放射能クライシス正すのもマスコミの責務

ひどいのが放射能の危険をことさら煽る週刊誌などのメディアである。
これは「週刊現代」や「週刊文春」「週刊朝日」「朝日新聞」などのことであろう。

その連中に共通しているのは「知識の乏しさと科学リテラシーの低さ」で、ありもしない「放射能クライシス」を煽り立てる報道に対して、これを正すことも報道機関の責務である。

また、こうした煽り派雑誌に登場する「専門家」は、原子力の研究者というより反米・反日活動家で、間違ったことを主張するために、学会で名誉ある地位を占められなかった人物たちである。
デマを真実と思い込んだ国民の中には、ノイローゼになったり、子供を産むことに恐怖心を覚え人工中絶するケースまで出ている。

雑誌の売上部数増加や研究費稼ぎなどの利権に基づいた報道や活動ははしないと社会に約束すべき。これこそがメディアや学識経験者の良心だ。

福島1号原発5、6号機存続を目論む菅直人民主党政権、東電、通産省一派の野望の果て・・・

「謀略」に抗するために

[ 蓬莱島山人 ]

2011/4/11(月) 午前 9:43

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菅直人民主党政権、東電、通産省は、何かを隠すためにわざと分かりにくい形で情報を流し、国民の生活などまったく考えようとはしていません。チェルノブイリと同程度か、それ以上の放射線物質が漏出しており、今後30年間にわたって、日本と周辺海域を汚染し続けます。今のような原発利権で全てが動く状態を打破する必要がありますね。

福島1号原発5、6号機存続を目論む菅直人民主党政権、東電、通産省一派の野望の果て・・・

「謀略」に抗するために

[ デバイス ]

2011/4/4(月) 午後 7:51

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狂った金の亡者のようにうつる・・菅直人も東電も通産省も・・。

中華人民共和国で「百度の“熱烈慶祝日本地震”検索結果は2510000ヒット」

お知らせ

[ 蓬莱島山人 ]

2011/3/18(金) 午前 9:55

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中野学校さん、千葉日台さん、台湾は11日の震災を見てすぐに12日、資金、物資、緊急援助隊、医療チーム（すぐにレスキュー隊と医師の志願者が集まって100名以上でした）を準備して菅直人民主党政府に提供を申し出ましたが、13日、物資と資金だけを受け取って、援助隊と医療チームの入国を拒否しました。今、日本に行っているチームは、全員ボランティアの民間人として行っています。ナチス中国チームは15名とのこと、いかにもナチス中国らしい、いじましくあざとい演出です。後で、援助の代わりに100兆円を戦時賠償として支払えなどと請求されかねません。「品性悪劣」、中国の支配階級、特権階級はこの一言に尽きます。