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 直径427フィート（約130メートル）の小惑星が7月25日、地球から4万5000マイル（約7万2000キロメートル）ほどの距離を通過した。 【全画像をみる】天文学者も数日前まで気付かず…… 直径約130メートルの小惑星が地球とニアミスしていた 小さいとはいえ、小惑星の衝突の威力は大量の核兵器にも匹敵し、いくつもの都市を破壊することになるだろう。 アメリカ航空宇宙局（NASA）やその他の専門機関は、宇宙のこうした物体を見つけるツールを持っているが、地球に接近する全ての小惑星を追跡するのは難しい。 中でも、今回の小惑星「2019 OK」には、天文学者たちは接近の数日前まで気付いていなかった。この時点で、既存の技術を用いて小惑星を破壊したり、その軌道を変えさせるのに十分な時間は残っていなかった。 直径130メートルの小惑星が7月25日、地球の約7万2000キロメートルほどの距離を通過した。 遠く離れた場所の出来事のように思えるかもしれないが、天文学者にとって約7万2000キロは"ニアミス"だ。この距離は地球と月の距離の5分の1以下なのだ。今回の小惑星の接近は、少なくともここ2、3年で最も『アルマゲドン』的なシナリオに近いものだった。 そして、「2019 OK」と名付けられたこの小惑星が地球の脅威になるかもしれないと科学者たちが気付いたときには、この巨大な宇宙の岩にわたしたち人類が何かするには遅すぎた。 天文学のコミュニティーで、この小惑星を追跡している者は誰もいなかった。オーストラリアの天文学者マイケル・ブラウン（Michael Brown）氏は、この小惑星が「どこからともなく現れた」ようだと、ワシントン・ポストに語った。小惑星は地球に向かって、時速5万4000マイル（時速約8万7000キロメートル）で迫っていた。 次の動画は、いかに「2019 OK」が地球に接近したかを示すものだ。まさにニアミスだ。 小惑星は「シティ・キラー」
「2019 OK」は、その直径が自由の女神の高さより大きいとはいえ、6600万年前にメキシコに落下し、恐竜を絶滅させた直径6マイル（約9.7キロメートル）の隕石に比べれば、かなり小さい。NASAはこうした類の大型の小惑星（直径0.5マイル、つまり約800メートル以上）の約90％を追跡している。
だが、小惑星はそれほど大きくなくても、甚大な被害を出し得る。1908年には「2019 OK」より少し小さめの隕石が地球に接近、シベリアのツングースカで爆発した。これにより、ニューヨーク市の2倍近い広さの地域で木々が倒れた。 科学者たちはこうした小惑星を「シティ・キラー（city killer）」と呼んでいる。 アメリカでは2005年、連邦議会がNASAに対し、2020年までに直径140メートル以上の地球に接近する小惑星の90%を追跡するよう指示した。だが、12月の時点で地球上や宇宙にある望遠鏡が見つけたのは、こうした地球近傍天体（NEO）の3分の1以下だった。 小さな小惑星に目を光らせておくのは難しい。NEOを追跡するには、科学者たちは正しい時間に正しい場所へ望遠鏡を向けるしかないからだ。望遠鏡はこうした小惑星の反射する太陽光を検出するが、小惑星が小さければ小さいほど、その反射はかすかで、小惑星を特定するのは難しくなる。 科学者は「2019 OK」について、ほぼ警告せず
「2019 OK」が接近しているとブラジルとアメリカの研究チームが気付いたのは、小惑星が地球のそばを通過するほんの数日前のことだった。天文学者らは、小惑星の大きさやその進む方向について、地球のそばを通過する直前まで情報を公表しなかったと、ブラウン氏はワシントン・ポストに語った。
「何が起きたのか人々が認識したのは、小惑星がわたしたちを通過したあとのことだ」と、同氏はつけ加えた。 差し迫る小惑星の衝突をできるだけ早く察知することは、どのようにして小惑星の軌道を変えるか、科学者がその方法を見つけるためにも、必要不可欠だ。 「数日もしくは1週間前では、かなりまずい状況になるだろうが、もう少し前に分かれば選択肢もある」と、ブラウン氏はThe Conversationの記事で書いた。 こうした選択肢の1つが、物体を打ち上げて、迫りくる小惑星に宇宙空間で衝突させるというものだ。もう1つは「重力トラクター」と呼ばれるもので、宇宙船を飛ばして、長期（NASAによると、数年から数十年）にわたって小惑星と並行して飛び、ゆっくりとその軌道を地球から引き離す。 しかし、重力トラクターを機能させるには、科学者たちはNEOについて、数年前から知っておく必要がある。そして、そのためにはNASAのような宇宙の専門機関の研究者たちが、"小惑星の探知"というタスクの優先度を上げなければならない。 オーストラリアの天文学者アラン・ダフィー（Alan Duffy）氏は、「わたしたちは、恐竜と同じ道をたどる必要はない」とワシントン・ポストに語った。「わたしたちには実際、こうした小さな小惑星を見つけ、その軌道を変える技術がある。今、それにコミットすれば」 [原文：A 'city-killer' asteroid got scarily close to Earth, and astronomers didn't know about it till it was just days away] （翻訳、編集：山口佳美） 編集部より：初出時、本文中で2度目に出てくる小惑星が接近した日付を「7月27日」としておりましたが、正しくは「7月25日」です。お詫びして訂正致します。 【関連記事】
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【転載】災害など
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2019.7.11
地震も火山の噴火もプレートの活動によって起きる 地震も火山の噴火もプレートの活動によって起きる
ここ最近、各地で震度4を超える地震が相次いでいる。千葉県北東部では5月25日に震度5弱、6月1日にも震度4の地震が発生。6月18日に発生した山形県沖を震源地とする地震では、新潟県村上市で震度6強、山形県鶴岡市で震度6弱を観測した。さらに6月24日には、静岡県熱海市で震度4の地震が発生している。
一見、無関係に見える、これらの地震には「繋がり」があるという。立命館大学環太平洋文明研究センター長で災害研究者の高橋学さんが解説する。
「地震は地中にあるプレート（板上の岩盤）のズレで起こります。このプレートは常に動いており、山形県沖地震は、北米プレートがユーラシアプレートと押し合い、境界付近で“逆断層”が生じたことで発生しました。また、フィリピン海プレートと北米プレートの境界は『相模トラフ』と呼ばれますが、千葉県の地震はこの『相模トラフ』がフィリピン海プレートの圧力によって動いたことで発生した。そして、今後もっとも危惧されるのが、フィリピン海プレートとユーラシアプレートの境界である『南海トラフ』です」
政府の地震調査委員会は、今後30年以内に南海トラフでマグニチュード8〜9クラスの巨大地震が発生する確率を70〜80％としており、被害想定で死者数32万3000人と発表している。
「フィリピン海プレートは東京湾からフィリピンまで続くほど大きい。相模トラフ、南海トラフなどと同時発生的に動く『スーパー南海地震』が起きれば、被害は政府の想定よりもさらに大きくなるでしょう。太平洋プレートやフィリピン海プレートの圧力による地震が各地で連鎖的に起きているし、近年はスーパー南海地震の前兆とみられる内陸直下型地震も多い。政府は30年以内と言っていますが、いつ起こってもおかしくない」（高橋さん）
地震の連鎖が示すもう1つのリスクが「火山の噴火」だ。
地震と活火山の関係について、武蔵野学院大学特任教授で地球物理学者の島村英紀さんが解説する。
「火山の噴火にもプレートの移動が関係しています。プレートが押し合うことで地下100km前後の深さでマグマが生まれ、それが地表に押し上がってきて噴火となる。つまり、プレート同士の衝突が引き起こすという意味では、地震も噴火も原理は同じです。地震が頻発しているということは、それだけプレートに圧力がかかっているということなので、活火山の噴火も起こりやすくなっています」
噴火が最も恐れられる活火山はやはり富士山だ。気象庁は常時観察が必要な火山を指定しているが、富士山はそこに含まれている。
「富士山が最後に噴火したのは江戸時代（1707年）ですが、その49日前に南海トラフで『宝永地震』が発生しています。今後、南海トラフ地震が発生したら、連動して富士山が噴火する可能性は充分にある。300年分のエネルギーがたまっているので、非常に大きな噴火になるでしょう。
江戸時代の噴火の時は、わずか2時間で江戸に火山灰が降ったという記録が残っています。火山灰がコンタクトレンズと目の間に入ると角膜が傷ついて失明する危険性がある。また、交通や通信、水道などのインフラはすべてコンピューターで動いていますが、ハードディスクの磁気ヘッドと磁性体の隙間に火山灰が入り込んでしまうとシステムが狂ってしまい、政治や経済は大混乱に陥ります」（島村さん）
南海トラフ地震の発生確率は、日々上がっている。自然現象は食い止めることができないが、非常食や厚底の靴を枕元に用意しておく、避難する際の安全なルートを事前に確認しておくなどの対策は最低限しておくべきだろう。
※女性セブン2019年7月18日号
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京大から「気象操作」の内部告発。安倍一味の「自作自演災害」は気象兵器。消費税どころか、京大ＭＵレーダーで
気象操作をしていた事が内部告発されました。
気象兵器は禁止されているものであり、
それを安倍一味は国民に向けて使用していました。
     （内部告発の続きはこちらでご覧ください）
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3/26(火) 22:43配信
 【AFP＝時事】昨年9月にインドネシアのスラウェシ（Sulawesi）島を襲った壊滅的な地震と津波について、国際NGO「セーブ・ザ・チルドレン（Save the Children）」は26日、発生から半年が経過してもなお、子ども数千人が仮設避難所で生活していると発表した。当局は復興努力を続けているが、そのペースは「痛ましいほど遅い」との指摘もある。
【関連写真】仮設テント外でサッカーをする子どもたち 国家災害対策庁によると、マグニチュード（M）7.5の地震とそれに続いた津波による死者は4300人を超えた。沿岸都市のパル（Palu）各地は甚大な被害を受けた。 通常の生活に戻りつつある地域もある中、パルと周辺の一部の地区は廃虚と化し、住民少なくとも17万人が現在も避難生活を送っている。 セーブ・ザ・チルドレンのトム・ハウエルズ（Tom Howells）氏は、「震災から半年が経過したが、われわれは非常に懸念している。推定6000人の子どもが今なおテントなどで仮住まいをしており、損壊した家屋で暮らしている子どもはさらに数千人いる」と述べた。 震源地近くに位置するドンガラ（Donggala）の自宅が津波で倒壊したというサルサさん（10）は、被災以来ずっと地面に直接張ったテントで両親と暮らしている。「この照明は電池式なんです」とランプを指さしたサルサさんは、「たくさんのネズミがいる中で眠ることもよくある」と語った。 赤十字社（Red Cross）によると、復興のペースは「痛ましいほど遅い」としており、困難を伴うことが多いという。 赤十字社のインドネシア代表は、「海岸線や都市、地域社会の大部分が地球にのみ込まれてしまった時、これらをどう立て直せばいいのか」と述べた。
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