心を伝えたい

男性ホルモン減少、メタボや鬱の危険 ＥＤが指標に

■ストレスでも減少、ＥＤが指標に
　これまで男らしさの象徴のように考えられてきた男性ホルモンだが、最近の研究で、男性ホルモンの減少が生活習慣病や鬱病（うつびょう）のリスクを高めることが明らかになってきた。また、男性ホルモンはストレスで減少することも分かってきた。高齢男性の健康のカギを握るとして、世界中で男性ホルモンの研究に注目が集まっている。（平沢裕子）
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　男性ホルモンは、男性を男性特有の体つきや思考回路に発育させるホルモン。たとえば、筋肉隆々の体つきや、地図を読むなど２次元を３次元に置き換える能力に男性ホルモンが関係していることはよく知られている。テストステロンやアンドロステネジオンなど数種類あるが、テストステロンが最も生理活性が強いとされる。

　以前から男性ホルモンについての研究はあったが、男性の健康維持と深いかかわりがあるとわかってきたのは最近のことだ。帝京大医学部附属病院の堀江重郎教授（泌尿器科）によると、男性ホルモンの減少は、５０歳代の１割、６０〜７０歳代の３割にみられるという。「ただし、画家のピカソが６７歳で子供をもうけたように、６０代や７０代でも２０代より男性ホルモンが多い人もいる。個人差が大きいために、これまで研究対象になりにくかった」と話す。

　この１０年ほどで男性にも更年期があることはよく知られるようになった。男性更年期障害は、疲労感が取れない、やる気がおきない、筋肉痛が続く、寝付きが悪いなどの症状がみられるが、こうした症状に男性ホルモンの減少がかかわっていることが分かっている。とくに男性更年期障害患者の９割にＥＤ（勃起障害）があることからも、男性ホルモンがかかわっていると考えられている。

　さらに男性ホルモンは、高血圧や動脈硬化、糖尿病などの生活習慣病と密接な関係があることがわかってきた。

　たとえば、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）は男性に多い。男性の方が内臓脂肪がつきやすいためだが、若い男性で腹が出ている人はそう多くない。４０代、５０代で腹が出てくるのは、食べ過ぎや運動不足のせいだけでなく、男性ホルモンが減ることで内臓脂肪がつきやすい体になっていることが関係しているという。

12月5日 産経新聞

中国製即席めん食べた小学生４人が死亡 同国紙報道

緊急：第一報（中国だけなのか？）

　５日付の中国紙、都市時報によると、中国南西部の雲南省昭通市で中国製の即席めんを食べた小学生４人が３日、腹痛などを発症し、近くの病院に運ばれたが間もなく死亡した。現地当局は即席めんによる中毒事件とみて、原因を調べている。

　４人は同日朝に登校途中、地元の店で買った即席めんを分けて食べたところ、３０分後に口から泡を出して意識を失い、死亡した。現地当局は即席めんを売っている２８の小売店を販売禁止処分にし、緊急検査を進めている。

給食で「国の基準」に反旗、足立区が独自献立作りへ

　法律や国の基準などで１食あたりの食品構成モデルが定められている学校給食について、東京都足立区は国の基準を離れ、来年度から独自の基準作りに取り組むことを決めた。

　区内の学校で年３０万本以上の牛乳が捨てられるなど、大量の食べ残しが出る現状に、「自由な発想で子供がおいしく食べられる献立を」と思い立ったという。文部科学省は「基準を守ってもらえないのは遺憾」と難色を示しており、専門家の間でも賛否が分かれている。

　文科省は、学校給食実施基準の中で児童・生徒１人が１食で摂取すべき熱量やカルシウムなどの栄養所要量を定めているほか、その栄養をどのような食品からとるべきかという目安を標準食品構成表で明示。８〜９歳の児童の場合、１食で牛乳２０６グラム、米４８グラム、小麦２３グラム、豆製品２０グラム、魚介類１６グラム、小魚類３グラム――など２５食品について摂取量を記載している。

　特に牛乳は、学校給食法施行規則で「ミルク」があるものを給食と定義しており、「牛乳なしの献立は認めない」（学校健康教育課）という姿勢だ。

　これに対し、足立区では、今年中にも区内の６小中学校をモデル校に指定し、来年４月から１年間、国の基準にとらわれない独自メニューの給食を提供する方針。食べ残し量を調べたり、子供や保護者にアンケートを実施したりして、その結果をもとに区独自の食品構成表を作るという。

　きっかけは、昨年度、区内の全１０９小中学校を対象に行った調査。年間で３０万３１２２パックの牛乳が廃棄されたほか、約６３６トンの残菜も出ていた。「なぜ食べ残しが多いのか」と、給食の献立作りを担当している栄養士から話を聞くなどしたところ、国の基準に縛られ、数字合わせに汲々（きゅうきゅう）となっている現状が浮かび上がったという。

　国の基準に従うと、例えば牛乳は、週３回ある米飯の日にも出さなければならない。牛乳の代わりに温かいみそ汁をつけ、カルシウムは小松菜や小魚やチーズなどでとれないか。子供の嫌いな豆を半分にして、穀物や豆腐で補えないか――。担当者は「せっかく各校に栄養士がいるのに、項目や数値が細かすぎて腕の振るいがいがない。自由な発想で、子供の喜ぶ献立を工夫したい」と語る。

　同様の動きは他の地域でも出始め、東京都武蔵野市では、２年前から独自の食品構成表作りを試験的に開始。北九州市でも、保育園１園が昨年１０月から、反対する市を説得して独自メニューに取り組み始めた。

　◆文科省「食文化伝える目的」◆だとして、こうした傾向に、文科省は「給食には、必要な栄養素をとるだけでなく、子供の偏食をなくしたり、正しい食文化を伝えたりする目的がある。牛乳をなくすのは論外だが、その他の食品についても、子供が食べないからという理由で構成を大きく変えるのは遺憾だ」と強調。昨年１０月に中学校２校で牛乳なしの給食を始めた三重県桑名市の場合、同省から「好ましくない」と指導を受け、結局、牛乳つきの給食に方針を変えている。

　　　　　　　　　　　　　　　　学校給食の食文化とは何か？
　　　　　　　　　　　　　アメリカの指導で進んできた給食制度、
　　　　　　　　　　　アメリカで小麦が過剰になればパン給食になり、
　　　　　　日本で米が過剰になればご飯給食になる、こんな制度が食文化なのか？
　　　　　　　　　　　　学校給食は過剰食物の廃棄場所ではないか。

               学校給食のあり方も、見直す時代になっているのではないか。
          同じ年齢で、同じ机で、同じ時間に、同じように黙って食べる学校給食。
こんな時同じ行動になじんでしまう子どもたちは、何でも他人と同じでなければ、不安感を持つのではないだろうか。　国も教育者も親も含めて、日本の学校では異質なものを嫌う傾向が強すぎる。みんなが同じことが平等と考えてしまっているのではないだろうか。
そのため個性は異質と判断され、個性を引き出す教育はなされてはいない。これから先の時代に向かい、国民総ロボット化を目指しているのではないだろうか。

【香川】オリーブ搾油さかん 小豆島

　小豆島町池田のオリーブ製品製造会社「東洋オリーブ」では、赤や紫、黒色が光り輝くオリーブの実から油をしぼる作業に追われている。今月上旬に始まった搾油作業は２５日ごろまでがピークで、年内いっぱい行われる。

　池田や豊島にある計約２０ヘクタールの自社農園で栽培しているオリーブの木から収穫する実は約３０トン。一部を「新漬け」にするが、ほとんどはオイルに加工され、食用や化粧品用に使うという。

　水で洗浄した実をすりつぶし、約２時間練り上げてペースト状にする。フィルターにかけて液体と固体に分け、さらに油分と水分に分離。約３時間の工程で、とろりとした黄金色のオリーブオイルが抽出される。

　緑色のオリーブの実は熟すと、赤から紫、黒色へと変色していく。黒色の実には油分１２％ほどが含まれているという。

Ｏ１５７の発生がハイペース 県が注意（茨城県）

腸管出血性大腸菌Ｏ１５７の感染が、県内で相次いでいる。死亡例こそないものの、今年１月からの発症事例数は４４人（１９日現在）。記録が残る過去７年間で最も多い。今夏の猛暑が原因との見方もあるが、１０月に入っても報告が相次ぐなど、増加の要因は特定できていない。

「今夏が例年に比べて暑かったというのもあるのではないか」と、
県食の安全対策室の担当者は分析する。

　水戸地方気象台によると、県内の８月の最高気温の平均は例年と比べて２・３〜３度高かった。国立環境研究所は、地球温暖化に関する研究で、気温が上昇すると出血性腸炎の発症も増加する傾向にあると発表している。

　ただ、県健康危機管理対策室のまとめでは、今年は例年はあまり見受けられない１月や５〜６月にも感染が相次いだ。９月も７件と減らず、今月に入ってからも笠間市の男性（６８）が入院するなど３件の発症があった。

　８月にあった鹿嶋市の保育園児ら１８人の感染は、プールの水を感染源と疑うこともできたが、家族の中で１人だけの発症など単独での事例が目立つため、「感染源にたどり着くのはほぼ困難」（同室）。

　集団食中毒などの場合には特定の飲食店や食べ物を絞り込めばよいが、食中毒なのか経口感染なのかの判断すらつきにくいのだという。ここ数年で原因を断定できたケースもなく、関係者はそろって「増えた理由は分からない」と首をかしげるばかりだ。

　今年は全国的にもＯ１５７を含む同感染症の患者数が多く、過去７年間の前年同期比で２番目に多い約３１００人が感染した（９月１６日現在）。県は、よく手洗いしたり、生肉を避けたりするほか、まな板や包丁などの調理器具を肉や野菜で分けるといった工夫で感染を防いでほしいとしている。

　１１〜３月にかけては、ノロウイルスに対する注意も必要と県は呼びかけている。
　県内では昨年、８６件（食中毒９件、感染症７７件）が発生した。食中毒は圧倒的に冬場が多い。嘔吐（おう・と）や下痢、発熱などＯ１５７によく似た症状が出るが、発症までの潜伏期間が１２〜４８時間と短いのが特徴だ。

　人から人への感染例が多いため、県は、せっけんでの手洗いに加え、ふん便や嘔吐物を処理する際には、使い捨て手袋やマスクの着用、うがいなどの対策が必要としている。

　キーワード　腸管出血性大腸菌感染症　幼児や体力が低下している人がかかると、腎不全や脳炎などの合併症を引き起こし、死亡するケースもある感染症。日本医師会によると潜伏期間が３〜５日と長く、激しい腹痛や下痢などの症状が出る。牛などの腸管内に存在し、動物との接触や人から人に感染する例もある。菌の成分などによってＯ１５７やＯ２６、Ｏ１１１などに分類される。

　　　　この記事は茨城県だけでなく、今後も広範囲に同じような状況が起きてくる可能性を
　　　　　　　　　　示すものとして捉える必要性があるのではないだろうか。