げ幅を縮小した。

原油高を背景に石油関連株が堅調だったほか、トヨタ 、ホンダ など自動車株がしっかり。前日に売られた医薬品株も堅調だった。一方、前日に堅調だった情報・通信株や鉄鋼、海運、非鉄金属などの景気敏感株が利益確定売りに押され、指数の上値を押さえた。物色はまちまちで方向感が出にくいといい、東証１部の売買代金は前場で９３３３億円と薄商いが続いた。

みずほ証券・投資情報部長の倉持靖彦氏は「為替が企業の今期想定為替レートである１ドル１１０円近辺で推移する分には過度な懸念は高まらず、やや円高に振れても日本株への売りは限られる。ただ人民元がじりじりと切り下がっていることが気掛かりで、一段の元安がリスクオフのきっかけになりかねない」と述べた。

東証１部の騰落数は、値上がり１０８３銘柄に対し、値下がりが６９３銘柄、変わらずが１７７銘柄だった。

＜１１：０７＞　　日経平均は上げ幅縮小、上値に戻り待ちの売り

日経平均は上げ幅を縮小。１万６８００円台前半で推移している。
 
市場では「５月に入ってから上値めどとして意識されていた１万６８００円水準を上抜いたが、日経平均１万７０００円近辺では戻り待ちの売りが控えている。引き続き商いも低水準で一段の上値を試すイメージは付きにくい」（大手証券）との声が出ている。

＜１０：０３＞　　日経平均は伸び悩む、ドル／円の下落に反応

日経平均は伸び悩み、１万６８００円台で推移している。ドル／円が１ドル１０９円台半ばまで下落したことに反応した。市場では「米連銀総裁の相次ぐタカ派発言にもかかわらず米国債利回りの動きが鈍く、米景気の先行きに強気になりにくい。日本株についても買い戻しが中心であり、サミット後の政策発動期待が支えている状況に変化はない」（国内証券）との声が出ている。

＜０９：０９＞　　寄り付きの日経平均は続伸、米株高などを好感　1カ月ぶり高値

寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比１７０円３４銭高の１万６９２７円６９銭と続伸。５月１９日の直近高値１万６８４１円０４銭を上抜き、取引時間中では４月２８日以来、約１カ月ぶりの高値水準となっている。前日の米国株高や原油価格の上昇など外部環境の好転を背景に投資家のリスクオンムードが高まり、買いが先行。自動車株や金融株、石油関連株が強含み、日経平均の上げ幅は一時２００円を超える場面があった。

日経平均・日足は「短陰線」、25日線が支え

日経平均・日足は「短陰線」、25日線が支え

日経平均・日足は「短陰線」。新たなマド（１万６６０５円０４銭―１万６７３１円１２銭）を空けて上伸したが、直近の抵抗線となっている１万６８００円で跳ね返された。１万６８００円―１万７５００円までの価格帯は年初からの累積売買代金が多く、少なくとも東証１部売買代金が２兆円台前半まで膨らまないと突破は難しい。下値は２５日移動平均線（１万６７３２円８３銭＝２５日）がサポートしているが、翌日安寄りすると「上放れ十字」の形となり、調整局面入りが意識されやすくなる。

＜１５：１０＞　　新興株式市場はまちまち、資金の回転は継続

新興株式市場はまちまち。日経ジャスダック平均は小反発、東証マザーズ指数は続落した。市場では「戻り待ちの売りは多いが、資金の回転は継続している。個人は東証１部の材料株にも資金を振り向けている」（国内証券）との声が出ていた。個別銘柄ではＨＭＴ がストップ高。セレス 、トリケミカル研究所 も高い。半面、夢の街創造委員会 、ミクシィ が安く、そーせい もさえない。

＜１４：３０＞　　日経平均は高値もみ合い、個人が個別株物色

日経平均は高値もみ合い。１万６７００円台後半で推移している。割安感から保険株への買いが継続しているほか、業界再編の思惑などで自動車関連株がしっかり。市場では「後場は一段と様子見姿勢が強まり、狭いレンジでこう着している。個人による個別株の局地戦が中心だ」（国内証券）との声が出ている。

＜１３：０８＞　　日経平均は上げ一服、様子見姿勢強まる

日経平均は上げ一服。１万６７００円台後半での値動きとなっている。円相場はやや強含んでいるものの、現時点では日本株への影響は限られている。「週末のイエレンＦＲＢ（米連邦準備理事会）議長の講演後には、相場が大きく振れる可能性がある。その場合の収益機会を考慮すると、たとえ小さくても今、下手にポジションをどちらかに傾けるのは得策ではない。様子見姿勢はしばらくは続きそうだ」（国内証券トレーダー）との声が出ている。

 

＜１１：３５＞　　日経平均は大幅反発、一時300円超高　米株高が支援

前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比２９６円９１銭高の１万６７９５円６７銭となり、大幅に反発した。前日の米国株高を支援材料に朝方から幅広く買いが優勢の展開。前日比で一時３００円を超す上昇となり、取引時間中としては４営業日ぶりに１万６８００円台を回復する場面があった。

東証業種別指数では医薬品を除く３２業種が上昇。保険や鉄鋼などが高い。また前日に今期業績見通しを発表したソニー が前日比で一時７％超高となり、年初来高値を更新した。「震災の影響が一過性の要因と考えれば、実質的に今期営業利益は４０００億円超。景気に左右されにくいゲーム事業がけん引する計画となっており、来年度に５０００億円以上の営業利益とする中期経営計画に向けて、順調に進ちょくしているとの見方ができる」（アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ジャパン取締役の寺尾和之氏）との声が聞かれた。

ただ東証１部の午前中の売買代金は８６００億円強にとどまり、商いは低調だった。「このところ市場参加者不在のなかで下げていたが、きょうの動きは短期筋主導の買い戻しに過ぎない」（大手証券トレーダー）との見方も出ている。

三井住友アセットマネジメント・シニアストラテジストの市川雅浩氏は「一気に１万７０００円までの上昇は難しい。ＦＲＢ（米連邦準備理事会）のイエレン議長の講演も２７日に控えており、利上げに対する見解を確認したいところ。今のところはこの水準が精一杯だろう」と話している。
 

東証１部騰落数は、値上がり１４９６銘柄に対し、値下がりが３２８銘柄、変わらずが１２８銘柄だった。

＜１１：０９＞　　日経平均は上げ幅拡大、1万6800円台を回復

日経平均は上げ幅を拡大。前日比で一時３００円を超す上げとなり、取引時間中としては４営業日ぶりに１万６８００円台を回復した。「米国の住宅販売が堅調な中、６月の米利上げ観測が高まりつつも米国株はしっかりとした動きとなった。リスクオンに傾き始めている印象で、日本株にも追い風となっている」（銀行系投信）との声が出ている。

 
＜１０：００＞　　日経平均は高値圏、売り込まれた業種が戻す

日経平均は高値圏。１万６７００円台で推移している。保険、鉄鋼、自動車など売り込まれた業種の戻りが大きい。市場では「英国のＥＵ離脱リスクの低下観測や米住宅指標改善などでＶＩＸ指数 が低下し、リスクを取りやすい環境になっている。もっとも、売買高が膨らんでいるわけではない。薄商いは６月ＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）まで続く可能性もありそうだ」（大手証券）との声が出ている。

＜０９：０６＞　　寄り付きの日経平均は大幅反発、米株高を好感　ソニー買い気配

寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比２６５円５９銭高の１万６７６４円３５銭となり、大幅に反発して始まった。前日の米国株高など外部環境を好感し、幅広く買いが先行している。前日に今期業績予想を発表したソニー は買い気配。東証３３業種全てが上昇する中、保険や情報・通信などの上げが目立っている。

日経平均・日足は「小陰線」、6営業日ぶり75日線割れ

日経平均・日足は「小陰線」、6営業日ぶり75日線割れ

日経平均・日足は「小陰線」。形状は上ヒゲのない「陰の寄り付き坊主」となった。終値は５月１６日以来、６営業日ぶりに７５日移動平均線（１万６５６８円７７銭＝２４日）を下回っている。１万６４００円─１万６８００円で推移するレンジ相場から脱して上値を追うには、売買代金の増加が必要なところ。市場のエネルギーが乏しいなかでは、三角もち合い下放れも懸念される。目先は日足・一目均衡表の雲上限（１万６３８５円５７銭＝同）近辺が下値のめどとなるとみられている。

＜１５：０６＞　　新興株式市場は軟調、高値警戒感が重荷

新興株式市場では日経ジャスダック平均、東証マザーズ指数ともに４日ぶりの反落となった。高値警戒感がくすぶる中、利益確定売りが優勢の展開。前日に急伸したそーせいグループ は３．５４％安となった。「東証１部の大型株にこう着感が強まる中、消去法的に新興株が物色されている状況に変わりはない」（国内証券）との声が聞かれた。

個別銘柄では夢の街創造委員会 、燦キャピタルマネージメント が急騰。ミクシィ がしっかり。チエル が下落。ＭＡＧねっとホールディングス はストップ安比例配分となった。

＜１４：３７＞　　日経平均は軟調もみ合い、見送りムードが継続

日経平均は軟調にもみ合う展開。１万６５００円近辺で推移している。東証１部の売買代金は午後２時３０分時点で１兆３０００億円を下回っており、このままのペースでいけば今年最低となる公算が大きい。

萩生田光一官房副長官は２４日、ロイターとのインタビューで、消費増税の時期について「特別な事態が起きない限り、予定通りやる方が国際社会の信頼を得られる」と述べた。また、野党が内閣不信任決議案を提出した場合、安倍晋三首相が衆院解散に踏み切る可能性は「決して否定できない」とした。

市場からは「公明党の山口代表から、安倍首相は解散の意向がなく、消費増税も予定通り実施する考えだ、との発言も出ている。消費増税延期を織り込んできただけに、マーケット側が真意を受け止めるには時間がかかりそうだ。増税延期か予定通り実施か、首相サイドがまだ決めあぐねているような印象もある」（中堅証券）との声が聞かれた。
 

＜１３：００＞　　日経平均は軟調継続、小口の短期売買が中心

日経平均は軟調継続。１万６５００円台半ばで推移している。午後１時現在でも東証１部売買代金は１兆円に達していない。市場では「主要な投資家が動かず、今年最低ペースの薄商いだ。小口の短期売買が中心で個別株物色のエネルギーも低下しつつある」（国内証券）との声が出ている。

＜１１：３５＞　　前場の日経平均は続落、円高懸念で売り優勢

前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比１１１円２２銭安の１万６５４３円３８銭と続落した。為替が１ドル１０９円台前半までドル安／円高方向に振れたことで、輸出株中心に売りが先行した。東京市場で円高に一服感が出ると日経平均も下げ渋ったが、戻りは鈍かった。２６─２７日の主要国首脳会議（伊勢志摩サミット）を控えて様子見ムードが強く、前場東証１部の売買代金は７７３６億円と低水準だった。
 

米早期利上げ観測や原油価格の下落などでリスクオフが広がることも懸念されたが、根強い政策期待から下値も限定的だった。市場では「建設株が底堅いことなどを見ても政策期待の強さが感じられる。サミット前の日経平均１万７０００円、ドル／円１１０円のシナリオが難しくなったものの、サミット後の日程を考えればショートもかけにくい」（むさし証券ストラテジストの中島肇氏）との声が出ていた。

東証１部騰落数は、値上がり５７２銘柄に対し、値下がりが１２０６銘柄、変わらずが１７５銘柄だった。

＜１０：５１＞　　日経平均は軟調もみ合い、為替の落ち着きで下げ渋る

日経平均は軟調もみ合い、１万６５００円台半ばで推移している。市場では「円高進行にいったん歯止めがかかったことで下げ渋っている。小口の売り買いは交錯しているが、短期的なボラティリティー拡大への警戒感もあり投資家は総じて様子見姿勢を継続している」（国内証券）との声が出ている。

 

＜０９：５４＞　　日経平均は安値圏、1万6500円割れ後に押し目買い

日経平均は安値圏。一時１万６５００円を割り込んだものの、すぐに押し目買いが入り、下げ渋った。足元では１万６５００円台半ばでの値動きとなっている。市場からは「相場を押し上げる材料はなく、レンジ圏内での推移を続けている。バリュエーション的にみた割安感が支えとなっているが、米早期利上げ観測などでリスクオフとなれば為替が円高に振れることが考えられ、ポジションをとりづらい」（中堅証券）との声が出ている。

＜０９：１２＞　　寄り付きの日経平均は続落、円高嫌気で売り先行

寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比４９円５６銭安の１万６６０５円０４銭と続落して始まった。為替が１ドル１０９円台前半までドル安／円高方向に振れたことで、輸出株中心に売りが先行している。下げ幅は１００円を超えた。売り一巡後は政策期待などが支えとなり、下げ渋る展開となっている。業種別では電機、自動車、保険が安い。半面、建設、空運はしっかり。

日経平均・日足は短陰線、もち合い煮詰まる

日経平均・日足は短陰線、もち合い煮詰まる

日経平均・日足は「短陰線」となった。７５日移動平均線（１万６５８６円９９銭＝２３日終値）一旦下抜けたが、その後下げ渋り、同線を回復して取引を終えた。日足の下ヒゲが長く、下値には一定の抵抗を示したものの、チャート上の三角もち合いの煮詰まり感は強まっており、近いうちに一定の値幅をもった上下動が発生することが想定される。もっとも、東証１部売買代金は１兆７０９２億円と今年最低で、市場のエネルギーは乏しい。今月に入り度々跳ね返されている１万６８００円近辺の抵抗帯を上抜けるには、新たな材料が欲しいところでもある。

＜１５：０４＞　　新興株式市場はしっかり、そーせいは9％超高

新興株式市場はしっかり。日経ジャスダック平均、東証マザーズ指数ともに３日続伸となった。そーせいグループ は前週末比９％超高。「東証１部の大型株に手詰まり感が強まれば、創薬ベンチャー関連が選好されるといった相場が続いている」（国内証券）との見方が出ている。個別銘柄ではサンバイオ 、ヘリオス 、ロゼッタ が堅調。ユナイテッド はストップ高。モルフォ 、プラッツ などがさえない。

＜１４：０５＞　　日経平均は下げ幅縮小、割安感が下支え

日経平均は下げ幅を縮小。１万６６００円台半ばでの値動きとなっている。東証１部売買代金は、午後２時時点で１兆２５２６億円にとどまっている。「日経平均の予想ＰＥＲ（株価収益率）が１４倍台と、アベノミクス相場開始以降の下限近辺まで低下しており、バリュエーション的な割安感に支えられている印象。ただもう一段買い上がるための材料はなく、方向感も見いだしにくい」（国内証券）との声が出ている。

＜１３：０５＞　　日経平均は下げ渋る、証券・海運はプラス転換

日経平均は下げ渋り、１万６６００円台まで戻している。業種別では海運、証券、ゴム製品などがプラスに転じている。市場では「アジア株高に加え、昼のバスケット取引が買い越しだったとの観測もあり、後場は下げ幅を縮小させる展開。半導体関連など個別銘柄の物色も続いている。とはいえ上値も重い印象であり、方向感は出にくい」（国内証券）との声が出ている。

 

＜１１：３５＞　　前場の日経平均は反落、Ｇ７成果なく失望売り

前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比１８２円３７銭安の１万６５５３円９８銭と反落した。前週末に行われた主要７か国（Ｇ７）財務相・中央銀行総裁会議や日米財務相会談で目立った成果がなく、失望売りに押された。朝方発表の４月貿易統計で貿易黒字が予想を上回り、円相場が強含んだことも重しとなった。下げ幅は一時３００円を超えたが、伊勢志摩サミットに向けた政策期待も根強く、前場後半は下げ渋った。

２１日に行われた日米財務相会談で、麻生太郎財務相がルー米財務長官に消費増税を予定通り実施する旨を伝えたことも、株安要因になった。市場では「ひとまず増税の悪影響が連想された。一方で日本独自の財政出動が期待されるほか、消費増税も参院選に向けて見送りに傾く可能性もあり、売り込みにくさがある」（内藤証券投資調査部部長の浅井陽造氏）との声が出ていた。

東証１部騰落数は、値上がり４３６銘柄に対し、値下がりが１３８４銘柄、変わらずが１３１銘柄だった。

 
＜１１：００＞　　日経平均は下げ幅縮小、中小型株には底堅さ

日経平均は下げ幅縮小、１万６５００円台に戻している。市場では「１万６４００―１万６８００円のもち合い圏を脱せず、方向感が出ない。中小型の成長株物色が相場の支えになっている」（国内証券）との声が出ている。

＜１０：２９＞　　日経平均は一時300円超安、先物主導で下げ幅拡大

日経平均は前週末比で一時３００円を超す下げとなった。足元では１万６４００円台での値動きとなっている。「現物株の売買代金が低調であり、先物主導の動き。目先は為替にらみの展開が予想される。米早期利上げ観測が維持されるかがポイントとなりそうだ」（銀行系証券）との見方が出ている。

 
＜０９：５９＞　　日経平均は前週末比200円超安、東証全33業種が値下がり

日経平均は前週末比で２００円を超す下げとなった。足元では１万６５００円台前半で推移。東証３３業種は全て値下がりしている。「日米財務相会談などを通じ為替相場に対する日米の温度差があらためて意識された。Ｇ７財務相・中央銀行総裁会議も、結果的には各国の財政出動面での協調に対する市場の期待がはく落した形となっており、利益確定売りにつながっている」（国内証券）との声が出ている。

＜０９：１１＞　　寄り付きの日経平均は反落、利益確定売りが先行

寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比６５円０７銭安の１万６６７１円２８銭と反落して始まった。前週末に行われた主要７か国（Ｇ７）財務相・中央銀行総裁会議や日米財務相会談で株式市場が好感するような材料は乏しく、利益確定売りが先行した。朝方発表の４月貿易統計を受けて円がやや強含んでいることも重し。寄り後に下げ幅は１００円を超えた。自動車、鉄鋼などがさえない。

＜０８：３６＞　　寄り前の板状況、主力輸出株はまちまち

市場関係者によると、寄り前の板状況は、トヨタ自動車 がやや買い優勢、ホンダ 、キヤノン 、パナソニック はやや売り優勢。ソニー は売り買いきっ抗と主力輸出株はまちまち。指数寄与度の大きいファーストリテイリング は売り優勢、ファナック は売り買いきっ抗している。

大手銀行株では、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ 、みずほフィナンシャルグループ が売り買いきっ抗。三井住友フィナンシャルグループ は買い優勢となっている。