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「すぎやまこういち」の南京大虐殺「意見広告」を断った米紙
（週刊新潮 2007/3/29号）
被害者は30万人、という滑稽無糖な数字が未だに
一人歩きしている「南京大虐殺」。
これを修正しようと作曲家のすぎやまこういち氏（75）は、
米紙『ニューヨーク・タイムズ』と『ワシントン・ポスト』
に意見広告を出そうとしたのだが・・・・・・。
「”何事も事実を元に判断すべきだ” これが私の持論。
南京事件についても、中国の反日キャンペーンには
事実ではない事柄が混ざっており、主義主張ではなく、
プロパガンダ、アジテーションです。それをちゃんと
世界に発信していかなければという思いがありました。」
当のすぎやま氏が、その思いを熱く語る。氏は作曲家として、
グループサウンズの黄金期を作り上げ、ゲーム音楽会の巨匠
としても知られている。
約1000万円かけて、『ニューヨーク・タイムズ』に全面広告
を掲載しようとしたのは昨年7月のことだという。
意見広告の原案では、ベストセラー『ザ・レイプ・オブ・南京』
で慰安婦強制連行の証拠として掲載された写真は捏造だと立証
するなど、被害者30万人説のデタラメさを解説していた。
ところが、同月末ー。
「我々は意見でなく、事実を提示したのに、"この広告はこちらの
認識している事実と異なる" "部分的に修正してもダメ"と言われ
ました。かなり長いやりとりの末、結局、掲載を拒否されたのです」
つまり、今回の広告はユダヤ陣の大量虐殺を否定する意見と
同様の扱いを受けてしまったのである。
その後、今度は『ワシントン・ポスト』に掲載を申し込んだが、
「11月初め、虐殺があったことを認めた上でなら掲載可能との
返事が来ました。確かに、戦闘行為や殺人事件はあったと思う。
が、こちらは、その数が30万人だとか残虐行為については、
資料もないし、事実と認められないという主張ですからね。
虐殺を認める文面で広告を出すと、揚げ足を取られる可能性が
あるので、一旦取りやめることにしました」
〜慰安婦問題にシフト〜
今回の一件を通じ、氏はこんな感想を持ったという。
「欧米は中国のプロパガンダに完全に毒されています。
それに対し、日本は国益なるものを発信していく意識が弱い。
戦争を経験した私からすると、今の状況はお人好しな日本人が
外国に嵌められ国際的に孤立。戦争に巻き込まれていったのと
ダブって見えます」
外交評論家の田久保忠衛氏が言う。
「南京事件を肯定する見方は、アメリカでは東京裁判で出てきた。
特に、民主党はその傾向が強い。意見広告の掲載を拒否した2紙
はいずれも民主党系で、根本的な認識の相違ということでしょう。
しかし、共和党には歴史を見直す姿勢がある。
『ウォールストリート・ジャーナル』等は載せやすいかも知れません。
すぎやま氏もこのまま引き下がるつもりはなく、
「米国では従軍慰安婦問題の謝罪要求決議案が出ているし、そちらに
シフトするつもりです。現在、慰安婦問題で意見広告を出すべく、
原案を作成しています。
『ニューヨーク・タイムズ』と『ワシントン・ポスト』に掲載をお願いする
つもりですが、再び断られたら、今度は保守系の新聞にも打診してみよう
と考えています」
日本政府は、すぎやま氏を見習ったらどうか。
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すぎやまこういち氏はゲーム、ドラゴン・クエストの作曲家として子供の頃
から馴染みだった。そんな、すぎやま氏の名前を週刊新潮誌上で見付けたの
が今回の記事である。
資財を使ってまでも、米紙に「南京大虐殺」の意見広告を出したという。
正真正銘の日本人の鏡である。水島総氏が製作する「南京事件の真実」を
産経新聞と週刊新潮以外は報じてないという、日本のメディアは、恥ずかし
くないのだろうか！？確信犯の売国メディアだらか当然と言うことだろうか。
今後は資金が豊富な第二・第三のすぎやま氏のような愛国者の出現を望みたい。
保守派もすぎやま氏を見習い、チャンネル桜や保守系のオピニオン誌が窓口と
なって民間から資金を集めて、欧米に意見広告を出すべきではないだろうか。
まずは、米国。そして英国、ドイツ、フランス、イタリア、カナダ、のG7の
国々の保守系の新聞・雑誌に対して意見広告を出すべきであろう。
その後は拡大し、お膝元のアジア・その他ヨーロッパ諸国・中東・アフリカ
南米・中南米諸国。短期・中期・長期スパンで戦略を立てなければならない。
資金は膨大な額になるため、政府が捻出する必要がある。まずは民間から動い
て、政府に働きかけて動かすしかないない。
我が国は中韓の反日プロパガンダに絶対に負けるわけにはいかないのだから。
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