精神科医の犯罪を問う

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精神科の治療による自殺

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皆様ご無沙汰しております。記事を更新していないのに、毎日多くの方々がアクセスされているようです。情報の更新を期待してアクセスされた方々には申し訳ありませんでした。というわけで今回は少し力を入れます。


今までの経験上、この対策部会が開かれた当日か翌日に、厚生労働省はまとめて注意書改訂の指示を出しています。5月にFDAが発表した警告(全ての抗うつ剤について24歳以下に自殺のリスクがあることを表示すること)を受けて、日本の抗うつ剤の改訂もここで発表される可能性があります(確認したわけではありませんが)。

また、その部会で発表される医薬品等の副作用等報告の状況については、細かな内訳は出ませんが、報告された副作用の件数が発表されます。パキシル(塩酸パロキセチン水和物)やルボックス/デプロメール(マレイン酸フルボキサミン)、ジェイゾロフト(塩酸セルトラリン)といったSSRIの副作用について、自殺関連の事象がどれだけ報告されるのか注目していきたいと思います。

また、医薬品医療機器総合機構のHP上の「副作用が疑われる症例報告に関する情報」が更新され、平成18年4〜6月分が追加されています

ちなみに、パキシルでは2006年度(つまり4〜6月)に、自殺既遂が7件、自殺念慮が1件、自殺企図が5件報告されています。

自殺既遂(60歳代女、70歳代男、30歳代女、90歳代女、70歳代男、60歳代女、40歳代女)
自殺念慮(30歳代女)
自殺企図(60歳代男、30歳代女、30歳代女、10歳代女、30歳代男)

そして、ようやく日本のマスコミも抗うつ剤のリスクについて報道するようになりました。
http://www.mainichi-msn.co.jp/kurashi/wadai/archive/news/2007/06/12/20070612ddm013100102000c.html

書き方はまだまだ甘いですが、自殺の副作用について言及したり、以下のような73歳女性の体験談について書いたりしています。
神経科を受診し、SSRIのパキシルを半年飲んだ。1日に10ミリグラム1錠から始め、「良くならない」と医師に話すと、処方量が倍に。途端に朝起きられなくなった。そのころ、新聞でパキシルの自殺リスクに関する記事を読んだ。「そういえば、電車のホームで飛び込もうとしたことがあった。車輪の大きさに驚いてやめたけど」。パキシルはやめ、今は精神安定剤を飲んでいる。
患者は、抗うつ剤の危険性について医療現場で十分に知らされていません。この例のように、マスコミの報道で初めて危険性を知ったという人も多いでしょう。それだけに、今後はさらなる報道を期待します。

日本では、抗うつ剤の売り上げが急増していますが、中でもパキシルの売り上げはだんとつです。多くの患者がありがたがって服用していますが、その薬の実態はどれだけ知られているのでしょうか?

18歳未満に投与した場合、自殺行動のリスクを高めることを示す臨床試験の結果が不当に隠蔽されていたのは有名な話ですが、こんなニュースもありました。

AP通信の記事です
Psychiatrist Indicted For Fraud In Paxil Trials
パキシルの臨床試験に関する詐欺で起訴される精神科医

POSTED: 7:12 am CDT June 15, 2007
2007年6月15日午前7時12分掲載

NEW ORLEANS -- Dr. Maria Carmen Palazzo has been indicted by a federal grand jury on 55 counts of health care fraud and false documentation in connection with a clinical trial of Paxil in children and adolescents.
ニューオーリンズ州−Maria Carmen Palazzo博士は、55件の健康保険詐欺と、子どもや若者についてのパキシルの臨床試験に関連した虚偽文書作成のかどで、連邦大陪審に起訴された。

U.S. Attorney Jim Letten said the indictment alleges that during approximately a five-year period, the 55-year-old Palazzo defrauded Medicare in connection with services she claimed to have rendered to patients in a Psychiatric Partial Hospitalization Program at Touro Infirmary.
米国連邦検事Jim Lettenの話では、起訴状によると、Palazzo(55歳)がTouro病院において患者に与えたとされている精神科の部分入院プログラムに関連して、ほぼ5年の間彼女がメディケアから不正受給をしていたとされている。

The indictment also charges that Palazzo defrauded Medicare by submitting fraudulent invoices to Touro for consulting and medical director services. The indictment said because of that Medicare paid Palazzo over $653,000 she was not entitled to receive.
起訴状によると、Palazzoはまた、相談や医療監督業務について不正な請求書をTouro病院に提出することによってメディケアから不正受給したとされ、受給する権利のない653,000ドル以上がメディケアから彼女に支払われたとされている。

Palazzo, who specializes in psychiatry, is also charged with offenses relating to clinical trials involving Paxil.
精神医学を専門とするPalazzoは、他にもパキシルに関連した臨床試験について、罪の嫌疑を受けている。

According to the indictment, Palazzo, as a clinical investigator for SmithKline Beecham doing business as GlaxoSmithKline, fraudulently failed to maintain and prepare records required by the FDA for evaluation the drug's safety and effectiveness in children and adolescents.
起訴状によると、Palazzoは、グラクソスミスクラインとして営業しているスミスクラインビーチャムの臨床試験研究者として、子どもや若者に対する薬の安全性と効果を評価するためにFDAから要求された記録について、不正に保管、準備しなかったとされている。

If convicted, Letten said Palazzo faces a maximum term of 445 years, and a fine of $10.15 million.
Lettenによると、有罪となった場合、Palazzoは最大445年の刑期と1015万ドルの罰金を科せられる可能性があるとされている。
時間がなくて拙い翻訳ですが内容は伝わると思います。要するに、こんな詐欺師が臨床試験に関わっていたのです。

なぜこれだけ問題を抱えている薬がリコールされず、日本国内で売り上げNo.1になっているのか不思議でなりません。

***********************************
精神医療現場での被害の報告を受け付けています。
特に、その被害に関して何らかの行動(刑事告発、民事訴訟、内部告発、行政交渉、マスコミへの周知、法律改正の働きかけなど)を起こしたいという方、一度ご相談下さい。
特に情報を集めている事例
・子どもの被害事例(投薬や受診の強要、不当な診断、向精神薬の副作用など)
・抗うつ剤(特にSSRI)を服用後に自殺行動を起こした事例
・精神科医からの暴力や性的虐待事例
・診療報酬などの不正請求事例
思い当たることがあれば、こちらまでご報告下さい。
kebichan55@yahoo.co.jp


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ありがとうございます

イメージ 1

先日、うつ病患者と抗うつ剤消費の急増について取り上げました。
http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/25286189.html
今日はちょうどタイムリーなニュースが出たので、それについて考
察しましょう。

*********************************
<抗うつ剤>服用24歳以下で自殺行動 米FDAが警告強化
12月14日11時41分配信 毎日新聞


 【ワシントン和田浩明】米食品医薬品局(FDA)は12日、日本でも
販売されている「パキシル」(塩酸パロキセチン水和物)などの抗うつ剤
すべてで、服用すると自殺のリスクが高まるとの添付警告の対象を、現行
の「小児と思春期の患者」から24歳以下に拡大するよう精神薬の諮問委
員会に提案した。同委は対象の拡大を妥当と判断した。
 FDAがパキシルやプロザック、ゾロフトなど11種の抗うつ剤に関す
る372件の治験データ(計約10万人分)を調べたところ、18〜24
歳の患者で偽薬を服用した場合に比べ、自殺や自殺未遂、自殺願望を持っ
た事例が有意に多かったという。
 米メディアによると、警告の強化は自殺した患者の家族らが求めている
が、臨床医などからは「有効な薬の使用に歯止めをかける場合もある」と
慎重な対応を求める意見も出ている。パキシル製造元の英グラクソ・スミ
スクライン社の今年1月の発表では、「世界100カ国以上で使われ、1
億人以上の使用実績がある」という。
 FDAは04年、抗うつ剤に「服用開始後の初期に小児や思春期の患者
で自殺リスクが高まる」旨の警告の添付を義務付けた。今年5月には抗う
つ剤を服用する若い患者に自殺衝動が高まる傾向が見られるとして、医師
に対し服用者を慎重に観察するよう警告した。
 ◇添付文書で注意…厚労省
 グラクソ・スミスクライン日本法人によると、パキシルの売上高は昨年
国内で約500億円に上り、抗うつ剤の中で国内シェアは最大という。厚
生労働省は今年6月、パキシルの添付文書で「若年成人に投与中に自殺行
動のリスクが高くなる可能性が報告されているため、注意深く観察する」
との注意喚起を行った。今回のFDAの対応については「情報収集し、新
たな対応が必要かどうか検討したい」(安全対策課)と話している。
【江口一】
***********************************

 さて、自殺を引き起こしやすいうつを治療するために服用を勧められて
いた抗うつ剤が、逆に自殺行動を引き起こしていたという皮肉な結果が判
明しました。

 では日本でこの有害事象について問題になっているのでしょうか?個々
の事例については、いくつか実例があります。少なくとも、私自身、パキ
シルなどのSSRI(新しいタイプの抗うつ剤)を処方された後に精神状態が
悪化し、急に自殺を遂げてしまったという実際の例を複数知っています。
このブログを見ている方々の中にも、そのような事例について心当たりの
人が必ずいると思います(確信しています)。

 全体的な傾向について簡単に評価したいと思います。ここ数年で、自殺
者数はピークより減ってはいると言われています。ところが、若年成人の
自殺者を見ると、むしろ増えている傾向にあります。前回の記事でも、30
代のうつ病患者は異常に増えていることが分析されますが、20代患者も6年
で3倍近くに増えていることがわかります。

 日本では、パキシルが異常に売れています。抗うつ剤市場の大部分を占
めています。「一番良く使われているから安心」という論理はこの世界で
は真実ではありません。

 パキシルの製造元には、18歳未満の患者に対する臨床試験の結果を故意
に隠していたという「前科」があります。ニューヨークの司法長官に訴え
られ、和解条件として臨床試験の詳細レポートをホームページで公開しま
した。医薬ビジランスセンターの浜六郎氏は、著書「のんではいけない薬」
で、公開された情報について触れています。以下に著書からいくつか抜粋
します。

「自殺行動がプラシーボ群では一人にしか起きていないのに対して、パキ
シルを使ったグループ(服用人数ではほぼ同数)では七人に自殺行動が起
きたという試験までありました。」
「パキシルは、服用量が四倍になれば血中濃度が20倍近くになるため、用
量の増減にともなう血中濃度の増減が激しく、効き目も毒性の現れ方も個
人差が大きいのが特徴です。そのため、離脱症状や依存、攻撃性、自殺な
どの害が目立ちます。」
「サルの実験で、…メーカーは、実験したサルが二頭とも死んだのに、そ
の死因を報告せず、もう一度実験をやり直して、今度はサルが死ななかっ
たので死亡はなかった、と報告しています。」
「18歳未満と同様、18歳から30歳、特に24歳未満では自殺の危険性がきわ
めて高いので、危険性のほうが利益を上回っている可能性が高いといえま
す。服用しないように、強くすすめます。」

 このような事実は、パキシルを処方された患者のうちどれだけの人が知
っているのでしょうか。薬の害や、それを隠蔽する医療産業の構造を暴き、
市民に情報をもたらしている、浜氏のような人々には心から感謝していま
す。そういえば、最近はこんな翻訳本も話題になっているようです。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20061214-00000015-gen-ent
***********************************
オーストラリアでは抗うつ剤の処方量が90年から00年にかけて3倍に跳ね
上がった。その背景にあったのはマスコミによる“うつ病”キャンペーン
と、「うつ」という診断に導く、精神科の巧みな問診票。だが、抗うつ剤
には「肝機能障害」「性的障害」「禁断症状で薬がやめられなくなる」な
どの副作用があり、かえって自殺率が高まる可能性も指摘されている――。
 このように薬の消費が拡大される仕掛けと副作用の実態を明かした、オ
ーストラリア発の話題本が翻訳刊行された。ヴィレッジブックス刊「怖く
て飲めない!」(レイ・モイニハンほか著 古川奈々子訳 1700円)がそ
れだ・・・(以下略)
***********************************

 ようやくではありますが、日本でもこのような方々の努力によって、問
題が認識され始めました。今回のFDAの警告も、何でもかんでも「うつ」に
して、ひたすら抗うつ剤を処方している日本の現状に歯止めをかけるため
の重要な情報だと思います。

自殺者は年間3万人を越し、深刻な社会問題となっている。従来まで自殺対策と言えば、お決まりのように精神科医が主体となってうつ病の早期診断・早期治療を勧めるものばかりであった。

先日閉会した国会で「自殺対策基本法」が成立されたが、今後は様々な社会的要因を検証し、対策を講じることが必要となってくる。それでも精神医学的観点からの対処が中核を占める状態は変わらないだろう。

自殺を引き起こす要因は様々だが、大きく見過ごされてきたリスクがある。それは、精神科の治療である。自殺対策として精神科の早期受診・早期治療が勧められている現在、精神科の治療が自殺のリスクとなることは一見不可解である。しかし、ようやく真実が知らされるようになった。例えば、うつを治療し、うつによって引き起こされる自殺も予防すると信じられていた抗うつ剤についても、自殺行動を引き起こす危険性が各国政府機関によって警告が発せられるようになっている。

厚生労働省も6月2日、若年成人に自殺行動のリスクが高くなるとして、日本で最も処方されている抗うつ剤塩酸パロキセチン水和物(製品名:パキシル)に関して、使用上の注意改訂を製薬会社に命じている。

厚生労働省によると、海外での臨床試験で、同剤を服用した0.32%の患者が自殺を試みるようになり(偽薬を服用したグループは0.05%)、自殺行動は特に若者成人に多いという結果が示されたということだった。

0.32%という数字は決して軽視されるべきものではない。パキシルを製造する製薬会社によると、国内で販売認可された2000年11月以降、累積で推定270万人以上が同剤を使用しているとされている。単純計算すると、服用者のうち累積8640人が自殺行動をとるという計算になる。パキシル使用の副作用について、独立行政法人医薬品医療機器総合機構に報告された一覧を同機構のホームページで見ると、2004年度には、自殺既遂4件、自殺念慮6件、自殺企図8件が報告されていることがわかる。

統計上でも気になる傾向が読み取れる。厚生労働省が自殺対策に乗り出し、防止対策予算が増加する一方で、逆に若年成人の自殺数が増加している事実がある。パキシルなど新しいタイプの抗うつ剤が日本で認可されてから、抗うつ市場は急成長をとげ、市場規模はわずか数年で5倍以上になっている。

何よりも、精神科の治療こそが自殺を引き起こす原因となることを示すのは、実際の事例である。精神科にかかった結果、逆に悪化したという話をきかないだろうか?私の周囲でも、本人や家族、知人が被害にあったという人の話をたくさん聞いている。悪化させられ、自殺したケースはいくつもある。

「心の専門家」を自称するのであれば、結果を出してこそ専門家を名乗る資格があるといえる。患者を悪化させたり、その結果自殺に追い込んだりすることは、世間では不思議と大目に見られているが、単に失敗しているだけの話である。

患者を治せる力量がなければ、正直にそう示すことが必要だ。治療の結果悪化したり、死亡させたり自殺に追い込んだりするというリスクがあることを患者に知らせるべきだし、市民は精神科にかかる前にそれを知るべきである。

本当に自殺を減らしたいのであれば、精神科の治療でどれだけ悪化させられているのか実態を正直に調べる必要がある。精神科の治療のリスクを世間に知らせ、悪徳な、あるいは無能な精神科医を排除することこそが、健全で効果的な自殺対策となるであろう。

自殺者は年間3万人を越し、深刻な社会問題となっている。従来まで自殺対策と言えば、お決まりのように精神科医が主体となってうつ病の早期診断・早期治療を勧めるものばかりであった。

先日閉会した国会で「自殺対策基本法」が成立されたが、今後は様々な社会的要因を検証し、対策を講じることが必要となってくる。それでも精神医学的観点からの対処が中核を占める状態は変わらないだろう。

自殺を引き起こす要因は様々だが、大きく見過ごされてきたリスクがある。それは、精神科の治療である。自殺対策として精神科の早期受診・早期治療が勧められている現在、精神科の治療が自殺のリスクとなることは一見不可解である。しかし、ようやく真実が知らされるようになった。例えば、うつを治療し、うつによって引き起こされる自殺も予防すると信じられていた抗うつ剤についても、自殺行動を引き起こす危険性が各国政府機関によって警告が発せられるようになっている。

厚生労働省も6月2日、若年成人に自殺行動のリスクが高くなるとして、日本で最も処方されている抗うつ剤塩酸パロキセチン水和物(製品名:パキシル)に関して、使用上の注意改訂を製薬会社に命じている。

厚生労働省によると、海外での臨床試験で、同剤を服用した0.32%の患者が自殺を試みるようになり(偽薬を服用したグループは0.05%)、自殺行動は特に若者成人に多いという結果が示されたということだった。

0.32%という数字は決して軽視されるべきものではない。パキシルを製造する製薬会社によると、国内で販売認可された2000年11月以降、累積で推定270万人以上が同剤を使用しているとされている。単純計算すると、服用者のうち累積8640人が自殺行動をとるという計算になる。パキシル使用の副作用について、独立行政法人医薬品医療機器総合機構に報告された一覧を同機構のホームページで見ると、2004年度には、自殺既遂4件、自殺念慮6件、自殺企図8件が報告されていることがわかる。

統計上でも気になる傾向が読み取れる。厚生労働省が自殺対策に乗り出し、防止対策予算が増加する一方で、逆に若年成人の自殺数が増加している事実がある。パキシルなど新しいタイプの抗うつ剤が日本で認可されてから、抗うつ市場は急成長をとげ、市場規模はわずか数年で5倍以上になっている。

何よりも、精神科の治療こそが自殺を引き起こす原因となることを示すのは、実際の事例である。精神科にかかった結果、逆に悪化したという話をきかないだろうか?私の周囲でも、本人や家族、知人が被害にあったという人の話をたくさん聞いている。悪化させられ、自殺したケースはいくつもある。

「心の専門家」を自称するのであれば、結果を出してこそ専門家を名乗る資格があるといえる。患者を悪化させたり、その結果自殺に追い込んだりすることは、世間では不思議と大目に見られているが、単に失敗しているだけの話である。

患者を治せる力量がなければ、正直にそう示すことが必要だ。治療の結果悪化したり、死亡させたり自殺に追い込んだりするというリスクがあることを患者に知らせるべきだし、市民は精神科にかかる前にそれを知るべきである。

本当に自殺を減らしたいのであれば、精神科の治療でどれだけ悪化させられているのか実態を正直に調べる必要がある。精神科の治療のリスクを世間に知らせ、悪徳な、あるいは無能な精神科医を排除することこそが、健全で効果的な自殺対策となるであろう。

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