精神科医の犯罪を問う

このブログは皆さんに情報を知っていただくことが目的ですので、引用、転載、リンクは自由です。

イベント案内

[ リスト | 詳細 ]

記事検索
検索

全4ページ

[1] [2] [3] [4]

[ 次のページ ]

悲劇は、我々の「心の健康」「メンタルヘルス」といったものを、得体も知れない「専門家」にゆだねてしまったことから始まりました。

専門家とされた精神科医は一体何をしてきたのでしょうか?

我々は過剰な期待を専門家に寄せてきました。
「人間の心を良く理解しているはずだ」
「心の問題を解決してくれるはずだ」
「病気を治してくれるはずだ」
「正しい診断・治療をしてくれるはずだ」
「心を扱う専門家なので、高い倫理観、順法精神を持っているはずだ」
「誠実な対応をしてくれるはずだ」

その期待は全て裏切られました。言うなれば、Dr.倫太郎の診察を期待して受けにいったら宮川教授が出てきたようなものでしょう(※件のドラマなど観ていませんが、観た人の感想から勝手に推測しました)

勝手に幻想を抱いた我々にも問題がありますが、そのような実態とかけ離れたイメージ戦略を打ち出してきたのが、ここ20年の精神医療産業です。

そして、聖マリアンナ医科大の不正事件と、それに対する精神医学会の姿勢(全スルー)を見るにつれ、専門家には何の自浄作用も期待できないことを再確信しました。
http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/55339023.html

いまだ沈黙を保つ日本精神神経学会は、プレスセミナーを開いて自分たちのPRに必死です。
https://www.jspn.or.jp/modules/forpress/index.php?content_id=9

ちなみに、今回の総会の大会長は、過去に人体実験をしていた人物です。
http://i.imgur.com/UojLoDc.jpg
http://i.imgur.com/1wh8M8H.jpg
http://i.imgur.com/2aHDbzL.jpg

専門家に任せても状況が改善することはないことを我々は学習しました。専門家の自浄作用を期待しても無駄である以上、我々が状況を変えるしかありません。

精神医療による不正、虐待、矛盾に対して徹底的に批判の声を上げることが第一のステップでした。それはかなり広がってきました。このブログが開設された当初と比較すると、その声は飛躍的に拡大しています。しかし批判一辺倒だといずれ閉塞します。創造の前には破壊が必要ですが、破壊だけでは創造ができません。

我々には別の選択肢が必要です。精神医学の診断・投薬に強制的に従うことを基本としたメンタルヘルスと決別し、それにとって代わるものが必要なのです。

そのヒントとなりそうなイベントが都内で開かれます。国や専門家に任せるのではなく、市民自らがあるべきメンタルヘルスについて考えるイベントです。
イメージ 1

http://ameblo.jp/sting-n/entry-12015157107.html
https://www.facebook.com/events/342390355949924/347363405452619/

これは万人にとって「正解」ではないかもしれません。しかし、大事な姿勢は「自分たちで考える」ということです。参加し、色々な視点を学び、自分にとっての正解を見つけ出すことが重要なのです。

精神医療批判の専門家に決断を委ねても、私のブログを鵜呑みにしても、その姿勢自体は精神科医にメンタルヘルスを任せるのと大して変わりはありません。その姿勢こそが悲劇を呼び寄せるのです。

今や情報やチャンスはいくらでもあります。是非これらをうまく活用し、自分で真実を確かめて下さい。

この記事に

開く コメント(12)

今年の日本精神神経学会のテーマは「世界を変える精神医学」です。
http://www.congre.co.jp/jspn110/

そして、市民公開講座のテーマは「社会に役立つ精神医学」です。
http://www.congre.co.jp/jspn110/contents/public.html

いかにも不遜な精神医学らしいテーマですね。そして、
第110回日本精神神経学会学術総会会長のお言葉
http://www.congre.co.jp/jspn110/contents/greeting.html
精神医学という科学は普遍性を求められており、日本の精神医学研究は国際的なレベルに達しているといえます。

では、その国際的なレベルに達した素晴らしい「科学」で、多剤併用処方に効果があることを是非証明して下さい。

ちなみに、国際レベルでは「同時に二種類以上の抗精神病薬を日常的に処方してはいけない」そうですよ。
http://www.choosingwisely.org/doctor-patient-lists/american-psychiatric-association/

その解説
http://blog.livedoor.jp/beziehungswahn/archives/34566211.html

Choosing Wiselyについて
http://business.nikkeibp.co.jp/article/report/20140619/267126/?P=2&ST=smart

日本の精神医学会は抗精神病薬の3種類以上同時処方について、効果がある場合があるとして規制に反対しているのに、国際的なレベルであるとされるアメリカ精神医学会は、3種類どころか2種類以上の処方はいけないと言っています。

普遍性?
科学?
国際的なレベル?
世界を変える?
社会に役立つ?

まあ、世界を(悪い方向に)変えているということのみは真実ですね。

土曜日にはこんなデモ行進も開かれるそうです。楽しそうですね。
イメージ 1

イメージ 2


この記事に

開く コメント(5)

今日から自殺予防週間です。
 
市民の人権擁護の会からデモ行進の案内がきました。facebookにあった報道発表を転載します


報道発表

国民を自殺に追い込む自殺予防週間
精神医療に騙され、機能停止した内閣府

前略 
 本日から自殺予防週間(9/10〜16)が始まった。8月28日に発表された、被害者や遺族の声を無視した自殺総合対策大綱に従い、各地で精神科受診促進キャンペーンが展開されている。

 自殺は本来社会全体の問題である。自殺を個人の精神疾患の問題にすり替えていた従来の自殺対策を反省し、総合的な視点で取り組む方針を定めたのが自殺対策基本法であり、それに基づく自殺総合対策大綱であったはずだった。

 ところが、ふたをあけると、うつ病などの精神疾患の早期発見、早期治療が主要な政策であり、総合的に精神科受診につなげることが主な事業となっている。一番の問題は、精神科受診促進事業が自殺者を増やしているという事実に目を向けず、それに対する評価や反省、事実確認の調査すらないまま、無責任に受診促進のみを進めているということである。

 当会や自死遺族、精神医療被害者の主張はシンプルである。「精神科医が科学的根拠もなく診断を広げ、不必要かつ危険な投薬が規制されることなく蔓延している結果、精神科を受診し、治療を受けた人々(特に若者)が悪化させられ自殺に追い込まれている」「従って、精神科受診の窓口を広げるのではなく、その前に自殺に追い込む診療の実態を調査し、規制をすることこそが本当の自殺対策だ」というものだ。

 このような主張は、厚生労働省や内閣府から散々無視され続け、ついには8月22日に厚生労働省の担当技官から「(精神科治療と自殺の関連性を調べる)調査はしない」「必要ないから」と言い放たれ、これ以上被害者を増やしたくない思いで陳情してきた遺族らの怒りは頂点に達している。

 さらには、国が率先し、自殺者をさらに増やしかねない古い誤った情報を流しているという深刻な状況がある。象徴的なのは、自殺予防週間に合わせて特設された内閣府のウェブページである。そのトップページに「自殺やうつ病に関する正しい知識」という項目があり、自殺対策を主導する精神科医の説明が動画やスライドで紹介されている。
http://www8.cao.go.jp/jisatsutaisaku/week/h24/tokusetsu/index.html

 その精神科医は「セロトニンやノルアドレナリンが出なくなる、それがうつ病です」と、何ら科学的に証明されず、むしろ有害(※後述)である「化学的アンバランス」説を展開し、「うつになったら、セロトニンやノルアドレナリンを増やすためにお薬を使ったり休養を取ったりすることが大事です」と精神科受診と服薬を勧める内容となっている。

 世界的な潮流では、このような考えが多くの弊害を生み出してきたことが認識されている。うつ病診断に使用されるDSM−IV(アメリカ精神医学会による診断マニュアル)の編纂責任者であるアレン・フランセス博士が今年5月31日に応じたインタビューで、それがはっきりと示されている。

 そのインタビューを掲載した「精神医学」2012年8月号(医学書院出版)「<インタビュー>DSM−5をめぐって―Dr. Allen Francesに聞く」では、DSMが過剰な診断や過剰な薬物治療を作り出した結果、「非常に多くの人が必要のない薬物治療を受け」「非常に有害」であることをフランセス博士は指摘し、「精神医学における生物学的検査というのは未だにない」ことを踏まえ、「誤解を招きやすい考えの1つが、精神科の問題はすべて化学的アンバランスによるもので、服薬で病気が治るという考えです」としてその悪影響が薬の過剰処方を作り出していることを批判している。

 つまり、DSM作成の責任者が、DSMが安易に使用されて引き起こした甚大な被害について猛省し、これ以上被害を広げないように警告する一方、日本ではDSMを安易に使用したキャンペーン(うつ自己診断チェックリストの普及など)や、既に国際的に批判されている古い考えを「正しい知識」などと唱って国を挙げて推進する異常な事態となっている。

 多くの命が失われながら、その教訓を生かさず、遺族や被害者の声に耳を傾けないという、日本の精神医学会や、その主張を鵜呑みにした政府に対して、当会は自死遺族や精神医療被害者らと共に声を上げている。そして、自殺予防週間内の9月15日、新宿でデモ行進を行うことを急きょ決定した。当日新宿で開催される日本自殺予防学会に対してアピールしながら、精神科の治療の実態を調査し規制をすることで自殺を防ぐ重要性を世間に訴える。

自殺予防週間が始まるにあたり、報道機関には一連の抗議活動への取材を要請すると共に、「正しい知識」とは何かを再度検証し、被害者や遺族の声に耳を傾け、本当に自殺予防につながる情報の発信を心より願いたい。
草々

自殺予防週間緊急デモ行進
精神科治療によって自殺に追い込まれないために

日時:2012年9月15日 10:00集合 10:15出発
場所:柏木公園(新宿区西新宿7-14 JR新宿駅から徒歩7分)
コース:青梅街道を進み日本自殺予防学会開催地前通過、新宿中央公園解散(30分)
連絡:市民の人権擁護の会日本支部
Tel&Fax:03-3576-1741
info@cchrjapan.org

※誰でも参加できるそうです

この記事に

開く コメント(3)

久々にデモ行進の案内が来ました。3年前に日本うつ病学会が都内で開催された際にもデモ行進に出席した記憶がありますが、再び都内でうつ病学会が開催されるのに合わせ、急遽デモをするようです。
 
とはいえ案内が直前過ぎませんか?とツッコミを入れたいのですが、とりあえず案内を皆さんにもお知らせします。
 


歪められたうつ病治療・自殺対策
利益のために踏みにじられた命
 
前略
 今月に入り、米国では画期的な司法判断が続いています。日本をはじめ、世界で巨額の売上を誇る抗うつ薬パキシルや抗精神病薬リスパダール等を巡り、違法な販売促進などが認められ、メーカーが巨額の罰金/和解金(グラクソスミスクライン社2400億円、ジョンソンアンドジョンソン1760億円)を支払うことで司法省との合意が進められています。
 
 これは、巨大製薬産業が一部の精神科医と結託し、医師に金銭をばらまいて向精神薬市場を異常に拡大させ、人々の命や健康を犠牲にして不当な利益を得るという、現代精神医療産業のビジネスモデルが目に余るレベルに達し、ついに司法省が制裁に乗り出したことを示しています。
 
 米国では、この数年で大きく状況が変化しています。ハーバード大学精神医学教授が製薬会社から多額の金銭を受け取り、研究や治験を歪め、根拠のないガイドラインを作成するなどしていたスキャンダルが暴かれたことが大きな契機でした。製薬会社から金銭を受け取る精神科医が情報の隠蔽や捏造によって過剰診断、過剰投薬へと導いていた構図が鮮明となりました。
 
 ようやく反省期へと移行した米国と比較すると、現在の日本は、誤った道を突き進んでいた10年前の米国と全く同じです。日本の自殺対策のトップ(内閣府自殺対策推進会議座長樋口輝彦氏)は、製薬会社から730万円以上受け取っている精神科医であり、自殺対策を精神科受診促進事業へと歪めています。様々な研究や統計が、むしろ精神科の治療が患者を自殺へと追い込んでいる事実を示していますが、その事実は無視され、精神科受診者数と向精神薬の売上だけが異様に増え、自殺者は減らない異常事態となっています。
 
 雅子妃の主治医と知られる大野裕氏は、認知行動療法の第一人者と知られていますが、彼の普及する同療法が、薬に頼らない治療として人々が期待するようなものではないことも徐々に明らかにされています。抗うつ薬など向精神薬の危険な副作用が次々に暴かれていますが、大野氏の手法によれば、副作用に対する懸念や不安は偏見や認知の歪みと一方的に評価され、薬を服用するよう導かれることになります。情報公開により、大野医師は8ヶ月で200万円以上製薬会社から受け取っている事実も判明し、ますます薬へと誘導する認知行動療法の位置付けが鮮明になっています。
 
 マスコミに登場する精神科医は副作用を過小評価し、重大な事実を伝えません。そのような精神科医が製薬会社から金を受け取り、他の医師に「啓蒙」することで、薬の過剰処方やそのための過剰診断が広がっています。その歪みが新型うつ流行、医療扶助や傷病手当詐欺という形で表れています。
 
 一方、日本の主要な精神医学会は、製薬会社との金銭関係についての批判をかわすため、急ピッチで利益相反に関する指針作りや情報開示を進めています。今週の27・28日と都内で開催される日本うつ病学会総会でも、今回から発表者の情報開示が義務付けられています。
 
 とはいえ、日本うつ病学会前理事長の野村総一郎氏が、散々抗うつ薬の安全性を誇張し、重大な副作用はないと宣伝しながら、重大な副作用が発覚するや「当初からわかっていた」と発言した事実は消えません。多くの患者が二転三転する精神科医の主張に振り回され、悪化させられ、命を奪われてきました。虚偽に虚偽を重ねる精神医療産業の姿勢に対し、患者や家族、遺族らの怒りと不信感は頂点に達しています。
 
 先行する米国で誤りだと証明されたこの精神医療産業のビジネスモデルを、なぜわざわざ日本でさらに展開しようとするのでしょうか。それとも、米国で下火になりつつある向精神薬市場の中心を日本に置こうとする何らかの思惑があるのでしょうか。日本人が多数犠牲になってから気付いては取り返しがつきません。
 
 これ以上人々の命や人生が踏みにじられないよう、当会は被害者やその家族、遺族らと共に、日本うつ病学会に対して声を上げていきます。下記案内の通りデモ行進を開催します。当会の会員や賛同者、当事者らに限定することなく、趣旨に賛同していただける方であればどなたでも参加できます。是非ご参加下さい。
草々
 


 
イメージ 1
日時:7/28(土)午後1:30集合 2:00出発
集合:柏木公園(新宿駅徒歩5分:新宿区西新宿7-13)
目標:京王プラザホテル(日本うつ病学会開催場所)
主催:市民の人権擁護の会日本支部
連絡:03-3576-1741
info@cchrjapan.org
 
 

この記事に

開く コメント(20)

開く トラックバック(1)

ようやくマスコミも変わってきました。

聞いた話によると、どうやら明日フジテレビ「とくダネ!」で特集報道があるようです。それも、今までタブーとされていた子どもに対する薬漬け問題です。

どんな報道がされるかわかりませんが、是非見てみようかと思います。

この記事に

開く コメント(9)

全4ページ

[1] [2] [3] [4]

[ 次のページ ]


.


みんなの更新記事