願いを込めて無敵^^

三羽揃いつばめ返し

上昇相場の一服として出現する。

上放れた新安値の短陰線二本。

つばめ（短陰線）がカブセとなるか、ならないか位しか押さず、次の日には再び上げ足を辿る。

なお、陰線新値が三本の場合もあり、これは「三羽揃いつばめ返し」と言われ、

同じく買いとされる。

2008 チャート

相場にも、人の運勢にも三つの坂があります。

上り坂、下り坂、そして魔坂です。

魔坂とは、『まさか』よもやということです。

相場や人生に失敗するのは、この魔坂によることが多いといいます。

信用バブル崩壊の軌跡

「リーマン・ブラザーズを破綻(はたん)させたのは完全な誤りだった」。ラガルド仏財務相は、金融危機への対応が緊急テーマに浮上した先進７か国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ７）直前の１０月８日、フランスのラジオ放送で、米政府を厳しく批判した。

　２日後の１０日、ワシントンで開かれたＧ７は、採択した５項目の行動計画の最初に、「金融システム上、重要な金融機関の破綻を避けるため、あらゆる手段をとる」と明記した。フランスなどの批判に、米国もリーマンへの対応の誤りを認めた意味合いがある。

　なぜ、リーマンを破綻させたのが失敗だったのか。市場では、３月に米証券５位だったベア・スターンズが、当局も含めた協議の末に、米大手銀行ＪＰモルガン・チェースに救済合併されたこともあり、米政府はリーマンを破綻させないと見ていた。

　しかし、９月１５日にリーマンが米連邦破産法１１章の適用を申請、「リーマン救済に税金を使うのが適当と考えたことは一度もない」というポールソン米財務長官の発言が伝えられると、政府への信頼は一気に崩れた。

　「どこが助かり、どこがつぶされるのか分からない」。市場では金融機関同士の間で、財務状態への相互不信が一気に高まった。

　銀行間取引で資金を出し渋る動きが加速し、ドルの調達金利は４倍以上に急騰した。米当局は１６日に米保険最大手ＡＩＧを救済し、政策転換したが、市場の混乱は収まらず、危機は欧州に飛び火して金融機関の経営危機が相次いだ。

　先進国から新興国に流れ込んでいた投資マネーの逆流現象も起こり、アイスランド、ハンガリー、アルゼンチンなどが次々と通貨危機に追い込まれた。

　昨年夏以降、米低所得者向け住宅融資「サブプライムローン」関連の不良資産問題が米欧金融機関の経営を脅かしていたが、「リーマン・ショック」が、「金融不安」の「金融危機」への発展を決定づけた。

　企業買収向け融資から自動車、クレジットカードのローンまで、あらゆる信用のバブルがはじけた。みずほ証券は米欧の金融商品に関連する損失額を約５・８兆ドル（約５２０兆円）と推計している。

　リーマン・ショックは、米国の金融地図をも塗り替えた。

　自己資金とその数十倍の借入金で投資する「レバレッジ（てこ）経済」（アラン・ブラインダー米プリンストン大教授）の先頭を走り、米国経済をリードしていたのが、リーマンなど「投資銀行」と呼ばれた米大手証券だった。リーマン破綻に続き、メリルリンチは米大手銀行バンク・オブ・アメリカによる買収が決まり、ゴールドマン・サックスとモルガン・スタンレーは銀行持ち株会社へ転換して、投資銀行という業態は姿を消した。

　いま、ニューヨークの旧リーマン本社ビルには、リーマンの米投資銀行部門を買収した英大手銀バークレイズのロゴがかかる。

　リーマンの破綻は、米国の繁栄の象徴だった投資銀行のビジネスモデル崩壊と、米国型資本主義の破綻の引き金を引いた。（ニューヨーク　山本正実）

（2008年12月26日 読売新聞）

「先物主導で日経平均が動く」ってどういうこと？

「先物主導で日経平均が動く」ってどういうこと？（2）

　前回、「日経平均」と「先物」には「裁定取引」が働くため、両者の値動きが連動するという話をしましたが、大事なところなので、もう一度確認しておきましょう。

　先物には、日経平均の値から計算できる「理論価格」があり、下記の式が成り立ちます。

　先物の理論価格＝日経平均＋金利分−配当分

　「理論価格」と「現実の先物価格」が一致すればいいのですが、日経平均あるいは先物のどちらかが動くと、理論価格と現実の価格はズレてしまいます。そのような「ズレ」が生じないように、すなわち上記の式が「現実の」先物価格においても成り立つように、先物あるいは現物株に裁定取引が入ってきます。したがって、この式が成り立っている状態を保つように、日経平均と先物が連動するのです。

　では、日経平均と先物の値動きが連動するとして、どちらが先に動くのでしょうか。日経平均の値動きにつられて先物が動くのか、それとも、先物につられて日経平均が動くのか、という質問です。

　タイトルを見ると、「先物主導で日経平均が動く」と書いてあるし、先物が先に動きそうな感じがします。しかし、答えは「日経平均」と「先物」のどちらの場合も考えられるのです。

　まず、現物株が先に動く場合です。

　ここで言う「先物」は、現物株225銘柄で構成される日経平均の先物です。したがって、現物株の幅広い業種に買いが入るような時、例えば日本株の大規模な投信の設定後などには、現物株、すなわち日経平均が上がるので、裁定取引により先物がついてくるようなかたちを取ります。

　逆に、現物株が売られれば、先物も裁定取引によって売られることになります。

　以上のような場合は、現物が「先に」動いているのですが、動きがゆっくりなので、むしろ同じように動いているように見えるかもしれません。

　次に、先物が先に動く場合です。

　ザラ場中に、株式市場にとって非常に良いニュースが出た時などには、真っ先に先物が買われる傾向があります。例えば、予想を大幅に上回る経済指標や利下げのニュースなどが出た瞬間、先物が買われ、現物株が後から追いかけてくるようなかたちになります。

　これは、日経平均が上がる場合だけでなく、下がる場合も同様です。急に悪いニュースが出た場合などには、真っ先に先物が売られます。現物株を買い持ちしている機関投資家が、現物株の下げによる損失を先物の売りによる利益でカバーする目的で、先物を売るからです（「ヘッジ取引））。また、短期売買を得意とするヘッジファンドなどが、悪いニュースに便乗して仕掛け的に先物を売ってくる場合もあります。

　こうなると、先物は暴落します。悪いニュースが出れば現物株の実需売りも出てくるのですが、現物株「225」銘柄が売られるスピードよりも、日経225先物（期近物）という「1」銘柄の方が身軽で、下げのスピードがはるかに速いのです。すると、裁定による現物の売りが発生し、日経平均は先物を追いかけるように下がっていきます。したがって、あたかも「先物主導」で日経平均が下がっていくように見えるのです。

　ここで、「先物」が相場を動かしていると誤解している方もいるようですが、常に「先物」が「日経平均」を主導できるわけではありません。

　確かに、超短期的な値動きだけ見れば、先物への買いあるいは売り仕掛けによって、日経平均が多少動かされてしまうことはあります。しかし、例えば誰かが先物に売りを仕掛けても、現物株への積極的な買いが続けば、日経平均は上がってきます。先物を「大量」かつ「永久に」売り続けない限り、先物だけで日経平均を下げ続けることはできないのです。

　1990年の株価暴落を契機に、「先物悪玉論」が台頭するようになりました。今でも、先物イコール悪物だと思って、先物を毛嫌いしている個人投資家も多いようです。

　しかし、先物市場では、投機的な取引だけが行われているわけではありません。様々な投資家が、様々な目的で、先物市場に参加しているのです。現物株を長期保有している個人投資家が、先物によって自分の資産を守ることもできるのです。

http://charge.biz.yahoo.co.jp/vip/news/scn/081231/081231_mbiz008.html

バフェット氏の「教え」、大切なのは企業の将来像

バフェット氏の「教え」、大切なのは企業の将来像

　米著名投資家のウォーレン・バフェット氏はフロリダ大学で講演した際、株投資の「教え」として、有望企業が将来どのように変化するかを見極めることが重要で、それがいつになるかは大切ではないと紹介した。25日付で外匯報が伝えた。

　バフェット氏はコカ・コーラ株を例に挙げ、企業の株式を買うタイミングをつかむのは難しいと指摘。コカ・コーラが1919年に上場した際の公募価格は40米ドル。その1年後、同社株は砂糖の高騰などが響いて19米ドルにまで下落した。その後も、世界大恐慌、第二次世界大戦などの異常事態が立て続けに起き、投資家が買い入れるのに良いタイミングは訪れなかった。ただもし、上場時の40米ドルでコカ・コーラ株を1株買い、その配当資金で地道に買い増して、現在の保有価値が5000万米ドルにまでに膨れ上がったのならーーそれまでのすべての過程は吹き飛ぶ。

　「有望企業の株式を保有していれば、その後にどんなハプニングがあるかということはみじんも心配しない。その会社が将来どのように変化するかをイメージしている」とバフェット氏。

　バフェット氏のモットーは自分が得意とする分野に特化すること。これによって90％の企業が投資対象から外れる。そして残った企業から対象を選ぶ際に大切となるのが企業競争における「城壁」の厚さだ。

　30年前、コカ・コーラとコダックの城壁はともに厚く、他社がこれを責め崩すことは難しった。ただコダックの城壁は、競合の富士フイルムの猛攻撃に遭い、手薄になった。とりわけ同社が長年独占してきた五輪スポンサーを富士フイルムに開け放したころから、両社の勢力図は均衡に達した印象が強い。

　一方でコカ・コーラの城壁は30年前よりもさらに厚くなった。この城壁の変化は日々刻々と変化しているが分かりづらく、10年経ってようやく如実に表れる。

　バフェット氏は、城壁を固めつづけ、それを保護し、競合に付け入るすきを見せない企業を投資対象として探す。そしてこうした企業は、単純な商品を生産する企業の中から見出す。たとえばチューインガムメーカー。インターネットの普及が人々のガムの食習慣を変えることはない。10年後も20年後もやはりガムを噛んでいるだろう。10年後の企業がどのようになっているかをイメージできるかが投資の上で大切となる。