精神科医の犯罪を問う

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朝日新聞も「子どもに向精神薬処方、増加」とういタイトルで、子どもの向精神薬処方問題を1月25日朝刊で取り上げました。

一見すると子どもへの向精神薬処方自体が問題であるかのように思わせ、実は全く逆のメッセージとなっています。記事の後半を引用します。

 処方が増加した理由として、子どもの精神疾患が知られるようになったことで受診につながり患者が増えたことや、子ども向けADHD治療薬の販売が07年以降に開始されたことなどが考えられるという。
・・・奥村研究員(※医療経済研究機構の奥村泰之研究員)は、「医療現場で多くの薬が求められていることがわかった。子どもでも副作用や効果を確かめる治験をすすめ、薬を的確に使える環境を整える必要がある」と話した。


どうですか?この意図がわかりますか?彼らのメッセージは、薬をどんどん使えるように、子どもへの治験を進めるべきだというものなのです。

この研究が明らかにした重要なポイントは、子どもに対する適応外処方である抗精神病薬処方が増えていること、さらにエビデンスもない多剤併用処方が他の国と比較しても異常に多いことです。

子どもに治験がされていないことが問題なのではありません。本来最大限に慎重になされるべきはずの子どもへの投与が、あまりにも安易に見境なく広がっていることが問題なのです。当然、その前提となる診断も異常に拡大されていることも主要な原因です。

この朝日新聞記事の視点や、奥村研究員のコメントがいかに本質からずれたものであるかについては、とある精神科医がまとめた情報をご覧になるとわかるでしょう。
http://blog.livedoor.jp/beziehungswahn/archives/42745148.html

結局のところ、たとえ子どもに治験が進められたところで、見境なく診断や投薬を拡大していく精神科医へ免罪符を与える結果になるだけなのは明白です。

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ナイス☆

2015/1/26(月) 午後 10:30 bug*nno*e


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