蓬莱の島通信ブログ(旧館)

ナチス化する中国およびその危機に直面している東アジア周辺に関わる時事問題への論評です

22世紀を迎えるために

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2012年は「反日」という日本市民にとって大きなチャンスが来た年と言える。チャンスを活かせるかどうかは市民一人ひとりの生活の仕方に関わっている。あなたは、「500円でユニクロを買った方が2000円で国内産を買うより得だ」と考えるだろうか?

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  2011年の311大震災に続き2012年も私達日本市民の意識変革を問う事件が続いている。世界は、日本の目覚めを、正気(せいき)の回復を待っている。
続きは以下で。

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日米同盟が今回の尖閣危機を救ってくれた。日本の中国系白痴マスコミ(『朝日』、NHK等)は、切歯扼腕していることだろう。

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 平等なはずの日本社会に「奴隷制度」という用語を使うことに抵抗のある読者は多いと思う。しかし、頭のいい日本人が得意な「差異」の発見に血道を上げるのではなく、わたしのような盆暗で役立たずの日本人の視点で現象の「共通点」に目を向けると、現在の日本社会の人事制度は、門閥、血統の峻別で成立していた歴史上の奴隷制度と非常に類縁性が高く、成員の機会均等をルールにした民主制度の正反対と言える。歴史上、奴隸制が民主制に常に最終的には敗北したのは、以下の理由だろう。1)奴隸制は非自由民の勤労意欲が低下し生産性が時間経過と共に低下していく、2)奴隸制は支配階級である自由民のモラルが退廃しやすく創造性、生産性等、支配階級に必要な資質が急速に低下していく、3)奴隸制下では一時期は言論の自由が生まれたにしても、その成果は失われやすく、また支配階級の弾圧の対象になりやすい。つまり、基本的に強力な競争相手がない場合の社会体制で、支配階級が特権を謳歌するためだけの組織であり、強力なライバルや挑戰者にはまったく太刀打ちできない非能率で脆弱な社会体制なのである。こう考えてみると、強力なライバルに立ち向かっていた明治期の日本社会が社会全体として革新的だったのに対して、国力が充実していたはずの昭和期の無能な軍事官僚のように日本のエリートたちの多くが欧米と比べあまりにも無能で無軌道だった理由もよく理解できる。奴隷制度とは社会的退廃と同義なのである。
続きは以下で。

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  対外的にも日本の環境は急激に悪化している。ナチス中国という外敵にどう立ち向かい、民族の独立を保つかは21世紀の日本人の最大の課題であろう。
 続きは以下で。

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