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また、今年も原爆の日がやってまいりました。今から72年前の1945年8月6日に広島、8月9日に長崎にアメリカ軍によって原子爆弾が投下され、無数の一般市民が犠牲となりました。心から哀悼の意を表したいと思います。

広島の原爆死没者名簿を納めた石棺の正面には「安らかに眠って下さい 過ちは繰返しませぬから」と刻まれています。こんな悲劇を二度と繰り返してはならないことは当然ですが、何故、こんな悲劇が起きたのか、その理由に触れる機会が少ないのが実情です。

「早く戦争を終結させるためには仕方のない選択だった」「日本の侵略戦争に対する懲罰だ」という意見をよく聞きますが、こんなものはとんでもない誤りです。原爆投下はアメリカによる大虐殺=戦争犯罪に他ならないからです。

アメリカ軍による原爆投下は非戦闘員を殺害してはならない事を定めたジュネーブ条約に明確に違反する行為であることを指摘したいと思います。一般市民を無差別に虐殺する大犯罪であり、ナチスドイツと何ら変わらない野蛮で非人道的な行為なのです。

戦争の早期終結のためには原爆投下は必要だったと言われますが、日本は「国体の護持=日本の支柱である天皇陛下を守る」が約束されれば、早期に戦争を終結させる意思を持っていました。実際、日本はソ連に対して連合国との和平の仲介を依頼していました。

しかも、アメリカはソ連に対して対日参戦を呼びかけ、ソ連はそれに応じる意向を示していました。そうなれば、日本は降伏するしか道がないことは明確であり、早期に戦争を終結させるために原爆を使用する必要などなかったのです。

せっかく製造した原爆の威力を確かめるために、どうしてもアメリカは日本に原爆を投下したかったのです。同じ白人国家であるドイツに対して原爆を使用したくないので、白人より劣る黄色人種である日本人なら原爆を使用してもいいと考えていたのです。

そもそも、大東亜戦争(自虐史観では太平洋戦争)はアメリカによる侵略戦争であり、日本は自衛のために戦争に突入するしかなかったのです。

日米戦争勃発まで日本はアメリカの経済封鎖に苦しめられていました。1939年、アメリカは石油・金属・鉄くず・工作機械等の戦略物資を日本に輸出するのを禁止するため、日米通商航海条約の取り消しを日本に通告してきました。

翌年の1940年、日米通商航海条約が失効して、これらの戦略物資が日本に入ってこなくなりました。当時の日本は石油の78%、鉄類の70%、工作機械や部品の66%をアメリカやイギリス経済圏からの輸入に頼っていましたので影響は甚大でした。

石油がなければ軍艦や船舶そして飛行機が動きません。日本の軍需産業や重工業にとっても石油はもちろん、鉄類や工作機械は欠かすことのできない戦略物資でした。日米通商航海条約の失効は日本国自体が立ち行かなくなる一大事だったのです。

1941年に入ると、日本の在米資産が凍結され、イギリスも同様の措置をとりました。日本が輸出で稼いで海外の金融機関に貯蓄しておいた資金が使えなくなったわけです。この資金を使って戦略物資を買うことができなくなったわけです。

日本の南印進出をキッカケにして石油の輸出を全面的に禁止し、遂に1941年11月26日、アメリカは日本に対する最後通牒、いわゆるハルノートを突き付けてきました。

ハルノートには、ドイツ・イタリアとの三国同盟の破棄、満州・中国そして南印からの全面撤退を要求することが書かれており、日本が絶対に受け入れることができない内容でした。そして、1941年(昭和16年)12月8日、日本軍による真珠湾攻撃が開始されました。

明治期は日米関係が比較的良好で、日本は親米でしたが、日露戦争を境に状況が一変しました。黄色人種である日本人が白人国家であるロシアを打ち破った衝撃が世界を駆け巡ります。

自分達より劣っていると確信していた黄色人種に白人が敗れたわけですから、アメリカでは日本に対する脅威論が噴出します。更に、日露戦争後、アメリカは満州への進出を狙い、権益確保を目論んでいましたが、日本に阻止され、反日感情が高まっていきます。

もともと白人優位の人種差別意識の強かったアメリカで、日露戦争後、日本人移民に対する反感が爆発していきます。格下の黄色人種に対する長年の屈折した感情が爆発したのです。

1906年にカリフォルニア州で日本人の学童を一般の学校から東洋人学校に移す措置が実施されました。1908年には日米紳士協定が締結され、日本は新たな移民を自主規制することになりましたが、排日運動の勢いは収まりませんでした。

1913年になるとカリフォルニア州は日本人移民の土地所有を禁じ、1920年には日本人移民の子供、つまり国籍がアメリカとなった日本人にも土地所有を認めない州法が成立してしまいました。

更に、1922年のアメリカ最高裁判所判決によって、日本人を含む黄色人種は帰化不能人種とされました。遂に、1924年排日移民法が成立し、日本人の移民は全面的に禁止されました。これは連邦法であり、アメリカは国家として日本人移民に扉を閉ざしたのです。

当然のごとく、日米関係は悪化の一途を辿っていくことになり、遂には日米戦争に至るのです。日米戦争は決して日本の侵略によって開始されたわけではなく、アメリカによる日本に対する侵略戦争だったのです。

「安らかに眠って下さい 過ちは繰返しませぬから」とはこんな過ちを繰り返さないためにアメリカの戦争犯罪を暴き、世界に訴えていきますと解釈すべきなのです。原爆による犠牲者はアメリカの侵略戦争による被害者に他ならないのです。

連合国軍最高司令官マッカーサー元帥は1951年5月3日のアメリカ上院の軍事外交合同委員会の公聴会で次のように述べています。

「日本は綿が無い、羊毛が無い、石油の産出がない、錫が無い、ゴムが無い。もしこれらの原料の供給を断ち切られたら、1千万人から1千2百万人の失業者が発生するであろうことを彼らは恐れていた。したがって、彼らが戦争に飛び込んでいった動機は、大部分が安全保障の必要に迫られてのことだったのです。」

日本は主として自衛のためにしょうがなく戦争をしたと、東京裁判を主導した敵国だったアメリカの最高司令官が述べているのです。日本人は戦前の日本は悪い国だったという自虐史観からいい加減に脱却するべきです。
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    アメリカを代表とする欧米社会の白人至上主義については、マスコミや自称評論家の人々は、積極的には話題にしません。
    でもオリンピックがあった直後のルールの改正、最近では自動車レースで我が国の佐藤琢磨さんが優勝したことについての感想などで、露骨に彼らの気持ちが表れていました。
    原爆投下は、日露戦争以後世界で存在感を高めていく我が国をターゲットにした人体実験です。
    ジュネーブ条約違反はもちろんのこと、東京裁判で事御法を組み立てA級戦犯を処刑したことも、黄色人種憎しの表れ。
    一般人を無差別に殺戮した事実は、東京大空襲や原爆投下という暴挙で歴史に残ります。
    我が国もそろそろ、アメリカの核の傘だけを頼りにの国家防衛を考え直す時期だと思います。

    [ ゲンゴロウ ]

    2017/8/10(木) 午前 8:48

    返信する
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    ゲンゴロウさん
    まさにそのとおりです。なぜ、みなさんこのことをいわないのでしょうかね。

    [ koh*u53*2 ]

    2017/8/11(金) 午前 10:36

    返信する

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