専門医：裁判に≪エー・・ホント！？≫⑨【正しい理解：基準】国際頭痛分類第2版日本語版（ICHD-II）【脳脊髄液減少症】 ( その他の病気 ) - 脳脊髄液減少症

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専門医：裁判に≪エー・・ホント！？≫【脳脊髄液減少症】

【参考文献】以下は参考文献です。

☆この分類の使い方　国際頭痛分類第2 版（ICHD-II）

6．特定の頭痛の診断を下すには、多くの場合、患者はその頭痛の必要最低限の発作回数（あるいは日数）を経験しなければならない。この回数や日数は、頭痛のタイプ、サブタイプ、サブフォームのそれぞれの明確な診断基準ごとに記載されている。

さらに頭痛は、

診断基準のA，B，C 等独立した項目に記載された幾つかの内容を満たす必要がある。

あるレターヘッドでは1 項目だけのものがあり、これを満たすことが必要である。

項目によっては記載内容が1 つしかなく、その場合はそれを必ず満たす必要である。

他の項目では、たとえばリストされた4 項目の特徴のうちいずれか2項目を必要とするというように複数の条件を持つ。

7．明確な診断基準のフルセットは、ある頭痛に対して1 桁と2 桁のレベルのみが示されている。

次に3 桁、4 桁のレベルで診断基準が必要な場合では、たとえば、

A の基準では1 項目または2 項目（あるいはその両方）といった基準を満たし、

B の基準ではさらに特定の項目が満たされることが要求される。

8．一次性頭痛の発作頻度は、1～2 年に一回のものから連日性のものまで様々である。発作の重症度も、様々である。

この国際頭痛分類第2 版では、一般的に頻度や重症度をコード化に反映していないが、頻度や重症度については各自で明記しておくことが推奨される。

9．一次性頭痛か、二次性頭痛か、またはその両方か？：新規の頭痛が初発し、頭痛の原因となることが知られている他疾患と時期的に一致する場合には、その頭痛は原因疾患による二次性頭痛としてコード化する。これは頭痛が片頭痛、緊張型頭痛、群発頭痛あるいはその他の三叉神経・自律神経性頭痛の特徴を有する場合もこれに該当する。

以前から存在する一次性頭痛が、頭痛の原因となることが知られている他疾患と時期的に一致して悪化する場合には、2 通りの可能性が存在するため、判定が必要となる。このような患者の診断は、既存の一次性頭痛の診断のみとすることも、あるいは、既存の一次性頭痛および他疾患に応じた二次性頭痛の両者として診断することも可能である。二次性頭痛の診断を追加する際の裏づけになる要素としては、原因疾患と頭痛とが時期的によく一致していること、一次性頭痛の著しい悪化のあること、観察される方法で原因疾患が一次性頭痛を悪化させたという確実な証拠のあること、最終的には、推定される原因疾患軽快後にその頭痛の改善または消失があることである。

10．明確な診断基準のワンセットを満たしている頭痛患者の多くは、類似の頭痛であっても、その基準を完全には満たしていない頭痛を持つことがある。これは、治療のためや、正確に症状を想起できないなどの要因が考えられる。患者に未治療時や、治療が無効時の典型的な頭痛がどのようなものであったかを質問し、これらが正しい診断を確立するために十分であったかどうかを確認する。そのうえで、発作頻度を記述するとき、非典型的な頭痛を含める必要がある。

11．患者に2 つ以上の頭痛タイプが存在すると考えられる時は、それぞれの頭痛のエピソード毎に重要な特徴を記録することができる頭痛日記をつけることが強く勧められる。頭痛日記は、診断の正確さを向上させるとともに、薬剤服用状況の正確な判断を可能とすることが示されている。日記は2 つまたはそれ以上の異なった頭痛や頭痛タイプまたはサブタイプの性状を判定するのに役立つ。さらに日記は患者に異なる頭痛同志（たとえば前兆のない片頭痛と反復性緊張型頭痛など）の識別方法を教えてくれる。

12．二次性頭痛の各章には、よく知られ、確立された原因が列挙され、診断基準が与えられている。しかし、多くの章では、たとえば9．「感染による頭痛」のように、可能性のある原因はそれこそ無数に存在する。疾患のリストが長大になるのを避けるために、最も重要な疾患についてだけ言及した。たとえば、稀な原因は、9．2．3「その他の全身感染による頭痛」と診断される。同じような扱い方は、二次性頭痛のその他の章においても用いられている。

13．ほとんどの二次性頭痛の最終的な診断基準は、（治療や自然寛解によって）原因疾患の軽快後、ある一定期間以内に、頭痛が著明改善するか消失することである。

そのような場合、この基準を満たすことが因果関係の証拠の必須部分となる。

疾患の治療前、あるいは治療の結果がわかる前に、患者をコード化する必要がしばしば起こる。

そのような場合には、診断は「［疾患］による頭痛の疑い」とする必要がある。

治療の結果がわかれば、診断は「［疾患］による頭痛」となる。

あるいは、基準が満たされていない場合には診断が変更される。

14．少数例では、外傷後頭痛が好例であるが、慢性頭痛のサブフォームを認定する状況がでてくる。この場合、最初の急性頭痛が持続することがあり、原因疾患の発症または軽快に関係する頭痛の持続時間によって因果関係は立証も反証もされない。決め手になる診断根拠は、急性と慢性のサブフォームを区別することにある。これは原因疾患の寛解や治癒によって頭痛が消失するのが発症後3 ヵ月以内（急性のサブフォーム）か、3 ヵ月を超える（慢性のサブフォーム）かを明らかにすることである。それにより、疾患の経過において、3 ヵ月後には「［疾患］による慢性頭痛」と診断を変更してもよいことになる。例として、5．1「急性外傷後頭痛」が5．2「慢性外傷後頭痛」と変更される。

二次性頭痛による慢性頭痛の多くは、存在の証拠が不十分なために、付録に記載されている。これらの診断は通常は適応されないであろうが、二次性頭痛の診断基準向上の研究を促進するであろう。__