精神科医の犯罪を問う

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マクゴーリの語るブレイブ・ニューワールドとは
 
- 1996年、パトリック・マクゴーリと製薬会社から出資を受ける同僚研究者、アリソン・ヤン(Alison Yung)は、精神疾患を発症する"高リスク"があると思われる若者をモニターするために、オーストラリアにクリニックを開設。彼らは前駆症状(初期症状)と呼ばれる精神病や統合失調症の早期発症は予測できるものであるとして、症状を評価するための科学的根拠のない主観的な方法を考え出し、十代、二十代の子供や若者に薬剤を投与した。つまり、発病もしていない精神疾患に対し、有毒な化学物質を服用させたことになる。
 
- この理論を唱えたのはマクゴーリだけではなかったが、彼が世界で初めて行った臨床試験は、精神医学に懐疑的な者だけでなく、精神科医自身らをも呆然とさせるものであった。こうしたオーストラリアのプログラムに触発され、その後、類似のプラグラムが世界に広がることになった。[v] 
 
- 2002年、ヤンセン−シラグ製薬会社からの無拘束補助金や精神科医薬品のフロントグループであるNARSAD、またスタンリー財団をはじめとするオーストラリアの複数の機関から支援を受けて、追跡研究が行われた。マクゴーリらは、リスぺリドン(リスパダール−ヤンセン社製)により、若者が「精神疾患に移行する」リスクを減らせたと語っている。[vi]
 
- リスパダールは糖尿病、厳密には2型糖尿病を起こすとされている。 またその他の重篤な副作用に、神経弛緩薬性悪性症候群 (NMS)、筋硬直などの死に至る可能性がある症状、そして不規則な血圧や脈拍などもある。 [vii]
 
- 並行研究(1997〜2003) がマクゴーリの友人でもあるイェール大学精神科教授、トーマス・マクグラシャン博士によって行われ、その結果は精神医学誌「American Journal of Psychiatry」に発表されている。実験資金の提供はイーライリリー社。精神疾患とされるどの診断基準も満たさない思春期の若者60名に対して、リリー社の抗精神病薬であるジプレキサ(オランザピン)が処方された。[viii]
 
- 実験はジプレキサの有意なベネフィットを示すことなく失敗に終わり、プラセボ群の34.5%に対し、薬物投与群54.8%が実験を最後まで行うことを拒否している (この20% の違いは、薬物の安全性に関して相当耐えがたい問題があることを示唆している)。
 
- のちにマクグラシャンは2006年5月のニューヨークタイムズ紙上で、「 薬剤の投与は、測定しうる有意なベネフィットよりも体重増加を引き起こす事が多かった」と認めている。こうした薬の服用による体重増加の平均は約20ポンドであった。マクグラシャン博士の考え方はすっかり変わることになった。
 
- 事実、同年発刊の“Drug Before Diagnosis?(診断の前に先ず投薬?)”と題されたTIME誌のマクゴーリに関する記事では、マクグラシャンはマクゴーリから距離を置いている。「早期介入の丘の上には金が見つかるかもしれない、しかし・・」と、彼は言う、「われわれには十分なデータもなく、また再現性においても十分な知見があるとは言えず、現時点においてはさらなる調査研究を必要とすると言う以外に言えることは何もない」と敗北を認めている。[xi]
 
- そんなことには目もくれず、オーストラリア政府から若者の心の健康財団に五千四百万豪ドルの資金援助を受けるマクゴーリは、未証明で危険性が潜在するメソッドを拡大し、「若者が抱えるさまざまなメンタルヘルスの問題:薬物乱用、人格障害、双極性障害、その他諸々」[xii] の早期診断と治療に取り掛かっていった。
 
- コロラド州ボルダーにあるコロラド・リカバリー施設長で、コロラド大学精神科教授のリチャード・ワーナー予防医学博士は、マクゴーリ理論の不当性を徹底的に暴いた上で、このように記している。「 初期の症状だけを見て、その症状の自然な経過を見ずに投薬を行うことは、ただ短期的に病様症状を示しているだけの患者を、長期にわたって精神病患者としてしばりつける可能性がある。」[xiii]
 
- さらにイースト・キルブライドのヘアマイレス病院精神科のアンソニー・ペロシ名誉教授は、マクゴーリの理論に反論して、こう記述している。「予防的介入としての心理療法の活用や薬剤の投与を支持する無作為化試験におけるエビデンスは存在しない。」[xiv]
 
科学的根拠なき「発症前」スクリーニング
 
- ワーナー博士は、発症前アセスメントには科学的裏付けがあるとするマクゴーリの意見に全面的に反対する。「精神疾患を完全に発病してしまう前に介入することによって予防できると主張するには、そういうリスクを持つ人をしっかり見つけ出すだけの有効なスクリーニングが必要である。まずはそうした努力が必要だ。」 そういうスクリーニングは明らかにマクゴーリにはないものだ。
 
- 「メルボルンのPACEクリニックのパトリック・マクゴーリや同僚らの論文によれば...彼らが用いるスクリーニング手法は、クリニックでは80パーセントの確度があるとしている。しかし日常的にこの手法を用いた場合の確度は、それほど高いものではない。PACEクリニックのサンプルでは、一年以内に35パーセントが精神病を発症したとしている。確率論からわかることは、同じ手法を一般集団サンプルに用いた場合…それが正しい確率は7パーセントになるということである。」
 
- 「事実、PACE 以外のオーストラリアのクリニックでは、PACE の手法は9パーセントの確度しか達成していない。誤検出率が70〜90パーセントもある状態で介入して薬剤やその他の治療を行うというのは、明らかに非現実的である。」
 
有害薬物がもたらす転帰
 
- さらに、マクゴーリが介入アプローチの一つとする抗精神病薬による介入は危険なものである。「予想される誤検出数を考えれば、害を与える可能性が有意である」とワーナー博士は述べる。[xv]
 
- ペロシ博士の意見も同じだ。「こうした専門医のプログラムに参加することで、ほとんどの患者は危険をはらんだ治療を不必要に受けることになる。データは早期介入を熱狂的に支持するクリニックから出ているもので、何年も警鐘が鳴らされている事柄に対しては巧妙に説明が施されている。精神科医が選択した患者を統合失調症の前駆期クリニックに差し向けた場合、その後何らかの精神病を発症するのは約半数。精神科を受診させるように促された教師や大学のカウンセラー、あるいは家族が、直接、前駆期症状にあると思われる若者を同じケアプラン、同じクリニックで受診させた場合…約90パーセントが、「予防的」介入を必要もなく受けていた。」[xvi]
 
- 米国の精神科医、ジェラルド・J・ブロック博士は、生命倫理フォーラムで次のように述べている。「予防治療による"高い頻度で起きる副作用や合併症"、また治療が人に害を及ぼす恐れがある事を考えれば、"予防薬理学"(マクゴーリの行いはこれにあたる)というのは、"倫理的に問題の多い領域"である。さらに、統合失調症リスクを同定するとされる症状も、"ごくありふれた症状"であり…人生の中でも思春期というのは人格においても非常に激しい変化が起こる期間である。」[xvii]
 
- ブロック博士は、「神経弛緩薬を毎日服用する1年間の間に、あるいはその後に、それがどれだけQOLに影響を及ぼすかが、特に発病もしていない状態に関して明らかにされていない。新しい関係を築くこと、それを確固たるものにすることが、若年期の多くの時間をしめるものである。神経弛緩薬が認知や情動性に影響を及ぼすのと同様、[抗精神病薬が]そうした関係の構築に善かれ悪しかれ影響しうることを考慮しなければならない」と言う。[xviii]
 
- さらにワーナー博士もこう指摘する。「いわゆる"前駆"症状と呼ばれるものを示す人を未治療のまま放置したとしても、薬物治療なしで回復する可能性は非常に高い。カリフォルニアとスイス、ブルンのソテリアプロジェクトで、またフィンランドで行われた多施設共同研究でも、薬剤投与が良い転帰を得るために不可欠なものではないことが示されている。」[xix]
 
臨床試験の失敗にもかかわらず、カネのために続けられるロビー活動
 
- 「早期介入運動の先導者たちは、統合失調症を予防する、あるいは緩和するという甘いメッセージを使って、政治家、マスコミ、家族、そしてケアスタッフに巧みなロビー活動を行い、自分たちに向けられた批判をうまくかわしてきた」とペロシ博士は指摘する。
 
- 今、マクゴーリのしていることはまさにそれである。受賞と、紛れもなく非科学的な理論を使ったさらなる資金の獲得である。
 
オーストラリアのジョゼフ・ビーダーマンか?
 
- マクゴーリは、大学で研究を行う一方で製薬会社から得た百六十万ドルにのぼるコンサルタント料を適切に開示しなかったとして米上院財政委員会の調査を受けた米国の精神科医、ジョセフ・ビーダーマンによく例えられる。ビーダーマンは抗鬱剤や抗精神病薬の製造元であるイーラーリリー社の諮問委員であった。ニューヨークタイムズ紙によると、ビーダーマンは小児双極性障害の診断を1994年から2003年の間にそれまでの40倍に増やし、それによって抗精神病薬を服用する子供の数を爆発的に増やした人物とされている。
 
- マクゴーリがオーストラリアの若者に対する抗精神病薬や抗うつ剤の処方数にどの程度影響を及ぼしているかは不明であるが、厳密に見極める必要がある。彼の研究の成果や彼に資金を提供している会社の薬が、あるとするなら、どのような影響を及ぼしているかも同様である。
 
- オーストラリア医薬品行政局(TGA)には、これまで477件の死亡を含む26,506件の有害反応報告が抗精神病薬に関して寄せられている。この件数は抗精神病薬が導入されてからの何年にもわたる総数である。抗うつ剤に関しては、2009年1月時点で有害反応報告が3,6804件あり、うち217件が死亡、さらにその死亡のうち4件は10歳〜19歳の年齢グループに属していた。
 
- しかし、そこに米国食品医薬品局へ5年間(2004-2008)で寄せられたの医薬品副作用報告(ADRs)を加え、この「診断の前に先ず投薬」なる実践が向かう先にあるリスクの可能性を考えてみよう。抗精神病薬については18歳未満の死亡が91件。抗うつ剤では321件の死亡が報告され、そのうち251件が自殺である。医薬品副作用報告に上がってくるのは1パーセントから10パーセント程度であることから、実際の抗うつ剤による死亡件数は3,210件にもなり、また抗精神病薬では約1,000件となる。
 
- オーストラリアの医療システムは国際的にみても高いレベルにあり、予防策がその高さを支えているといえるかもしれない。しかしだからといって、将来精神病になる可能性があるという指針に基づいて子供や若者に早期に薬を投与するという考え方を旗印にするような精神科医療は、断じて必要のないものだ。本当に必要なのは、適切な医療(精神医療ではない)的ケアと、教育による解決法である。終身刑のごとく生涯にわたって精神に作用する薬物を服用させかねないような医療の資金に、オーストラリア国民の二億ドルもの税金を提供する必要はない。
 
オーストラリアの子供や若者を誰かがケアすることは必要であるが、その誰かがマクゴーリであってはならないことだけは確かである。 
オーストラリアの精神科医マクゴーリの手下たちは、日本で青少年に対する精神疾患の早期介入の実現に向けて着々と動いています。
 
早速、厚生労働省で発足した検討チームの中に入り込んでいます。
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2010/05/dl/s0531-14a.pdf
 
良く見れば、検討チームの中には、若い入院患者が突然死した事件で民事裁判が進行中の精神科病院の院長さんまでいらっしゃいます。一体何を検討するのでしょうか。
 
さて、三重大学教授時代に科学研究費を不正受給していた例の精神科医は、早期介入を実現するために何千万円という補助金を使って研究をしてきました。その成果の一つが例の絵本です。
 
しかし、本当に危険なのはそこだけではありません。彼らは、精神病発症前に抗精神病薬を投与するという、論理的・倫理的に非常に問題のある危険な実践を行っているのです。例えば、東北大では、主に学生ら若者を対象にしたSAFEクリニックを構え、こころのリスク外来などの専門外来を設けています。※こころのリスク外来:精神症(サイコーシス)になるリスクが高い、“こころのリスク状態”の専門診療
http://www.safe-youthcentre.jp/safe.html
 
そこでは、精神病発症前の段階で抗精神病薬が投与されています。
※厚生労働省科学研究成果データベースで「思春期精神病理の疫学と精神疾患の早期介入方策に関する研究」と検索すれば文献を読むことができます。平成20年度報告の171ページ前後をお読み下さい。

恐らく抗精神病薬は新薬が使用されていると思われますが、これら薬の「効能または効果」とされているのは統合失調症のみです。統合失調症が発症する前に予防として飲ませるような使い方は適応外です。また、新型抗精神病薬は全て小児に対する安全性は確立されていないことが明記されています。
 
すでにマクゴーリの手下たちは、危険な実践を始めています。東北大学、東邦大学、東京大学、東京都立松沢病院、富山大学、三重県立こころの医療センター、大村共立病院(長崎県)などです。先行する研究は三重県津市でしたが、東京都世田谷区もモデル地区としてこの取り組みが進められているようです。
 
そういえば、明日はデビット・ヒーリーが講演をするようです。
http://www.yakugai.gr.jp/topics/topic.php?id=749
 
彼が2006年に来日した際、双極性障害及びその投薬治療を普及する絵本を紹介していました。
http://www.yakugai.gr.jp/topics/file/20061203_lecture_ja.pdf
 
それを聞いた時、「さすがアメリカはやり方が違う。日本では考えられない!!!」と他人事のように笑ってしまいましたが、まさか日本でそれ以上の絵本が早々に出回るとは、少々甘く見ていたようです。
 
日本の精神科医たちが崇め奉っている精神科医の問題については、こちらの報告を読んでみて下さい。翻訳していただいたmyuさんに再度感謝いたします。

製薬企業がバックアップする"オーストラリア・オブ・ザ・イヤー"の精神科医、子供に薬を "プレ投与"する "ブレイブ・ニューワールド計画" 資金を政府に要求
 
By CCHR Int
March 15, 2010
 
パトリック・マクゴーリ(Patric McGorry)とはいかなる人物で、何を推し進めているかご存知だろうか。“若者のメンタルサポート改革”により、"オーストラリア・オブ・ザ・イヤー"に選ばれた精神科医である。では彼の進める改革とはどのようなものか。マクゴーリ自身が"気候変動の新しい形態"と呼ぶこの改革、まさにそのとおりのものである。
 
[TIME マガジン記事 "Drugs Before Diagnosis?(診断の前に先ず投薬)"参照]
 
マクゴーリは、幻覚、敵意、人格変化、命にかかわる糖尿病、そして脳卒中の原因となり、自殺や死に至ることすらあると国際薬物規制機関が規定する抗精神病薬や抗うつ薬を、若者に投与するだけでなく、なんと精神障害が発現する前の段階で若者に薬剤を投与するという大胆な一歩を踏み出している人物なのである。
 
被験者保護計画認証協会(the Association for the Accreditation of Human Research Protection Programs: AAHRPP)はこうした概念を、「乳がんを発症していない女性に対し、発症のリスクがあるからと乳腺切除施術を行うようなものである」と例えている。 [i]
 
児童の権利に関する国連委員会は、子供を薬漬けにする問題に"深刻な懸念"を表明し、また米国の上院議員調査により、高名な精神科医たちが製薬企業から金銭供与を受け、不正な研究データをもとに抗精神病薬剤を強力に販売促進していた事実が判明している。こうした致命的な精神薬を子供たちに処方することが横行することに世界中で警鐘が鳴らされているにもかかわらず、精神科薬の中でも強力な薬物である抗うつ薬や抗精神病薬を子供たちに不必要に処方することを、猛烈な勢いで増やしているのがマクゴーリなのである。
 
彼の理論と実践にはあまりにも問題が多いため、米国の彼の同僚ですら敬遠している。マクゴーリと同じ理論に基づいて米国で行われた並列研究では、研究責任医師ですら絶望的失敗であったと認めている。また他の精神科医らは、こうしたマクゴーリの"プレ薬物投与"という行為に対し、思春期の若者に対する非倫理的かつ有害な行いであると非難している。詳しくは後述する。
 
精神病や、(とりあえずは)「統合失調症」を発症しそうな若者に「仮に張っておくラベル」として、マクゴーリやその同僚らの創り出した「症状」 なるものは、ある米国精神科医の言葉を借りれば、実は「ごく一般的であり...人生の中でも思春期というのは人格においても非常に激しい変化が起こる期間」であるとし、マクゴーリらの医療行為は極めて非倫理的かつ有害なものとなる。
 
そうした人物が、"オーストラリア・オブ・ザ・イヤー"に選ばれたことに乗じて真っ先にしたのが、自分が開いている医療センターで薬剤を投与する子供を増やすための資金として、オーストラリア政府に、二億豪ドル以上をよこせとの要求であった。さらに悪いことに、政府がその要求を喜んで受け入れようとしている。
 
しかし、彼を推薦した"匿名のサポーター"とされる人物は、マクゴーリの提唱する内容についての適正な評価を行っていない。
 
彼の研究にザッと目を通してわかるのは、行動に現れる症状だけを評価し、薬剤投与で「精神」障害を予防できるような直感的判断を行っているが、そうした行動上の症状を引き起こしうる内科的疾患を徹底的に調べる除外診断が行われたことを示す記述が、彼の研究には一切見つからないのである。実際には数多くの身体的状態が、こうした行動上の問題を引き起こしている可能性がある。
 
- 最近は、米国同様にオーストラリアにおいても、精神科医と製薬企業との利益相反問題がマスコミや議会でも取り上げられ、明らかになってきている。マクゴーリは、イーライリリー社、ヤンセン- シラグ社、ブリストルマイヤーズスクイブ社、アストラゼネカ社、ファイザー社、およびノバルティス社から、非拘束研究助成金の提供を受けている。
 
- 彼にはまた、上記製薬企業のすべて、もしくはその多くから、コンサルタント料や講演料などが支払われている。[ii] 最近彼が発表した若者に対する「早期介入」論文の謝辞の欄にも、アストラゼネカ社、ヤンセン社、イーライリリー社、ノバルティス社、サノフィ社、ブリストルマイヤーズスクイブ社があがっている。[iii]  [ これらの製薬企業が行った詐欺行為や虚偽的広告に対する民事・刑事両訴訟で米国連邦政府ならびに州政府が2001年から今までに回収した金額は、累計四十億ドル以上に達している。]
 
- その大手製薬会社が、現在は精神薬研究から身を引ひはじめている。2月、グラクソ・スミスクライン社のCEOは、うつ病は内科的疾患のように血液検査や生体検査で確認できるわけではなく、「患者の改善の度合いは主観的な気分を調べることによる」ため、抗うつ剤が効いているかどうかを証明することが困難であるとし、抗うつ薬研究を破棄すると語っている。続いてアストラゼネカ社の開発長であるアンダース・エクブロムも、うつ病、双極性障害、不安症、統合失調症の薬剤開発ならびに研究をこれ以上行わないと発表し、この決定は、こうした薬剤の脳に対する作用評価のために行う治験には、予測不能で危険な性質があることを反映したものであると語っている。
 
- 一方、予測不能で危険な薬剤であるにもかかわらず、こうした薬剤の投与対象となる子供の数を増やすために、全速前進で資金調達に取り組んでいるのがマッゴーリである。
(後編に続く)

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